「2022年以降も伸びる業界はどこだろう？」
「将来性のある企業に転職したいから、これから伸びる業界を教えて！」

2021年もコロナ禍の状況は収束せず、東京五輪は開催されたものの、緊急事態宣言や飲食店の時短営業といったさまざまな影響により、経済の停滞は続きました。

そうした中で、コロナ禍でも勢いがあり、2022年以降も伸びる業界に注目が集まります。

そこで本記事では、2022年版のこれから伸びる9つの業界、今後危ない業界を紹介するので、転職を考えている方は参考にしてみてください。

これから伸びる業界のポイント【2022年版】

2022年以降も伸びる業界を予測するためのポイントについて解説します。

コロナ禍の変化がプラスに働いている

2021年も、新型コロナウイルスの感染拡大が生活に大きな影響を与えました。

このようなコロナ禍における変化に対応し、追い風に変えた業界が2022年も伸びる可能性が高いでしょう。

巣ごもり消費に関連

外出を控えて自宅で過ごす人向けの巣ごもり消費に関連したサービスや商品は、需要が大きく拡大しています。

例えば、EC・物流・ゲーム・メディアなどが、この巣ごもり消費の恩恵を強く受けている業界と言えるでしょう。

また、自宅で飲食店の味を楽しみたいという人が、フードデリバリーサービスを利用する機会も増えています。

新型コロナウイルス対策関連

新型コロナウイルス対策に関連した業界は、2022年も伸びる可能性が高いです。

実際、変異株の感染も全世界で拡大しており、マスクや消毒液といった医薬品、ワクチン容器、医療機器を製造するメーカーは、2022年も好調な業績が見込めるでしょう。

また、マスクによる肌荒れや消毒液による手荒れの発生から、間接的に化粧品やスキンケアに関連した業界も好調です。

リモートでの仕事や授業に関連

コロナ禍において、リモートワークやオンライン授業などを導入する企業や学校が増えました。

そのようなリモートに関連した商品やサービスは、2022年以降もニーズが高い状態が継続するでしょう。

また、インターネットに接続する時間が増えたことで、サイバーセキュリティに関連したサービスにも関心が高まっています。

ITトレンドにマッチしている

2022年の伸びる業界を予想する上で、ITトレンドとマッチしているか考えることも重要。

ITはIT業界だけでなく、幅広い業界において事業にインパクトを与えています。

実際、2021年のITトレンドだったAI・5G・IoBといったテクノロジーは、既存のビジネスに進化や変革を少なからず与えました。

また、ITの進歩によって、新たなビジネスも生まれるでしょう。

これらを踏まえると、将来性も加味して伸びる業界であるか判断することが重要です。

これから伸びる9つの業界【2022年版】

2022年版のこれから伸びる業界は、以下の9つです。

• IT業界
• 電子部品・半導体業界
• エンタメ業界
• EC業界
• 倉庫・物流業界
• 医療業界
• フードデリバリーサービス業界
• 農業業界
• 宇宙開発業界

IT業界

2021年に伸びる業界として紹介したIT業界は、2022年も成長するでしょう。

IT業界は、企業のDX導入に見られる通り、業界をまたいで影響を与えており、他の伸びる業界とも関連性が強いです。

いち早く伸びる業界を知りたいと考えているのであれば、幅広くIT関連の情報を集めてキャッチアップを継続するとよいでしょう。

プログラミングを学んでITエンジニア業界に転職した人たちのリアルな声は「【114人に独自調査】ITエンジニアは楽しい？きつい？やりがいや未経験転職での年収の変化も公開」にまとめていますので、ITエンジニア業界に興味のある方は参考にしてみてください。

以下では、IT業界の中で特に成長が著しい「サイバーセキュリティ」と「デジタルマーケティング」について紹介します。

サイバーセキュリティ

Grand View Researchによると、2019年に1,566億ドルであったサイバーセキュリティ市場が、2028年は約3,720億ドルに達し、年率約10%で成長すると予測。

コロナ禍において、リモートで仕事や授業を受ける人が増え、2021年もインターネットのトラフィックが大幅に増加。

インターネットに接続する機会が増えたことで、サイバー攻撃も拡大・複雑化しています。

今後は、セキュリティリスクを加味して、自宅から仕事のネットワークにアクセスする際に対策を取ることが求められるでしょう。

そのため、サイバーセキュリティに関するソリューションを提供する企業は、今後伸びる可能性が高いです。

デジタルマーケティング

スマホやパソコンといったデバイスや、インターネットを利用するすべてのマーケティングが含まれる、デジタルマーケティング。

デジタルマーケティングは、IT業界の中でも成長が著しい分野であり、Web広告の成長は2022年以降も継続するでしょう。

電子部品・半導体業界

電子部品・半導体業界は、供給不足に陥るほど2021年は需要がありました。

2022年以降も、スマホ・PC・5G・リモート・自動車関連などを中心に、需要の拡大が見込まれるでしょう。

世界の電子情報産業において、日本の企業が生産金額に占める割合はAV機器が3割、ディスプレーが1割、半導体が1割、電子部品が4割ととても大きいです。

中国や韓国に押されて日本メーカーの半導体の生産金額は1割程度ですが、半導体を製造するための装置は好調。

世界的に評価の高い日本の電子機器メーカーの株価は、これまでにない高水準です。

エンタメ業界

動画・マンガ・音楽・ゲームなどをコンテンツとして扱うエンタメ業界は、2022年もさらなる成長が期待されている業界です。

動画配信サービス

2021年も、外出自粛やステイホームの流れで自宅で過ごす時間が増えたことで、エンタメ系のサブスクの利用者は堅調でした。

その中でも、Netflix・Amazon Prime Video・Hulu・Disney+といった動画配信サービスが人気を集めました。

例えば、Netflixはコロナ禍でユーザーが増えたこと、「イカゲーム」に代表される質の高いオリジナルコンテンツの充実などで、2021年も株価は上昇傾向。

2022年も、動画配信サービスは人気を集める分野になるでしょう。

ゲーム

動画配信サービスと同じように、自宅で過ごす人が増えた恩恵を受けたのがゲーム業界です。

newzooによると、2020年の世界のゲーム市場収益規模は1,749億ドルに達し、前年比で19.6%プラスで成長したとあります。

実際、オンライン上での人との交流・暇つぶし・現実逃避・eSportS市場の活況などの影響から、ゲームをやる人が増加したのもポイント。

また、2021年初頭に賑わい始めた「NFT(Non Fungible Token)」も追い風で、DappRadarのレポートによると、2021年7〜9月期のNFT取引高が、106億7,000万ドル（約1兆1945億円）と驚異的な伸びを見せています。

NFT技術を取り入れたゲームも登場しており、2022年以降のゲーム業界に目が離せません。

EC業界

 

出典元：METI/経済産業省

EC業界は、コロナ禍における外出自粛が追い風となって売上が拡大している業界。

経済産業省によると、日本の商取引における2020年のEC化率は8.08%で増加傾向。

また、2020年はサービス分野がコロナのあおりを受けて市場規模が減少したものの、物販系・デジタル分野系は依然として堅調でした。

このような傾向から、2022年以降もECの利用者は増え、生活に身近な日用品や食品といったEC化率が低かった分野も伸びるでしょう。

また、EC業界は購入側だけでなく、販売側にも変化を与えています。

例えば、Shopifyといったサービスを利用して自社ECサイトを出店するという動きが活発になることも十分に考えられるでしょう。

倉庫・物流業界

2022年に拡大が予想されるEC業界に伴い、倉庫・物流業界もさらに盛り上がるでしょう。

また、倉庫・物流業界はITの導入によって、生産性の向上が見込まれている業界で、宅配便の純粋な数の増加とIT化によって、さらに成長か加速する可能性は高いでしょう。

さらに、ドローン配達や自動運転技術なども、生産性の増加・効率化を進めるはずです。

医療業界

医療業界は、ヘルスケアやワクチン関連の事業を中心に、2022年も伸びる業界。

ヘルスケア

ヘルスケアは、GAFAも積極的に投資を行っている分野であり、2022年も引き続き成長が期待される分野です。

例えば、CNET Japanによると、Googleは2021年5月に医療支援アルゴリズムの開発をアメリカの病院チェーンと提携して開発を推進すると発表。

また、Appleは、iPhoneやApple Watchなどを基盤にヘルスケア事業に取り組んでいます。

さらに、Amazonは「Amazon Pharmacy」、Facebookは「Preventive Health」などのヘルスケアサービスを開始。

このように、ヘルスケア分野は2020年代のトレンドを牽引するといえるでしょう。

ワクチン関連

新型コロナウイルスのワクチンに関連する分野は、軒並み株価が上昇しており、世界的に関心が高まっています。

アメリカのファイザー社やモデルナ社を始めとした製薬企業が開発を続けている、新型コロナウイルスのワクチン。

ワクチン開発に伴い、ワクチンを輸送するための冷却技術を持つツインバード工業、冷蔵機器のフクシマガリレイ、医療流通のメディパル、ワクチン用の容器の販売を行なう不二硝子などの企業の株価が上昇しました。

さらに、2021年10月には、イギリスのグラクソ・スミスライン社が開発したマラリアワクチンを、WHOが初めて承認・推奨したことが話題となりました。

フードデリバリーサービス業界

 

出典元：ICT総研

フードデリバリーサービス業界は、日本での本格的な成長が見込まれている注目の業界。

2021年は、依然として続くコロナ禍で「密な状況を避けて手軽に外食の気分を味わいたい」といった考えから、利用する人が増えました。

実際、ICT総研の『2021年 フードデリバリーサービス利用動向調査』によると、2022年に6,303億円、2023年には6,821億円に拡大すると予測しています。

また、2021年にはUber Eatsが全都道府県にサービス展開したこともあり、今後も伸びる業界として目が離せません。

農業業界

2021年は、AI・ロボット・ドローンなど、ITを駆使したスマート農業の導入が進みました。

そして、2022年も農業とテクノロジーを組み合わせたアグリテックは、今後も伸びる業界として盛り上がるでしょう。

また、農業業界は生産面でのイノベーションだけでなく、EC業界の盛り上がりや食べチョクなどのD2Cサービスの登場によって、新たな販売経路の開拓も進んでいます。

それにより、ブランド野菜などの高付加価値の商品が誕生していることも見逃せません。

したがって、日本の農業は、効率的に大量の農作物を栽培する大規模低コスト型、品質の高い農作物をファンにダイレクトに販売する小規模高付加価値型の2極化が進むでしょう。

宇宙開発業界

宇宙開発業界は、世界をリードするアメリカを中心に成長著しい、これから伸びる業界。

例えば、イーロン・マスク氏が経営する宇宙開発企業の「Space X」は、2021年10月に評価額が100億ドルを突破したと報じられました。

また、2021年9月、Space Xは民間人だけの宇宙船「Crew Dragon」を打ち上げ、世界初の民間人だけの宇宙旅行を成功させました。

さらに、Amazon創業者のジェフ・ベゾス氏が創設した宇宙開発企業の「Blue Origin」は、2021年7月に初の有人宇宙飛行に成功。

このように、2022年以降も宇宙開発業界は進化していくでしょう。

今後危ない7つの業界【2022年版】

これから伸びる業界もあれば、衰退する業界も存在します。

2022年版の今後危ない業界は、以下の7つです。

• 飲食業界
• 金融業界
• アパレル業界
• 航空業界
• テレビ業界
• 士業業界
• 出版業界

飲食業界

2021年も、外出自粛や緊急事態宣言によって全体的に低迷した飲食業界は、今後危ない業界の代表格です。

実際、飲食店の閉店は続いており、2020年は過去最多の閉店数に到達。

そして、2021年も緊急事態宣言やまん延防止等重点措置による営業時間の短縮により、閉店する飲食店が相次ぎました。

その一方で、「食」は人間とは切り離せない存在ですから、フードデリバリー・サブスク・店舗運営の自動化などの導入により、新しいビジネスモデルが形成されています。

金融業界

企業の倒産リスクの高まりや、消費や投資に対して慎重になる人が増えたことで、金融業界も今後危ない業界に位置付けられるでしょう。

金融業界の中でも、特に厳しいのは地方銀行です。

マイナス金利の導入によって、地方銀行の収益は厳しくなり、コロナ禍で低金利の継続を余儀なくされ、赤字転落のタイミングが早まる可能性も。

また、FinTechによりPayPayなどの電子決済サービスやブロックチェーン技術を活用した仮想通貨（ビットコイン）の市場規模が拡大しているのも見逃せません。

したがって、安定や高年収といったイメージがあった金融業界ですが、そのイメージは崩れつつあるのかもしれません。

アパレル業界

アパレル業界は、外出自粛やリモートワークの定着の影響を受けて、スーツや外出用の衣服を購入する人が減少し、2022年以降も危ない業界として変革が急務です。

実際、オンワードホールディングスやワールドといった大手企業もコロナのあおりを受けて赤字に転落したり、店舗の閉店や人員整理を行った企業も多く見られました。

その一方で、2021年もファストファッションを牽引する「ユニクロ」、データ分析による戦略的な経営で堅調な「ワークマン」など、力のある企業も存在します。

航空業界

航空業界は、2021年もコロナ禍でエアラインの需要の蒸発状態が継続し、2022年以降も危ない業界という状況です。

なぜなら、航空業界は人件費や機材関連費などの固定費のウェイトが大きく、売上が落ちると赤字に転落しやすいという性質があるからです。

実際、ANAとJALの国内大手2社は過去最大の赤字に直面しており、エアアジア・ジャパンが経営破綻するなど、倒産する航空会社も相次いでいます。

テレビ業界

テレビ業界は、YouTubeなどの動画投稿サイトやSNSの発展などで若者のテレビ離れが深刻であり、今後危ない業界として挙げられます。

実際、2021年5月20日にNHK放送文化研究所が発表した国民生活時間調査によると、10代、20代の半数がほぼテレビを見ないという結果。

また、「TVer」といいテレビ番組の無料配信サービスもあり、リアルタイムでテレビを視聴する必要性もなくなりつつあります。

こういった背景からも、2022年以降もテレビ業界の衰退が見て取れるでしょう。

士業業界

士業業界とは、弁護士や司法書士に代表される、いわゆる「士業」と呼ばれる業界。

以前は年収も高く安泰なイメージが強かった士業業界も、テクノロジーの発展により今後危ない業界に位置付けられています。

実際、IT国家と呼ばれるエストニアでは、生活に関わる手続きがほぼインターネット上で完結するため、「税理士や会計士がいなくなった」ともいわれています。

また、日本は2021年9月にデジタル庁が新設されたことで、ITの導入がより進むでしょう。

IT技術がますます発展し、税制度の簡素化が進めば、税理士や会計士ができる仕事の範囲は狭まっていく可能性が高いです。

出版業界

出版業界は、紙媒体から電子書籍への移行の流れから、今後危ない業界に挙げられます。

例えば、日本新聞協会の新聞の発行部数のデータによると、新聞発行部数は2004年時点で7,000万部以上なのに対し、2020年の発行部数は約4,200万部に減少。

また、公益社団法人 全国出版協会・出版科学研究所が発表した『日本の出版販売額』によると、電子書籍が拡大傾向なのに対して、紙媒体はゆるやかに減少しています。

伸びる業界で働くために役立つ資格・スキル

これから伸びる業界の企業に転職を考えているけれど、どのような資格やスキルを身につければよいかわからない人もいると思います。

以下で、転職を有利に進める上で役立つ、汎用性の高い資格やスキルについて解説しますので参考にしてください。

IT系の資格

10年先まで伸びると予想されているIT業界で働きたいのであれば、IT系の資格を取得するとスキルの証明になって有利。

初心者でも取得しやすいのは、ITパスポートと基本情報技術者の資格です。

エンジニアとして転職を考えているのであれば、資格の取得よりもプログラミングスキルを身に付けることが効果的です。

プログラミングは独学でも学習可能ですが、効率的かつ転職に直結した実力を求めるのであればプログラミングスクールの受講をおすすめします。

また、エンジニアとして働くことを想定していなくても、教養として学んでおくことは仕事をする上で大きなプラスとなるでしょう。

経理・経営系の資格

会計・経理・経営・コンサルタントに関連した資格は、どのような業界でも評価されやすいです。

今までに培ってきたスキルに経理や経営の知識をプラスすることで、携われる仕事の幅が大きく広がります。

経理・経営系の資格は以下の通りです。

• 公認会計士
• 税理士
• ファイナンシャルプランナー
• 中小企業診断士
• 日商簿記検定

取得の難易度が高い資格もありますが、その分持っていると転職において大きなアドバンテージになるでしょう。

英語力

伸びる業界で働く上で、英語力は基礎として身に付けておくとよいでしょう。

グローバル化が進み、海外進出する日本の企業も増えています。伸びる業界の企業であれば、日本だけでなく世界の市場をターゲットとしていることも少なくありません。

英語力が高い人材に対する企業のニーズは益々高まっています。

ビジネス用途としては、日商ビジネス英語検定や国連英検といった資格の取得がおすすめ。

TOEIC・Linguaskill Business・GCASといったテストで、よい結果を残すことも英語力を証明する上で効果的です。

転職を考えているなら2022年以降も伸びる業界を選ぼう

2022年版のこれから伸びる9つの業界、今後危ない業界を紹介しました。

転職を検討している人は、現状だけでなく将来の成長が期待される業界を選びましょう。

なぜなら、成長している業界は新たな技術が習得しやすい、高収入が期待できるといったメリットがあるからです。

また、倒産や閉店などが続いている苦しい社会の状況を踏まえると、伸びている業界は仕事を失いづらいことも魅力と言えるでしょう。

転職の難易度は上がっていますが、伸びている業界であれば優秀な人材を求めている企業も少なくありません。

これまでとは違う業界や職種へのチャレンジを考えている人は、必要なスキルと効率的なアプローチを見極めて、いち早く準備を始めることが大切です。

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