「近いうちに就職・転職するので、これから需要が増える仕事に就きたい」
「将来性のある仕事に就きたいけど、うまくいくか不安…」

2022年は新型コロナウイルスの影響が鈍化してきたものの、引き続き観光・イベント・飲食などの業界を中心に苦しい状況が続きました。

一方で、2023年3月13日より、マスク着用は個人の判断に委ねる方針に変更。また、2023年5月8日には、新型コロナは季節性インフルエンザと同類の「5類」へ移行。

航空業界など、採用活動を一時的に凍結してきた業界では、2024年度入社の採用活動を再開する動きを見せています。

このように、2024年以降はコロナの影響は少なからずあるものの、経済活動は徐々に回復に向かうのではないかと予想されます。

とはいえ、就職・転職事情は不安定な状況が続く可能性もあるので、希望する仕事の将来性をよく考えた上で判断すべきでしょう。

そこで本記事では、2024年版の「将来性のある仕事ランキングベスト13」を紹介。コロナ後の就職・転職の際に押さえておきたいポイントも解説します。

※記事内の情報は2024年3月執筆時の内容です。最新情報は公式サイト等でご確認ください。

仕事の将来性を考えるポイント

ランキングを発表する前に、どのようなポイントで将来性の有無を判断したのかを紹介します。

主に、次の5つを重視して選びました。

それぞれ解説します。

新型コロナの影響が少ない・ニーズが高まっている

新型コロナウイルスの感染拡大によって、業務日数の減少や時短営業が発生し、給与が減ってしまう職種が見られました。

中には、経営不振により解雇されるケースや倒産により職を失うケースも。

例えば、顧客と直接顔を合わせる営業職・飲食業・イベント業などは、感染対策により今まで通りの働き方が難しい状況です。

2024年以降も復調の兆しが見えているものの、コロナによる経済的影響が少ない、または対面が不要なサービスといった需要が増える仕事は将来性が高いと言えます。

リモートワーク（テレワーク）が可能

新型コロナウイルスの影響で、リモートワーク（テレワーク）を導入する企業が増加。コロナ禍が終わった後もリモートワークを継続する企業が増えると予想できます。

リモートワーク可能な仕事なら、今後の社会情勢に合った働き方ができるでしょう。

職種によっては、以下のようなリモートワークのメリットも享受できて一石二鳥です。

• 満員電車に乗らずに済む
• 通勤時間が短縮し、ワークライフバランスがとれる
• 自発的に仕事を行う力（タスク管理など）が身につく

業界が継続的に成長している

業界全体が成長しているかどうかも重要なポイントです。

成長中の業界であれば、将来的に安定した働き方がしやすいと予想できます。また、その成長が一時的なものではないことも大切です。

「今年だけの特需」「1〜2年先までニーズはあるが、3年後はどうなるかわからない」といった仕事は、将来性が高いとは言えません。

安定した職業については「【2024年版】安定した職業・仕事10選！基準や転職のコツも解説」で解説しています。

社会的なニーズがなくならない

「少子高齢化」「環境問題」といった社会問題を解決する仕事や、「医療」など私たちの生活になくてはならない仕事は、将来性の高い仕事と言えます。

社会問題は1〜2年で解決するものではなく、長期にわたる対策が必要です。そのために人材や技術が投入されており、長く働ける職種も多く見受けられます。

また、私たちの生活に関わる仕事は、人間が生き続けている限りニーズは絶えません。例に上げた医療業界は人手不足が叫ばれており、長期で働ける人材が求められています。

AI（人工知能）・機械に代替されにくい

AI（人工知能）・機械の技術は日々進歩しており「将来、人間が行なっている仕事を奪う」という説もあります。

特にAI・機械が得意な仕事（音声・画像処理、データ集計など）は、やがて代替されてしまう可能性が高いでしょう。しかし、全ての仕事が奪われるわけではありません。

AI・機械が苦手な作業や、AIを導入するコストと効果が見合わない仕事などはこの先も人間が担当する可能性が高いため、将来性があるといえます。

【2024年版】将来性のある仕事ランキングベスト13

では、5つのポイントを踏まえた「将来性のある仕事ランキングベスト13」を発表します。

ランキングは以下の通りです。

1位：ITエンジニア

新型コロナウイルスによる外出自粛の影響で、インターネットの利用率は増加傾向にあります。この流れを受け、Webサイトによる集客に力を入れる企業が増加中です。

また、Amazonや楽天といったECサイトの利用者数も増加傾向。ECサイトを含めたシステム開発や保守運用では、ITエンジニアが活躍しています。

このような流れを受け、ITエンジニアのニーズは2024年以降も高いでしょう。

特に、IoT・AI（人工知能）・ロボット開発など、日夜進歩するIT技術に合わせて新しいスキルを身につけられるエンジニアが求められています。

未経験からITエンジニアに転職した人たちの声を「【114人に独自調査】ITエンジニアは楽しい？きつい？やりがいや未経験転職での年収の変化も公開」で紹介していますので、参考にしてみて下さい。

2位：デジタルマーケティング・Web広告関連の仕事

出典元：2023年 日本の広告費｜電通

電通の調査によると、2019年にインターネット広告費がテレビ広告費を上回り、2兆1,000億円の市場となりました。まさに、インターネット広告は急成長中の業界です。

さらに、2020年以降は外出自粛や自宅時間が増え、インターネット利用時間の増加にも拍車がかかり、デジタルマーケティングやWeb広告の需要も右肩上がり。

2021年には、インターネット広告費の市場が初めてマスコミ4媒体広告費を超え、2022年にはインターネット広告費は3兆円を突破。これまでインターネット集客を行っていなかった企業も多数参入しています。

そのため、各業界ではインターネット集客のノウハウを持つ、デジタルマーケティング・Web広告に強いIT人材の確保が求められているのです。

3位：医療関連の仕事（医師・看護師など）

新型コロナウイルスの流行によって、人手不足が叫ばれているのが医療業界。医療関連の仕事（医師・看護師など）のニーズは急上昇しています。

ただでさえ私たちの生活と切っても切り離せない医療。感染対策に努めている医師や病棟スタッフが感染してしまい、医療非常事態宣言を発令するケースも発生しています。

このような状況を踏まえると、収束に向かうまではニーズが下がるとは考えにくいです。加えて、健康意識の高まりから予防医療の需要も高まっています。

一方で、多忙な医療従事者の働き方の見直しも急務であり、「オンライン診察」「遠隔治療」「医療データの活用」などを拡充し、健全な働き方に変えていく必要もあります。

4位：クリエイター職（Webデザイナー、ライター、動画編集者など）

クリエイター職は、AI（人工知能）や機械に代替されにくい職種です。

現在は画像生成AIを用いたアート作品や、自動作曲を行うAIなど、AI技術はよりクリエイティブな動きを見せつつあります。またChatGPTの登場により、文章を自動で作成することもできるようになってきています。

一方で、人間と同レベルの完全オリジナルな芸術作品を生み出すのは依然として難しい状況。クリエイターがAIに代替される可能性は現状低いでしょう。

具体的にはWebデザイナー、ライター、カメラマン、漫画家、脚本家、動画編集者（YouTuber）、生配信者（実況者）などが該当します。

特に、2020年以降はコロナの影響も追い風となり、YouTubeなどに投稿された動画の視聴時間が大幅に増加。2020年〜2021年にかけては芸能人も大量に参入しました。

動画の広告収入で生活するのは非常にハードルが高いでしょう。しかし、YouTuberの増加によって動画の編集やセリフ（ストーリー）作成のニーズも高まっています。

YouTube活動を支える裏方として活躍できるチャンスが、2024年以降も続きそうです。

5位：コンサルタント（経営・人材・IT）

新型コロナウイルスの感染拡大により、各企業、先行きが予測しにくい状況。そんな中で求められるのが各分野のコンサルタントです。

市場動向や業界分析などを元に経営活動の支援や社員教育の見直しまで、企業の経営活動をサポートができる人材が求められています。

具体的には、経営コンサルタント、人材コンサルタント、ITコンサルタントなどで、コンサルに必要な資格や経験を持つ人材のニーズも上昇しています。

6位：ロボットエンジニア

現在のテクノロジーの急速な発達に伴う、AI技術の進歩や第4次産業革命への期待などから、あらゆる産業やサービスの中にロボットが浸透しつつあります。

したがって、ロボット開発を担うロボットエンジニアの需要も高まるでしょう。

例えば、AI技術を用いたロボットの登場により、柔軟で知的な動作をするロボットが誕生し、ロボットを応用できる範囲が広がっています。

また、日本の社会問題として提起されている「労働力不足」をロボットが代替したり、高齢者の介護や健康管理をロボット技術の活用で改善する動きも見られています。

7位：介護士

介護士は、社会的に継続したニーズがある仕事の一つです。

総務省統計局の調査によると、2022年時点の65歳以上の人口は約3,627万人で、前年と比較して約6万人の増加がありました。

その後も年々増加を続け、2030年には約3,716万人、2040年には約3,921万人になるという推計も出ています。

さらに、2025年は団塊の世代が75歳以上の後期高齢者になる年でもあり、後期高齢者の人口は約2,180万人に到達し、超高齢化社会になるというデータも。

このようなデータを見ると、高齢者をサポートする介護士のニーズは2024年以降も高まり続けると予想できます。

8位：保育関連の仕事（保育士・学童の先生など）

子供のお世話をする仕事（保育士、学童の先生など）も、介護士と同じく社会的に継続したニーズがある仕事です。

少子高齢化によって、日本の子供の人数は少なくなりつつありますが、リモートワークの増加によって、保育の新しいニーズが生まれています。

小さなお子さんを持つ家庭では、リモートワークをする場合、仕事をしながら育児をする必要があります。

しかし、業務時間中に子供の面倒を見るのは難しいため、保育施設や学童にお子さんを預けるご家庭が増えてきています。それに伴い保育士・学童の先生などの人手も必要です。また、事情があって保育園や学童にお子さんを預けられない家庭も少なくありません。

そんな問題を解消するために、保育士がPCなどを通してオンラインで歌や読み聞かせを行い、子供の面倒を見る「オンライン保育」を提供する保育園が増えてきました。

新しい形のサービスが生まれたことで、保育士のニーズも高まっています。

9位：公認会計士・税理士

専門性が高く、資格取得の難度から人材が少ない公認会計士・税理士は、2024年以降も将来性の高い仕事です。手に職つけられる仕事のため、転職もしやすいでしょう。

また、新型コロナウイルスによって経営数字をこれまで以上に重視する企業が増加。そのため、公認会計士・税理士は今後も高いニーズを保ち続けると見られます。

10位：物流関連の仕事

「経済における血流」ともいわれる「物流」は、経済のグローバル化やインターネットの普及に伴うECの拡大・オムニチャネル化に伴い、需要が拡大しています。

例えば物流倉庫の自動化やロボティクスなどの技術革新が物流業界に次々と導入されており、効率性と生産性が向上しています。

一方で日本の物流業界では、2024年4月より適用される時間外労働の上限規制、いわゆる「2024年問題」が取り沙汰されており、物流業界のあり方が問われているのも事実。

これまでの物流業界での働き方が見直されている一方で、需要は拡大しているので将来性という観点では注目されるでしょう。

11位：建築・土木関連の仕事

建築・土木関連の仕事は2024年以降もニーズが高まるでしょう。理由の1つは、ECサイトで買い物をする人が増えたことによる物流網の強化です。

ECサイトで販売する商品の保管・仕分けなどを行う物流施設が必要となり、都心やその近郊で建設計画が持ち上がっています。これらが、建築・土木関連の仕事のニーズにつながっているのです。

また、3Dプリンターを活用した建築技術にも注目が集まっており、一戸建て住宅が24時間で完成してしまいます。

これにより、将来的には肉体労働による建築作業の需要は減る反面、3Dプリンターを扱う技術者の新たな雇用が生まれると予想されます。

12位：心理カウンセラー

人間の抱える不安を解消できるのは、人間による言葉や働きかけであり、AI（人工知能）・機械で代替するのは難しいでしょう。

仕事、人間関係、健康、お金、恋愛など、人間の悩みは尽きることがありません。誰しも大きな不安を抱える可能性があります。

そのような面を考えると、心理カウンセラーは今後も高い将来性を維持する仕事と言えます。

特に、新型コロナウイルスによる精神的不安を抱える方も依然として多く、相談できる心理カウンセラーのニーズはさらに高まっています。

13位：マネジメント職

会社内のチームをまとめるマネジメント職もAI（人工知能）・機械に代替されにくい職種の一つ。ディレクターやマネージャーと呼ばれる職種が代表的です。

部下の心理状況やチームの統括などは、AI（人工知能）での対応が難しい分野。人間によるマネジメントが必要なため、将来性がある仕事と言えるでしょう。

しかし、マネジメント職になるには高いレベルでの実務経験や、一つの企業に長期間勤めた経験などが必要です。

コロナ後の就職・転職事情

2019年までと比較し、2020年は就職・転職市場が大きく変化しました。この変化は、コロナから復調してきた2024年以降もしばらく継続するかもしれません。

将来性のある仕事がわかっても、現在の就職・転職市場の動きがわからないと、希望通りの仕事に就けない可能性もあるでしょう。

実際にコロナ後はどのような変化が起きているのか解説します。ランキングとあわせて、ここから解説する項目もご覧ください。

求人数は業界・企業によって様々

コロナ禍で売り上げに大きなダメージを受けた業界・企業は少なくありません。

代表的なところだと、飲食業界・旅行業界は、時短営業や外出自粛が影響し顧客が大幅に減少。依然として厳しい状況が続いています。

一方、生活様式の変化によって新たなニーズが生まれた業界や、人手不足になっている業界があるのも事実。業界によって状況が大きく異なり、求人数にも幅が生まれています。

「希望していた企業・職種の求人がほとんどない」というケースもあれば、「今まで募集が少なかった職種の求人数が増え、今が就職・転職のチャンス」というケースも。より徹底した業界研究・企業研究が必要になるでしょう。

業界研究に役立つ業界一覧は「転職活動に役立つ業界一覧表！各業界の特徴や代表的な企業も紹介」で紹介しています。

オンライン面接の増加

出典元：2022 年卒採用 内定動向調査／2023 年卒採用計画｜ディスコ

新型コロナウイルスの感染を防ぐべく、対面で行っていた面接をやめ、ZOOMなどを使ったオンライン面接に切り替える企業が増加しています。

例えば株式会社ディスコの調査によると、22年卒の新卒採用面接では、8割以上の企業がWeb面接を実施したとのこと。

オンライン面接といえど、やることは従来の対面式での面接と変わりありません。しかし、通信環境によっては通話のタイムラグがあったり、話が途切れてしまったりなど、オンラインならではの問題が生じる可能性があります。

いきなりオンライン面接に臨むと実力を100%発揮できないまま終了してしまうことも。オンラインでの面接練習をしておきましょう。

転職者数は復調傾向

2020年以降は、転職者数は減少傾向でした。「コロナが収束するまでは転職しないほうが安全ではないか」と考える人が増加し、転職者数の減少につながっていると見られます。

一方で、dodaの調査（2024年1月時点）によると、2024年上半期の転職市場は2023年下半期と同様に、ほとんどの分野において求人が増えると予想。

2024年以降はコロナからの復調でさらに転職しやすい状況が生まれつつあります。

採用のハードルは業界によっては高い傾向

求職者側が慎重なのと同様、企業側も業界によっては採用に慎重なケースが見られます。

新型コロナウイルスにより先行きが見えなかった教訓から、以前として採用活動に消極的な企業も少なからずあるでしょう。そのため、必然的に採用のハードルを上げざるを得ません。

求職者側は「長い実務経験がある」「数多くの実績を残している」など、即戦力だとアピールできるポイントを持っておくことが重要です。

「未経験可」と記載がある求人でも、その仕事に関する資格やスキルを持っていた方が優遇されるでしょう。

2024年の就職・転職対策

ここまでに紹介した就職・転職事情を踏まえ、採用試験を受ける前にどのような対策をすればいいのか、押さえておきたいポイントを解説します。

基本的な対策は、新型コロナウイルス流行前と大きく変わりません。2024年以降、注意しておくべき箇所のみピックアップして紹介します。

業界研究・企業研究は徹底的に行う

就職・転職の前には徹底的な業界研究・企業研究が必要です。

これらを怠ると、内定が獲得できなかったり、転職できたとしても自分の思った通りの仕事ができなかったりすることが考えられます。

あるいは、企業が経営難に陥り、入社前に内定が取り消されしまうという可能性も。まずは以下の観点で情報を集め、就職先として最適か分析しましょう。

世の中の情報をこまめにキャッチする

新型コロナウイルスの影響で、国内外の情勢はめまぐるしいスピードで変わっています。対策方針が急転換することで、業界・企業の状況が変化することもあるでしょう。

そのため、世の中の情報はこまめにキャッチし、志望している業界・企業にどんな影響があるのか、自分の採用状況が変わることはないかなどを都度確認するべきです。

情報収集はテレビやニュースサイトなど、リアルタイムで情報が得られる方法がおすすめ。

また、会社説明セミナーや企業で働く社員の話を聞く機会などがあれば積極的に活用し、志望企業の現状把握に利用しましょう。

オンライン面接に慣れておく

先述の通り、オンラインで面接する企業が増加しているため、オンライン面接に慣れておきましょう。始めのうちは、慣れないかもしれません。

そのため、友人や家族に協力してもらい、ZoomやGoogle Meetなどを使って練習を行ってください。問題点が見つかったら改善していきましょう。

など、あらゆる観点で調整をしてください。時間が許す限り、繰り返し練習しておけば、本番でも慌てることなく自分のアピールポイントをしっかり伝えられるでしょう。

転職エージェントの利用も検討する

「自分だけで転職を進めるのは不安…」

このようにお悩みの方は、転職エージェントの利用も検討してみましょう。

転職エージェントを利用すれば、現在の転職市場を知るプロが活動をサポートしてくれます。

求人の紹介、履歴書の添削、面接対策、その他の相談などにも対応してもらえるため、安心して転職活動を進められるでしょう。

新卒採用に対応しているエージェントもあります。初めての就職・転職で何をすべきかわからないという方にも、エージェントがおすすめ。

おすすめは「IT系職種」

「将来性のある仕事ランキング」として、11種類の仕事を紹介してきましたが、どの仕事が最もおすすめかというと「IT系職種」です。

ITエンジニア、WebデザイナーなどIT業界で活躍する職種が当てはまります。

その理由は、主に以下の通りです。

それぞれ解説していきます。

2024年のIT市場は成長傾向

出典元：ガートナー

2024年もIT業界は成長傾向にあると予想されています。

IT分野を中心とした調査を行うガートナーによると、2023年の全世界のIT支出総額は2022年から4.3％増の約4.7兆ドルになる見込み。2024年には5兆ドルを突破するとの見込みも。

日本でも様々なIT技術が進歩し、業界全体が成長していくと予想されます。それに伴い、技術を生み出し活用していくIT系職種のニーズも高まっていくでしょう。

IT業界の成長につながる要因として、代表的なものを3つ紹介します。

• 5Gの普及
• Web会議システムの開発依頼増加
• サブスクリプション型サービスの利用者増加

5Gの普及

5Gとは、携帯電話やスマートフォンなどで使われる「第5世代移動通信システム」のことです。「超高速・大容量」「超低遅延」「多数同時接続」などの特徴があります。

2020年は、大手キャリアが5Gサービスを開始し期待が高まった年でした。しかし、新型コロナウイルスの影響で無線基地局の整備が遅れ、どこでも5Gが使えるという状況ではありませんでした。

大手携帯キャリア各社では、2024年以降も5Gの対応を進めており、あらゆる場所で使えるようになるのは2025年前後という見通しです。

5Gが広い範囲で使えるようになれば、IT業界における大きな技術革新と言えるでしょう。

Web会議システムの開発依頼増加

リモートワーク（テレワーク）やオンライン会議などが増えたことで、Web会議システムの開発依頼も急増しています。

今後リモートワークという働き方が定着したら、現在より便利なサービスのニーズが増えると予想でき、さらなる依頼増加につながるでしょう。

開発依頼に対応できるIT技術者のニーズも高まると予想できます。

サブスクリプション型サービスの利用者増加

サブスクリプション型サービスの利用者は世界中で急増しています。

特にビデオストリーミングサービス（Netflix、U-NEXTなど）の利用者は増加傾向。サブスクリプション型サービスを運営するIT企業によって、コロナ禍は追い風とも言えます。

今後も利用者数が増える可能は高く、IT市場の拡大にもつながるでしょう。

リモートワーク（テレワーク）に向いている

IT系職種はPCさえあれば仕事ができる場合が多く、リモートワーク（テレワーク）に向いているという特徴があります。

今後リモートワークが定着するのであれば、家事や子育てもしやすくなり、ワークライフバランスの実現につながるでしょう。

時代にマッチした働き方ができる点も、IT系職種をおすすめするポイントです。

クリエイティブな仕事はAI（人工知能）に代替されにくい

ランキングの4位で紹介した通り、クリエイティブな仕事はAI（人工知能）・機械に代替されにくいという特徴があります。

Webデザイナーやライターはもちろん、ITエンジニアも構築するサイトの設計など、クリエイティブな作業が求められます。

IT系職種の中でもクリエイティブなスキルが必要な職種については、市場の成長も相まって将来性はより高くなるでしょう。

文系理系は不問で女性も活躍しやすい

「ITエンジニア＝理系の仕事」というのは古いイメージです。

現在のIT業界は、文系理系に関わらず若い世代が中心に活躍する成長業界。

加えて、営業職からエンジニア・事務職からエンジニア、工場勤務からエンジニアなど、他職種・他業界から転職してエンジニアになるケースも多いです。

さらに、女性でバリバリ働くエンジニアも増えており、Webデザイナーは女性に人気の職種の1つ。女性に嬉しい福利厚生を提供する企業も。

実際、資格手当や育休手当を積極的に導入したり、フレックスタイム制を導入するIT企業も多いので、安心して働ける環境も整ってきているのです。

未経験からIT系職種に就職・転職するためには

未経験からIT系職種に就職・転職する場合、押さえておきたいポイントがあります。採用される確率を高めるための重要なポイントです。事前に確認し、準備しておくことをおすすめします。

ITスキルを習得する

希望する職種に就いた際に必要となるITスキルを事前に習得しておくと理想的です。基本的なスキルだけでも身についていれば、面接でのアピールに使えます。

また、採用側は全く知識のない人を採用するよりも育成にかかるコストが削減できると判断するでしょう。事前のスキル習得は、採用において有利に働きます。

身につけておくべきスキル・知識は、希望する職種によって異なります。

• ITエンジニア・プログラマー：プログラミングスキルなど
• Webデザイナー：Illustrator、Photoshop、HTML/CSSなど
• Webライター：WordPress、SEOなど

大まかな紹介ですが、上記だけでも求められるスキルが異なるとお分かりでしょう。

独学で身につけられれば学習コストを抑えられますが、ハードルは高めです。特に、プログラミングの独学は8〜9割ほどの人が挫折すると言われています。

「独学でスキルを身につける自信がない…」と感じる場合は、プログラミングスクールを利用するのがおすすめです。

ITに関する資格を取得する

ITに関する資格の取得も、採用面接で評価されるポイントです。資格を習得するために勉強した内容が、実務で役立つこともあるでしょう。

IT未経験の方におすすめの資格は「ITパスポート」「基本情報技術者試験」「MOS（Microsoft Office Specialist）」などです。

時間的に余裕があれば、1つと言わず2つ、3つと挑戦するのもいいでしょう。

未経験可の求人に応募する

IT系職種は実務経験者だけでなく、中には未経験でも応募可能な求人もあります。未経験の方は、未経験可の求人に応募した方が採用される確率が高いでしょう。

独学でスキルを身につけたり、資格をたくさん取ったりしても、開発経験などがなければ未経験と見なされるのが一般的です。

事前の準備として、今の自分が採用されそうな求人選びも重要になります。

まとめ：情報を収集し仕事の将来性を見極めよう

時代の流れや国内外の情勢によって、仕事の将来性は大きく変わります。2024年はコロナの影響は縮小し、就職・転職は以前よりも開かれるでしょう。

それでも、リモートワークやオンライン面接の増加など、コロナ前とは違った状況であることは間違いありません。

しかし、悲観的になりすぎず、必要な情報をこまめに収集し適切な対策を練ることで、就職・転職の成功率を上げられるはずです。本記事にて紹介した内容をぜひ参考にしてください。

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