「コロナ禍の影響もあって、転職したいけど失敗が怖い…」
「今は転職しないほうがいい業界ってあるのかな？」
「転職したほうがいいホワイト業界もあれば教えてほしい！」
IT業界・飲食業界・建設業界など、世の中にはさまざまな業界があり、それぞれの業界で職種、働き方、やりがいなどは異なります。
つまり、あなたが転職後に、どのように働き、どのようなキャリアを積み上げていくかは、選ぶ業界によって大きく左右されるということ。
そのため、できれば「転職しないほうがいい業界」は避けたいところ。
そこでこの記事では、働いている人の口コミや業界全体の傾向などを元に「転職しないほうがいい業界」や転職したほうがいいホワイト業界を紹介します。
転職を考えている方は、業界選びの1つの基準として参考にしてみてください。
※記事内の情報は2023年12月執筆時の内容です。最新情報は公式サイト等でご確認ください。
この記事の目次
【2024年】今は転職しないほうがいい業界9選
ある業界に対して世間が抱いているイメージと、実際に業界内で働く人の意見が違うことは珍しいことではありません。
就職・転職の業界選びの際には、なんとなくのイメージではなく、事実を元にその業界が自分に合っているかどうかを判断することが大切。
ここでは、口コミや業界の特色から「転職しないほうがいい」と言われやすい業界を9つ紹介。
注意点としては、冒頭でも述べた通り、ここで紹介するのはあくまで業界全体の傾向や、一部の業界関係者の意見です。
- 介護業界
- 金融業界
- 印刷業界
- 運送業界
- 建設業界
- 教育業界
- 自動車の下請け業界
- 中古車業界
- 飲食業界
すべてを鵜呑みにするのではなく、1つの参考としてさまざまな角度から情報収集・業界研究を行うようにしてください。
介護業界
介護業界には、介護福祉士・ホームヘルパー・施設介護・ケアマネジャー・生活相談員などの職種があります。
介護に携わる仕事では、お年寄りや身体の不自由な方の身の回りの世話をしたり、生活に関する相談にのったりと、人から感謝されてやりがいを感じやすいです。
一方で「給与が安い」「肉体労働」など労働環境に不満を持つ人も多いようです。
特に未経験・無資格でもできるような仕事は雑用が多くなってしまうので、介護業界を目指す場合には資格を取得するなど、好条件で働けるようにする必要があるでしょう。
業界全体の特色としては、日本で深刻な高齢社会が進んでいる現状、政府も介護業界で働く人の処遇改善に動いています。
今後も必ず需要が上がっていくため、将来性がある業界ともいえるでしょう。
金融業界
銀行・証券会社・保険会社などの金融業界は、「ノルマがきつい」「能力主義で常に結果を求められる」といった、精神面の辛さを訴える人が多くいます。
一方で、金融業界は「年収が高い」「キャリアアップができる」などの理由から、就活生や転職希望者からは人気の業界。
競争社会であることを理解した上で、自分の力でどんどんキャリアを積み上げていきたいという人には適しているでしょう。
印刷業界
印刷業界が「転職しないほうがよい」と言われている背景には、近年加速するペーパーレス化があります。
資料や写真はデータで管理し、本や新聞もタブレットなどの電子端末から利用する人が増えたことで、業界全体が縮小していることは事実。
一方で、大手の凸版印刷は印刷からWebサイト制作などに力を入れている動きもあり、紙からWebへの転換期を経験できる面白さはあるかもしれません。
印刷業界への転職を希望する場合は、企業で行われている現在の取り組みや将来性を加味した上で、慎重な選択が求められるでしょう。
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運送業界
運送業界には、ドライバー・営業・在庫や物流の管理などの職種があります。
中でもドライバー職種については「力仕事で体力的につらい」という意見が多いです。
もっとも、トラックドライバーは「1人で黙々と仕事がしたい」「車の運転が好き」という人にはおすすめです。
しかし、荷物の積み込み・積おろし・荷物の移動など、力仕事も多く、体力に自信がない人にとっては辛い職業である可能性もあります。
また長距離トラックドライバーは移動時間の多さから長時間労働の温床ともなっており、拘束時間の多い仕事という側面も。
しかし、運送業界でもオフィス勤務であれば女性も活躍でき、優良企業も多く存在します。業界のイメージで決めつけるのではなく、1つ1つの企業を丁寧に分析しましょう。
建設業界
建設業界は、新3Kである「厳しい・帰れない・給料安い」といわれることもある業界。
もちろん実際の辛さは企業や職種によって異なります。しかし、現場の作業員は暑い日も寒い日も外で重いものを運んだり、組み立てたりなどの作業が多いです。
一方で「売上や集計などの事務処理といったデスクワークが多い」「今では女性も活躍しているし、技術の進歩によりだいぶ楽になってきている」「意外とインテリ系」などの声も。
デジタル化によって以前のようなイメージではなくなっている声も聞かれます。
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教育業界
教育業界、特に学校や塾の教員などの職種は、子供の数が減っている現代の状況では、将来が高い業界とは言いづらいです。
例えば教員の場合、授業の準備のために家で仕事をしたり、部活動のために残業や休日出勤をしたりなど、本当にその仕事を好きでないとできない面もあります。
しかし、教育業界にも教材の制作や社会人向けのスクールなど職種や活躍の場はたくさん存在するので、学校教師にこだわらずに幅広く職種を見てみましょう。
自動車の下請け業界
自動車の下請け業界が転職しないほうがよいと言われる理由には、そのビジネスモデルにおもな要因があります。
大手の自動車メーカーからの発注を受けて、自動車パーツの製造や組み立てを行う下請け企業は、大手企業との資本提携がないため、単価や納期の面で不利な立場に置かれることも。
また電気自動車などの発達により、自動車の下請け業界は変化しているのも理由の1つ。
電気自動車とガソリン車とでは使われるパーツが異なることがあるため、ガソリン車部品を専門に受けていた下請け企業は、仕事が無くなってしまう可能性があります。
しかし、世界でも高い評価を得ている日本の自動車産業は、町工場など多くの中小企業によって支えられているのも事実。
この業界を志望する場合は、将来性の高い企業や、発注元企業と資本関係のある系列子会社を選ぶようにすると良いでしょう。
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中古車業界
人口減少・若者の車離れ・カーシェアリングの普及などにより、新車・中古車の販売台数が減少傾向にある中、中古車業界も転職しないほうがいい業界として挙げられます。
特に2023年は、中古車業界の最大手であるビッグモーターが保険金の水増し請求を行っていたという不正問題が発覚。また、業界第2位のネクステージでも同様の不正疑惑が報道されました。
これにより、中古車業界全体の経営体質や企業風土に対して問題提起がなされ、体質改善が急務とされているのです。
そのほか、中古車によっては車歴が不透明なことでトラブルやクレームの発端に繋がりやすいこと、季節や経済の変動に影響を受けやすいことなども理由の1つ。
飲食業界
レストランやカフェなどの飲食業界は、店にもよりますが客単価が低く、また競争が激しいことから稼ぎづらい業界です。
サービスや料理でお客さんが笑顔になったり感謝されるのは、大きなやりがい。
一方で店舗勤務の場合、勤務がシフト制だったり、土日や祝日にも勤務する必要があったりと、体力的なつらさを感じる人も多いようです。
企業に就職した場合、最初の数年を店舗で勤務した後、本社でオフィスワークをするケースもあります。長期的なキャリアプランを考えて企業選びをすることが大切です。
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コロナ禍を経て転職活動はどう変わった？
2020年のコロナウィルスの流行により、多くの業界が影響を受け、転職市場においても募集を停止・延期する企業も多くありました。
一方で、IT業界・Web業界などでは例年と変わらず求人募集を行っている企業や、さらに多くの人員を確保するために募集を拡大する企業も見受けられました。
その後、2023年に入り徐々にコロナの影響は落ち着き、経済も回復に向かっています。
そのため「コロナが落ち着いたタイミングで転職しよう」と考えている人も多いでしょう。
コロナウイルスによる経済停滞により、転職活動の進め方は大きく変わりました。具体的には、コロナ前と現在とで、次のような違いがあります。
- 面接方法：対面方式からオンライン面接を採用する企業が増えた
- 転職にかかる期間：平均2～3ヵ月程度だったのに対して、3ヵ月以上かかる場合も
- 求められる人材：以前はポテンシャル採用も多かったが、近年は経験やスキルを重視した、即戦力採用の傾向が強い
このように、コロナ禍を経て転職活動は大きく変わりました。このままコロナの影響が落ち着いたとしても、コロナ前とまったく同じ採用方式を取る企業は少ないかもしれません。
むしろ、オフライン・オンラインの強みを活かした、ハイブリッド型の転職活動を採用したり、新卒採用だけでなく中途採用にも本腰を入れる企業なども増えてくるでしょう。
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コロナ禍における各業界の影響とは
2020年は新型コロナウイルスによって世界全体が大きな影響を受けました。
しかし、業界ごとに見てみるとその大きさや内容はさまざま。ここからは、各業界のコロナウィルスによる影響を見てみましょう。
- 新型コロナで打撃を受けた業界
- コロナ禍でも伸びている業界
新型コロナで打撃を受けた業界
経済産業省では、コロナウィルスによって経営に影響を出ている事業者向けに、問い合わせの多い業種を中心に「業種別支援策リーフレット」（2021年）を作成しました。
このリーフレットが作成された以下の業界は、新型コロナウイルス感染症の影響が特に大きい業界と言えます。
- 飲食業界
- 製造業界
- 卸売業界
- 小売業界
- 宿泊業界
- 旅行運輸業界
- 貨物運輸業界
- 娯楽業（文化芸術・エンターテイメント・スポーツ）
- 医療業界
コロナ禍でも伸びている業界
「就プラ」が、シンクタンクや調査機関などのデータを参考にしてまとめたデータ（2021年）によると、以下の業界はコロナ禍でも比較的安定して業績を伸ばしました。
- 情報・通信（IT）業
- 医薬品製造業
- 電気機器製造業
- 精密機器製造業
- 食料品小売業
- 日用雑貨品小売業
- 飲食料品・飼料製造業
- 家電・情報機器小売業
- 機械製造業
- 放送業界
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転職したほうがいい？ホワイト業界のおすすめ
実際の働き方や給与は企業によって異なるため、ホワイト企業、ブラック企業が同じ業界内にあることも多々あります。
しかし、業界の特性上ホワイト企業が多い業界、いわゆるホワイト業界もあります。
ここでは、ホワイト業界の特徴やおすすめのホワイト業界を紹介するので、業界選びの参考にしてください。
- 化学業界
- インフラ業界
- 大学業界
- 航空・海運業界
- 食品業界
ホワイト業界の特徴
ホワイト業界に共通している特徴は、参入障壁が高いこと。
つまり、ある会社がその業界内で新しくビジネスをしようとしても、法律、技術、設備などの問題でなかなか新規参入が難しいということです。
参入障壁の高さは、すでにその業界内にある企業の利益や地位を守ります。
競合他社が生まれにくい性質のため、生き残るために無理に価格を下げたり、人件費をカットしたりする必要もありません。
結果として、長期間安定して収益を出すことができ、社員にも給与や福利厚生という形で多く還元されるのです。
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化学業界
化学業界では、おもに製品の元となる原料や素材、あるいはその中間製品を製造します。
例えばスマホや家電などを製造するために必要なパーツや、服を作るための合成繊維、薬品や肥料の原料などがあります。
これらの化学製品の研究開発には、高い専門技術が欠かせません。
特許を多数取得し、独自の地位を確保している企業も少なくありません。また、大量生産を可能にする工場・ラインなどへの設備投資にも多額の費用がかかります。
このような理由により、IT業界のようにベンチャー企業が次々と参入することが少なくなっているのです。
また、一度製品を開発したら、長期にわたって販売できることも化学業界の強み。
食品メーカーなどのように頻繁に新商品を開発することがないため、営業職種であってもノルマに苦しめられることが少ないと言われています。
インフラ業界
インフラとは電力・ガス・鉄道など人々の生活に必要なサービスのこと。
人々の生活を支えるインフラ業界も、高い技術と大規模な設備が必要であり、個人はもちろんある程度の規模の企業であっても容易に参入できるものではありません。
インフラ関連の企業は、元々国営企業であったところが多いのも特徴的。
国営企業時代に入社した人も未だ多く残っていることから、年功序列制度など昔ながらの体質が残っています。
昔ながらの企業体質には、もちろんデメリットもあります。しかし、安定して長く働きたい人には大きなメリットにもなりえるでしょう。
大学業界
国の認可が必要な大学も新規参入が難しく、また国からの税金免除があることで安定性が高い業界です。
大学職員の場合、その仕事は学事、経理・総務などの事務、入試の面接官など様々ですが、いずれの職種でも残業が少なく、有給休暇が取得しやすくなっています。
一般企業であればキャリアやスキルのために数年ごとに転勤を伴う部署異動などもありますが、大学法人では転籍や転勤は基本的にありません。
注意点としては、少子化によって入学志願者の確保が難しくなってきている状況があり、将来経営が厳しくなる大学が出てくる可能性があります。
航空・海運業界
大学業界と同じく、航空・海運業界も国の認可があって始めて事業を行える業界です。
特徴としては、その認可が複数あり、事業や場所によって必要なものが異なること。さらに、大型の航空機や船舶を所有・維持管理するためにも莫大なコストが必要になります。
こういった高い参入障壁に加えて、需要が安定していることから、航空・海運業界は福利厚生や給与条件の良い企業が多いホワイト業界としても有名。
航空業界は女性も多く活躍しており、出産・育児休暇などの制度が手厚い企業も多いです。
一方で、2020年にはコロナウイルスによって大きな影響を受けたり、2022年のロシアによるウクライナ侵攻で原油価格高騰による打撃を受けました。
2023年以降は徐々に採用活動を再開している状況にあるものの、現時点で転職を考えている方は慎重が求められるでしょう。
食品業界
生きていくために必要な「食」を取り扱う食品業界。飲食業界と違って新規参入がしづらいのは、原材料の調達、工場などの設備整備、販路の確保などを行う必要があるためです。
広い土地と莫大の資金という初期投資の負担の大きさから、ベンチャー企業などが気軽に業界に参入することが難しく、競争が抑えられているのです。
結果として、他のホワイト業界と同じく無理な値下げ競争をすることなく、業務を回すのに十分な人材を雇用してホワイトな職場を実現することができています。
まとめ：各業界の動向を見極めて転職しよう
転職しないほうがいい業界や転職したほうがいいホワイト業界などを紹介しました。
繰り返しになりますが、ここで紹介しているのはあくまで業界全体の傾向であり、その業界内の全ての企業に共通するものではありません。
偏見や口コミにとらわれず、自分自身でしっかりと転職の軸を決めて業界・企業選びを進めていきましょう。
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