就職サイトなどで「新卒」や「既卒」に並んでよく目にする「第二新卒」。聞いたことはあるけど、いつまでの年齢・経歴の人を指すのかよく知らない方もいるでしょう。
そこでこの記事では、第二新卒はいつまでの人を指すのか、第二新卒で転職するメリット・デメリット、転職を成功させる方法などを解説します。
第二新卒に該当する転職を考えている方は、ぜひ参考にしてください。
この記事の目次
第二新卒とは?
就職・転職市場でよく聞かれる「第二新卒」について、具体的にいつからいつまでの層を指すのか、明確な定義はありません。
一般的に「新卒で入社して3年未満の求職者」を指すことが多いですが、企業や転職サイトなどで細かい違いがあることも。
第二新卒は大学などを卒業したばかりの「新卒」と、社会人として3年以上の職歴を持つ「既卒」の間の層であると理解しておきましょう。
採用の面では、第二新卒は年齢よりも、新卒で会社に勤めた経験が短期間ながらもあることを重視します。
第二新卒に年齢制限はある?
そもそも「第二新卒」という言葉の定義がはっきりとしていないため、年齢についても明確な基準はありません。
「入社して3年未満」という大まかな基準はありますが、その年齢は4年制大学卒なのか、短大や大学院卒なのかなど、最終学歴によって異なります。
例えば大学院の博士課程まで進んだ場合、留年や浪人をしていなくても卒業は27歳になるため、3年未満のルールのみを適用すれば30歳前後まで第二新卒ということに。
このような曖昧さを解消するため、企業によっては以下のように第二新卒の年齢で定義付けしているケースもあります。
- 25歳以下を第二新卒とする
- 30歳未満であれば第二新卒扱いとする
この記事もオススメ
第二新卒とフリーターの違い
前述した通り、第二新卒は新卒入社して3年未満の現在25歳前後の社会人が該当します。
対してフリーターは、おもにアルバイトで生計を立てている人を表す言葉で、定職についているわけではありません。
またフリーターは年齢に関係なく呼ばれるものなので、第二新卒とフリーターはまったく別物。
第二新卒とはいつまでの人を指す?
「第二新卒歓迎」や「第二新卒向け」といった求人も多く見られる中、就職・転職活動している人が気になるのが、自分は本当に第二新卒になるのか?でしょう。
ここでは、最終学歴や就職・転職活動前の状況別に、第二新卒に当てはまる人を4パターン紹介。自分が当てはまるかどうか確認してみましょう。
- 4年制大学を卒業した人
- 大学院を卒業した人
- 専門・短大を卒業した人
- 卒業後アルバイトをしていた人
4年制大学を卒業した人
4年制大学を卒業後、すぐに会社に就職した人の場合、就職してから3年以内であれば第二新卒として扱われます。浪人や留年をせずに入学・卒業した人だと22歳~25歳前後までです。
前章で「25歳以下を第二新卒とする」というルールを設けている企業もあると解説しました。
しかし、26歳の人は有無を言わさず第二新卒の枠から外れる、というわけではないので、年齢よりも職歴が3年未満か以上かで判断すると良いでしょう。
大学院を卒業した人
4年制大学から大学院の修士課程を卒業した人が社会に出るのは早くて24歳。そこから1~3年以内に退職する場合、年齢では25歳~27歳前後となります。
第二新卒の基準の1つとされている25歳を超えないようにするためには、入社して1年程度で退職・再就職しなければいけないと思うかもしれません。
しかし、第二新卒かを判断する上で「年齢」はあくまで目安。
実際には、社会人経験の短さを考えて、職歴が3年を超えるまでは25歳以上であっても第二新卒として扱われる可能性が高いです。
専門・短大を卒業した人
専門学校・短期大学を卒業した場合、第二新卒となるのは卒業してから3年以内です。それ以降は、25歳未満であっても既卒(中途)として扱われます。
大学院卒業者と同様に、年齢よりも社会人としての経験年数が第二新卒かどうかの判断基準となります。
この記事もオススメ
卒業後アルバイトをしていた人
大学を卒業した後、すぐに就職せずアルバイトとして働いていた場合は、年齢や勤務年数にかかわらず既卒扱いになります。
第二新卒はあくまで「新卒で企業に入社して3年以内」を条件にしているケースが多いため、そもそも入社していない人は第二新卒に当てはまらないのです。
しかし、だからといって企業での就業経験がない人は第二新卒向けの求人に全く応募できないわけではありません。
スキルや経歴などの条件が当てはまっていれば、採用のチャンスはあるので、個別に問い合わせ・確認してみましょう。
第二新卒で転職するメリット
第二新卒の転職を考えている人の中には「もう少し今の会社で頑張ったほうがいいのではないか」「第二新卒として転職するメリットはなにか」と悩んでいる人もいるでしょう。
第二新卒を積極的に採用する企業も多い一方、転職する本人にとってはどのようなメリットがあるのでしょうか。
ここでは、第二新卒で転職するメリットを5つ紹介します。
- 業種・職種の変更がしやすい
- 新しい会社に馴染みやすい
- 本当にやりたい仕事に就ける
- 若手を積極採用する企業に評価されやすい
- 新卒採用に応募できる可能性がある
業種・職種の変更がしやすい
第二新卒は、転職市場において新卒の延長線上の存在として見られているため、既卒・中途採用のように必ずしも即戦力としての活躍が期待されていません。
第二新卒を採用する企業はある程度社内で教育することを前提にしているため、業界や職種の未経験者であっても採用されるチャンスが十分にあります。
「将来のことを考えて別の業界のキャリアを形成したい」「思い切って全く違う職種に挑戦したい」といった人にとって、第二新卒転職は絶好のチャンスと言えるでしょう。
この記事もオススメ
新しい会社に馴染みやすい
1つの会社で長く働いていると、良くも悪くもその会社のやり方や文化が身についてきます。
このため、社会人経験が高い中途採用組の中には「前職ではこの方法でうまくいった」「この仕事はこの方法でやるのが普通」といったように、自分のやり方に固執してしまう人も多いのです。
その点、第二新卒は前職での経験が長くて3年です。社会人としてのプライドや自分なりの仕事の方法が確立されておらず、新しい会社にも比較的スムーズに馴染むことができます。
本当にやりたい仕事に就ける
社会人経験がない学生時代の就職活動では、企業のブランドイメージや職種への単純な憧れなどで就職先を選ぶ人も多かったでしょう。
その結果、「思っていたよりも激務」「イメージと違う」といったミスマッチが発生し、退職に至ってしまうのです。
このような企業と自分の間のミスマッチを経験した第二新卒は、あらためて自分に合っている仕事や働き方について考えられます。
社会人経験を踏まえて、世間的なイメージではなく「本当に自分がやりたいことは何か」から、仕事を選ぶことができるのです。
若手を積極採用する企業に評価されやすい
社会人として最低限のマナーを備えつつ、自社の社風や文化にあわせた育成がしやすい第二新卒は、新卒よりも採用のコスパが良い人材として若手を積極採用する企業に人気。
このため、事業拡大などで若い人材を大量に雇用したい企業や、新卒から予定人数を採用できなかった企業などを重点的に攻めることで、転職活動を有利に進められる可能性が高いです。
新卒採用に応募できる可能性がある
一部の企業では、企業が設定する第二新卒の条件に当てはまれば、新卒採用として第二新卒を採用するケースも見られます。
そのため、新卒入社した会社が第一志望ではなかった人、コロナ禍で就活が難航し内定優先で動いた人などが第二新卒の条件に当てはまれば、転職のチャンス。
第二新卒で転職するデメリット
第二新卒での転職は、新しい業界や職種に挑戦したい人にとってメリットが多い一方、気をつけておきたいデメリットもあります。
ここからは、求職者視点で第二新卒として転職をするデメリットを3つ解説します。
- 「またすぐに辞めるのでは?」と思われがち
- アピールできる経験・スキルが少ない
- 転職活動を1人でやる必要がある
「またすぐに辞めるのでは?」と思われがち
多くの社会人が人生で一度は転職を経験するようになった現代においても、一度入社した会社を3年以内に退職する第二新卒に対してマイナスイメージを持つ企業もあります。
「逃げグセがついている」「またすぐに辞めるのでは?」といった第二新卒全体への印象により、転職活動がなかなか思うように進まない可能性も。
対策としては、退職や転職の理由を明確にした上で、履歴書や面接の場でキャリアアップなど将来を見据えた前向きな転職であることを伝えることが重要です。
この記事もオススメ
アピールできる経験・スキルが少ない
5年~10年程度の職務経験がある既卒・中途の人と比べると、第二新卒はスキル・経験の両方の面で劣ります。
履歴書や面接でアピールできる成果がない人も多く、何を強みとして転職をすれば良いのか悩んでしまう人も多くいます。
この点については、経験・スキルが豊富な既卒者と競おうとするのではなく、第二新卒ならではの柔軟性とフレッシュ感、そしてポテンシャルの高さを示すのが有効です。
短い職務経験の中で身につけたことや、今後どのような仕事をして、どのような社会人になりたいのか、といった熱意を伝えましょう。
この記事もオススメ
転職活動を1人でやる必要がある
第二新卒の転職活動は、新卒の就職活動のように周囲と足並みを揃えて行うわけではありません。
苦労を分かち合ったり、悩みを気軽に相談しあえたりする人がおらず、今の職場の人にも転職のことをなかなか表立って言いづらいのが現状です。
在職中に仕事探しをする場合には、平日夜や週末の時間を利用して書類の準備や面接を行う必要もあり、忙しさと孤独感から精神的に疲れてしまう人も。
「1人で転職活動を乗り越えられるか不安」という人は、キャリアカウンセリングなど転職のプロにサポートしてもらいながら進めるのがおすすめです。
テックキャンプではIT業界への就職・転職に興味がある人向けに、無料のキャリアカウンセリングを実施中です。
IT業界への前提知識不要、また無理な勧誘などは一切行わないので「IT業界が気になるかも」という方は気軽に利用してみましょう。
第二新卒での転職は有利?不利?ケース別に解説
転職において第二新卒であることが特別、有利・不利に働くことはありません。
企業はあなたの経歴や志望動機、スキル、将来性(ポテンシャル)から総合的に採用するかどうかを判断するためです。
しかし、新卒入社した企業での在職期間の短さやスキル・経験の少なさが転職活動の障害になる可能性があることも事実。
このため、目的によって転職の時期を正しく見極めることが重要なのです。ここでは、ケース別に第二新卒での転職が有利か不利かを考察してみます。
- 未経験の職種・業界に挑戦したい
- 同じ業界内の別の会社に行きたい
- ずっと憧れている企業に再挑戦したい
- 今の会社に問題がある
未経験の職種・業界に挑戦したい
新卒入社した企業とは別の業界や職種への転向を希望する場合、第二新卒での転職がおすすめ。
これまでの解説の通り、第二新卒は即戦力よりもポテンシャルで採用する企業が多いため、新しい業界・職種での経験がなくても採用される可能性が高いためです。
また、転職理由として「新しいことに挑戦したい」と面接官に伝えるのは、一般的に何の問題もありません。むしろ熱意や向上心が伝わるでしょう。
この記事もオススメ
同じ業界内の別の会社に行きたい
業界を変えずに別の会社に転職したい場合は、新しい業界・職種に挑戦する時のように焦って第二新卒の間に転職する必要はありません。
同じ業界内からの転職者には、年齢や職歴に関わらず、即戦力としての活躍を期待する企業が多いです。第二新卒であることの優位性はあまり高くありません。
そのため、アピールできる経歴やスキルが増えてくる20代後半〜30代前半からの方が転職がスムーズに行くこともあります。
ずっと憧れている企業に再挑戦したい
新卒の就職活動では縁がなかった企業に、第二新卒や既卒として再挑戦したい人は多くいます。
第二新卒でそういった憧れの企業に再挑戦することは不可能ではありません。
しかし、新卒採用で十分な数の人材を確保できる大企業では、中途の募集がされるのは基本的に欠員がでた場合のみ。
さらに、知名度の高い企業となれば、数名の募集枠に経験豊富な既卒を含めた何十人もが応募することになります。
難易度は高いことを理解した上で「それでもやっぱり入社したい」という人は、第二新卒ではなく、20代後半や30代での転職を見据えてキャリアプランを立てるのがおすすめです。
この記事もオススメ
今の会社に問題がある
不当に長い労働時間・給与未払い・パワハラ・セクハラなど、今の会社に改善が見込めない問題がある場合は、時期を待たずに今すぐ転職しましょう。
面接の場でこういったやむを得ない理由での転職であることを説明すれば、一定の理解を得られるはずです。
スキルのなさや在職期間の短さに不安になるかもしれませんが、過酷な環境で働きつづけるのは体にも心にも悪影響。
何より、あなたのキャリアにとって全くプラスになりません。我慢せずにすぐに行動を起こすことをおすすめします。
この記事もオススメ
第二新卒の転職に成功するための5ステップ
一昔前に比べると転職がしやすい社会になったとは言え、繰り返し転職をしてコロコロと仕事が変わることはキャリアにとってマイナスであることは変わりません。
一度入社した会社では最低でも数年は働くことを考えると、入社した後に「こんなはずはなかった」とならないためにも、転職活動は慎重に進めるべきです。
ここからは、第二新卒での転職に成功するための流れを5ステップで紹介。
- 転職スケジュールを決める
- 自己分析を行いキャリアプランを立てる
- 志望する業界・業種を決める
- 応募書類・面接の準備をする
- 退職手続きは転職先が決まってから
【STEP1】転職スケジュールを決める
転職を決意したら「今すぐ会社をやめて別の会社に行きたい!」と思うかもしれませんが、実は転職には時間がかかります。
具体的には、自己分析と情報収集に1~2ヶ月、応募と選考に1~2ヶ月、内定獲得してから退職するまで1~2ヶ月、合計で3~6ヶ月の時間をかけて行うのが一般的です。
また、基本的に転職活動は通年行えますが、特に4月入社と10月入社は求人数が増える時期です。
例えば4月入社なら選考は1月から3月上旬にかけて行われるため、まずはいつまでに転職したいのかを決め、逆算して準備を始めましょう。
以下で、4月入社と10月入社のそれぞれのメリットを解説します。
この記事もオススメ
4月入社のメリット
4月は大学を卒業したばかりの新卒が入社する時期なので、必然的に会社のフォローも手厚くなり始めます。
彼らと一緒に各種の研修を受けられ、また年齢は違っても「同期入社」としての仲間意識も得られ、新しい職場にも早期に馴染むことができるでしょう。
10月入社のメリット
10月に入社するのは、おもに既卒・中途の人であるため、第二新卒よりも社会人歴の長い先輩が同期になります。
スキルや経験が豊富な人と同じタイミングで業務を開始できるため、彼らの仕事ぶりを間近で見ながら学ぶことができるでしょう。
また、新卒社員が入社する4月と比べて大規模な研修の機会が少ないこともあり、すぐに現場に配置されて業務を開始できる点もメリットです。
【STEP2】自己分析を行いキャリアプランを立てる
第二新卒は、未経験の業種・職種を含む豊富な選択肢の中から、比較的自由に転職先を選ぶことができます。
自由度が高い分、どのような仕事を選ぶべきか迷ってしまう人も多いでしょう。
入社後の仕事や会社とのミスマッチを防ぐため、自己分析をしっかりと行い、キャリアプランを立てておくことが重要です。
具体的には以下の点を意識して、自分自身の考えや価値観を深掘りしていきましょう。
- 今の会社で不満に思っていることや、それに対する自分なりのあるべき姿
- 5年後、10年後にどのような社会人になっていたいか
- 給与・年収・その他の待遇(福利厚生など)はどれくらいを希望するか
- これまでで最もやりがいがあった仕事は何か
- これまでで最も楽しかった仕事は何か
- これまでで最もつらかった仕事は何か
客観的に自己分析するために、分析結果を家族や同僚などに見せて意見をもらうのも有効。
周りに協力してくれそうな人がいない場合には、転職エージェントなどのキャリアカウンセラーを利用してみましょう。
この記事もオススメ
【STEP3】志望する業界・業種を決める
自己分析が完了したら、志望する業界や業種を決定しましょう。
世間でのなんとなくイメージや思いつきで判断するのではなく、将来なりたい姿やキャリアプランから逆算してこれから進むべき道を決めます。
しかし、社会人経験が短い第二新卒にとって、将来の目標はあっても実現への道のりはまだ遠いことも多いです。
「自分には無理」と諦めるのではなく、少しずつでも目標に近づいていけるようなキャリアプランを考えるのが大切。
この記事もオススメ
【STEP4】応募書類・面接の準備をする
応募書類の準備と面接対策はしっかりと行います。
この際にまず明確にすべきなのが、転職理由です。面接で必ず聞かれる質問の1つなので、正直に、かつ前向きな理由を考えておきましょう。
職務経歴書などの書類では「やりたいこと」だけではなく「できること」を伝えることも重要。
短い期間であっても学んだこと、任されてきたことを具体的に記載し「企業があなたを採用するメリット」をアピールしましょう。
この記事もオススメ
【STEP5】退職手続きは転職先が決まってから
退職の手続きは、転職先が決まってから行うのがおすすめ。
退職して無収入の状態で転職活動を行うのは、経済的なリスクだけではなく、精神的なプレッシャーにもなるためです。
貯金がだんだんと減ってきて金銭的な余裕がなくなってくることで「どこでもいいからとりあえず就職しなきゃ」となる可能性もあります。
1日でも早く仕事をやめたい気持ちもあるかもしれませんが、焦って判断を誤らないためにも転職活動は在職中に行いましょう。
第二新卒で転職するなら早めに行動しよう
第二新卒はいつまでの人を指すのか、第二新卒で転職するメリット・デメリット、転職を成功させる方法などを解説しました。
いつまでの人を第二新卒と呼ぶのかについて、統一した定義はありません。明確に定義された言葉ではないので、企業によっても認識は異なるのです。
加えて、企業や転職サイトによっては、年齢で区切っていることもあります。しかし、多少の誤差は許容されるケースも多いようです。
第二新卒向けの求人に応募する際には、転職エージェントや企業担当者に個別に問い合わせすると良いでしょう。
第二新卒の時期は短いので、転職を考えたら早めに動くのがおすすめ。チャンスの多い時期なので、積極的に動いて転職成功を勝ち取りましょう。
はじめての転職、何から始めればいいか分からないなら
「そろそろ転職したいけれど、失敗はしたくない……」そんな方へ、テックキャンプでは読むだけでIT転職が有利になる限定資料を無料プレゼント中!
例えばこのような疑問はありませんか。
・未経験OKの求人へ応募するのは危ない?
・IT業界転職における“35歳限界説”は本当?
・手に職をつけて収入を安定させられる職種は?
資料では、転職でよくある疑問について丁寧に解説します。IT業界だけでなく、転職を考えている全ての方におすすめです。
「自分がIT業界に向いているかどうか」など、IT転職に興味がある方は無料カウンセリングにもお気軽にお申し込みください。