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就職してはいけない7つの業界!判断するための4つの要素を解説

作成: 2020.02.21 更新: 2020.02.14

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「就職してはいけない業界」とはどのような業界なのでしょうか。

大学を卒業して社会人として希望を持って働きたいのに、そのような業界ではできれば働きたくないですよね。

そこでこの記事では、就職してはいけない7つの業界と、判断するために知っておきたい4つの要素を解説します。

「就職してはいけない業界」は一般論

この記事をお読みのあなたに、まず以下の2点を伝えておきます。

業界の全ての企業が当てはまるわけではない

今回紹介する中で、あなたの志望業界が「就職してはいけない業界」として挙がり戸惑うかもしれません。

しかしその業界に属する全ての企業に、就職してはいけない条件が当てはまるわけではありません。

例えば「飲食・サービス業界は激務になりがち」と言われますが、その中でもIT技術をうまく活用し、社員の働き方改革を推し進めているところもあるでしょう。

注文や会計などを機械に任せることで、商品・サービス開発など、より付加価値を生み出せる業務に集中しやすい環境になります。

業界・企業研究を進める上で、そのような近年の業界の動向もしっかり見極めることが大切です。

あなたが就職先に求める最低条件を見つけよう

これから紹介する「就職してはいけない業界」はあくまでも参考程度にとらえましょう。それよりも大切なのは、あなたが就職活動で「譲れない条件」を決めることです。

例えばある業界で「給料が安い」のが就職してはいけない条件として挙がったとしましょう。

しかしあなたが給料よりも「定時に帰れる」「土日祝日はしっかり休める」といった条件を重視する場合はどうでしょうか。

当然のことながら、その業界がこれらの条件をしっかり満たせば、あなたにとっては「就職してもいい業界」になります。

このほかにも

「多少仕事がきつくてもその分の給料をもらえるなら耐えられる」
「仕事で重視したいのはとにかくやりがいだ」
「人間関係がよくないと気持ちよく仕事できなさそう…」

など、就職先に求める最低限の条件を定めていきましょう。

そうすれば「離職率が高いらしい」「ブラック企業が多い業界らしいよ」といった情報を耳にしても、「自分の条件に当てはまればOK」と判断できます。

「就職してはいけない業界」と言われる4つの要素

それでは、上記の前提を踏まえて、一般的に「就職してはいけない業界」とはどのようなものか見ていきましょう。

離職率が高い

「就職してはいけない=就職しても働き続けられない劣悪な労働環境」と考えると、「離職率」がデータとしてわかりやすいです。

離職の理由は様々です。結婚・妊娠・出産などのライフイベントをきっかけにする人もいますが、ブラックな働き方を強いられたり、将来性を見失ったりするのを理由に辞める人も。

ただし、ベンチャー企業などではさらなるキャリアアップを求めて転職をする人もいますので、離職率が高くなる場合もあります。

「離職率が高い=就職してはいけない」とは一概には言えませんが、一つの要素として押さえておきましょう。

ブラックな働き方を強いられる

長時間労働・休日出勤・残業を強いられるブラックな環境では、激務の結果体調を崩す人も多いです。一般的に考えてこのような傾向がある業界は避けた方が無難。

例えば慢性的な人手不足のため、新卒でもはじめからハードな働き方を強いられる職場もあるでしょう。

また「営業のノルマが厳しすぎて身内にまで契約してもらわなければならない」といったことがあれば、精神的にもきついでしょう。

激務であるにもかかわらず、それに見合った給料が得られなければさらに辛いです。

将来性がない

「AIに仕事が奪われる」といったフレーズを近年よく耳にしませんか。仕事が奪われたり、需要がなくなったりする可能性がある将来性が低い業界は就職先としておすすめできません。

近年はあらゆる業界にITツールが導入されており、単純作業は機械化されています。その結果業界全体として将来性が危ぶまれるものも。

例えば以下のような仕事は、AIに代替されやすいと考えられます。

  • コンピューターで完結する仕事
  • 窓口業務
  • 解析・分析・診断を行う仕事
  • 管理・監視を行う仕事

キャリアアップが見込めない

個人としての将来性が見えないのも苦しいです。「このままこの業界で働き続けていいのだろうか」と不安な気持ちがかき立てられ、働き続けられない原因になるでしょう。

例えば

  • ルーチンワークでスキルを得られない
  • 電話アポをひたすらかけ続ける

など、次のステップが見出せない業界・仕事があてはまるでしょう。

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「就職してはいけない業界」に当てはまりやすい代表例7つ

前項の4つの要素を元に、「就職してはいけない」と言われる業界や職業を7つ紹介します。

ぜひ「【2020年版】10年先まで伸びる業界と衰退する業界を解説」「きつい仕事(大変な仕事)ランキングTOP10!肉体的・精神的にきつい仕事とは」もあわせて参考にしてください。

保険業界

保険業界の中でも、特に保険営業は「入社3年以内に8割が辞める」と言われるほど仕事内容がハード。

毎月新しい契約を獲得しなければなりませんし、毎月のノルマも厳しく設定されるところが多いです。もちろんそこまできついノルマを設定しない場合もあるでしょうが、「保険営業=ノルマがある」とは認識しておきましょう。

また契約数によって収入が変動するのもきついと言われる要因です。歩合給の割合が大きいほど“自分次第”。契約数が芳しくなかったときは十分な収入が得られず苦しくなるでしょう。

飲食・サービス

飲食・サービス業界はいわゆる労働集約型産業となり、全体的にハードな労働条件であるところが多いです。

まずは長時間労働。飲食・サービス業は繁忙期はとくに忙しく、休憩もままならないことも。それにも関わらず給料のベースは低いです。

また休日も不規則。2日間続けて休みを取れることは珍しいでしょう。「アルバイトが急に欠勤し、休み返上で正社員がカバーに入る」といった状況もあります。

さらに将来性を見出しにくい側面もあります。店長やマネージャーなどへのキャリアアップが一般的ですが、店舗スタッフ時代の仕事がハード過ぎて、その道を進む前に辞めてしまう人も多いです。

医療・介護

医療・介護業界の職業は3K(「きつい」「汚い」「危険」)と言われ、介護職はこれに「給料が安い」が加わった4Kと言われることもあります。

またこれらの職業は命を預かる仕事。その責任の重さから辞める人もいます。

とくに看護師の離職率は高いですが、これには看護師として働く女性の妊娠・出産も大きく関わります。

さらに介護施設や病院といった閉ざされた環境の中で人間関係に悩み、辞めてしまう人も多いです。

出版業界

出版業界は斜陽産業と言われています。なぜなら電子書籍で本を読む人が増え、市場規模が縮小しているからです。

今後紙媒体が完全になくなるわけではないでしょうが、今後伸びる業界とは言えない状況でしょう。

公益社団法人全国出版協会・出版科学研究所によると、2019年の出版物推定販売金額は以下の通りです。

  • 紙の出版物:1兆2360億円(同4.3%減)
  • 紙の書籍:6723億円(同3.8%減)
  • 紙の雑誌:5637億円(同4.9%減)
  • 紙+電子:1兆5,432億円(0.2%増・紙は4.3%減、電子は23.9%増)

製造業界

製造業界は、IT技術によってAIなどに作業が代替されるなど人員削減が進む代表格の業界です。また近年はモノを保有する時代から使用する時代へとシフト。

つまり「モノを作れば売れる時代」は終わりつつあるのです。その証拠に、様々なサブスクリプションレンタルサービスがリリースされています。

IT技術の導入により働き方改革が求められる製造業界ですが、中小企業は導入に大きなコストがかけられないのも現状です。

公務員

公務員はRPA(Robotics Process Automation:ロボットによる業務自動化)によって、今後人員削減が進められるでしょう。

とくに区役所などで行われる簡単な窓口業務は、近い将来限りなく縮小される可能性が高いです。

マイナンバーカード導入もその流れの一つとして捉えるべきです。現に住民票などの書類は、マイナンバーカードを使えばコンビニで出せるようになっています。

会計士・税理士・弁理士などの士業

会計士・税理士・弁理士は難関資格で、従来は資格さえ得られれば仕事に困らないイメージがあったでしょう。

しかしこのような士業も、徐々にWebサービス・AI・RPAによって効率化や自動化される可能性があります。

例えば会計士の業務には財務書類の監査、税理士には税務書類の作成、弁理士には特許出願・登録手続きなどがあります。

現状、クラウド会計ソフトfreeeオンライン商標登録サービスCotoboxなどのサービスがリリースされており、これら士業の業務を代替できます。

士業の代替となるX-Techに着目

会計士・税理士・弁理士だけでなく、弁護士の業務を代替するサービスもあります。例えば弁護士ドットコムでは簡単な法律相談はオンラインででき、クラウド上で契約締結できる「CLUDSIGN」もリリースされています。

このように各業界をIT技術によって効率化したり、新たな価値を生み出したりするビジネスをまとめて「X-Tech」といいます。X-Techに着目すれば、これから伸びる業界、反対に衰退する業界が把握できるでしょう。

就職してはいけない企業を見極めるには

就職してはいけない業界を理解して、就職先を検討することはとても大切です。

しかし、そのような業界を避けたとしても「思っていたのとは違った」「仕事内容が聞いた内容と違ってきつ過ぎる」といった企業に入社してしまう可能性はあります。

「話が違う…」就職してはいけない会社を見極める5つの方法」では、そのような就職してはいけない会社の見極め方を解説していますので参考にしてください。

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フリーランスのWebライターです。小学生の娘と一緒にプログラミングを学習中です。テックキャンプブログではITの最先端を学びつつ記事を書いています。