【2022年】IT業界の今後はどうなる？コロナ禍の将来性や課題を解説

IT業界の将来性やトレンドといった、IT業界の今後が気になりますか？

本記事ではIT業界の現状や将来性をもとに、IT業界の今後について考察します。

未経験からIT業界への就職・転職を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

※記事内の情報は2022年4月末執筆時の内容です。最新情報は公式サイト等でご確認ください。

IT業界の基礎知識

本章では、IT業界の基礎知識を解説します。基本的なことを知ることで、業界への理解がより深められるでしょう。

IT業界とは

IT業界のITとは「Information Technology」の略。直訳すると「情報技術」です。

洋服や日用品を通販サイトで購入したり、食事をするお店を見つける際は、インターネット上の口コミサイトを参考にする方も多いと思います。

こうしたECサイトやサービスを展開する企業が属しているのがIT業界で、インターネットやコンピュータなどの情報技術を用いてモノやサービスを扱います。

IT業界の概要は「【就活の業界研究に最適】IT業界とは？分野・職種・魅力を解説！」も参考にしてください。

システムインテグレーター（SI）とは

システムインテグレーターとは、システムやサービスの設計・開発・運用・保守・管理を請け負う事業者のことです。

IT業界の中でも「情報処理サービス業界」に分類されることが多いです。SIのことを「SIer（エスアイアー）」と呼ぶこともあります。

システムインテグレーターは大きく以下の4つに分けられます。

• メーカー系
• ユーザー系
• 独立系
• その他（コンサル系・外資系）

例えば日本の大手SI企業としては日立ソリューションズやNTTデータなどが挙げられます。

IT業界の市場規模

IT業界は省庁の区分で言うと「情報サービス業」に分類されます。経済産業省の『情報通信業基本調査』によると、過去3年間の情報サービス業の売上高は以下の通り。

• 2018年度：18兆5,334億円（前年度比 1.8%増）
• 2019年度：18兆9,984億円（前年度比 2.5%増）
• 2020年度：18兆7,928億円（前年度比 1.1％減）

2020年は新型コロナの影響で経済全体が停滞したものの、情報サービス業の市場規模は右肩上がりで拡大しています。

また情報サービス産業協会の『情報サービス産業 売上高・従業者数の推移』を見ても、2011年から情報サービス業の売上高は増加傾向です。

IT企業・業界の分類

IT業界に属する企業は、大きく以下の4つに分けられます。

• インターネット・Web業界
  
• 情報処理サービス業界
  
• ソフトウェア業界
  
• ハードウェア業界

またIT業界は様々な組み合わせによって新たなサービスが絶えず生み出されるのも特徴です。

IT業界の現状

本章では、業界動向サーチのデータや平均年収をもとにIT業界の現状を解説します。

好調な推移のIT業界

業界動向サーチによると、2020年〜2021年におけるIT業界の業界規模（対象企業197社の売上合計）は16兆4,016億でした。

リーマンショックや東日本大震災による影響で低迷した時期もありましたが、2010年頃から市場は回復し成長しています。

さらに2020年は新型コロナによる業界全体の変化に伴い、テレワーク・業務システムの導入・生産ラインの機械化など、IT投資を行う企業が増えています。

IT人材不足も相まって、IT業界はさらなる進歩が予想されるでしょう。

クラウドやビッグデータ活用も

経済産業省が発表した『IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果』によると、すでに普及が進んでいる技術としてクラウドコンピューティングが挙げられています。

また注目すべき先端技術として、ビッグデータ・人工知能（AI）・IoTなども登場。

2022年現在は、クラウド会計システムやAIチャットツール、家電製品のIoT化といったサービスはよく見かけるでしょう。

IT・通信業界全体の平均年収は高水準

転職サイトdodaが発表した『平均年収ランキング（2021年）』によると、業種別ランキングで「IT・通信業界」は4位の433万円でした。

また職種別に見ると、もっとも平均年収が高いのは「プロジェクトマネジャー」の671万円。社会人全体の平均年収と比較しても、IT業界は収入が高めです。

IT業界における現状のトレンド

現状のITトレンドとしては、以下のようなワードが挙げられます。

• シェアリングエコノミー
• IoT・スマートハウス
• FinTech（フィンテック）
• 人工知能（AI）

それぞれ紹介します。

シェアリングエコノミー

シェアリングエコノミーは直訳すると「共有経済」のこと。

休日しか使わない車を、平日の間だけ貸し出すのもシェアリングエコノミーです。

遊休資産をインターネットを介して貸し借りするのを仲介するサービスが、シェアリングエコノミー型サービスです。

総務省の資料によると、シェアリングエコノミーの各国合計の市場規模は2025年には約3,350億ドル規模に成長するとの見込み。

有名なシェアリングエコノミーとしては「Uber」や「Airbnb」があります。

Uber

出典元：Uber

シェアリングエコノミー型サービスの代表例が、配車アプリを提供するUberです。

アプリ上で行き先や時刻などを指定するとドライバーとのマッチングが行われ、予約時刻に指定した場所へドライバーが迎えに来てくれます。

世界70カ国以上の地域、10,000を超える都市で利用可能。

本サービスにはGPSが活用され、利用者の位置情報からもっとも近くの空車状態であるハイヤーを選びドライバーへ通知が行きます。

また自動運転などの先端技術の活用も進められています。

Airbnb

出典元：Airbnb

シェアエコの始まりと言われているのが、民泊仲介サービスのAirbnbです。

部屋を貸し出したいホストと宿泊先を探すゲストとのマッチングを行うプラットフォームで、191カ国・81,000以上の都市、500万以上のスポットから宿泊先を選べます。

IoT・スマートハウス

IoT（Internet of Things）は、直訳するとモノのインターネット。

家電製品などがインターネットに繋がることで遠隔操作が可能になったり、モノ同士が通信したりして私たちの生活はより便利になりました。

これを活用したのがスマートハウス。スマートハウスとは、IoTで太陽光発電システムや蓄電池などのエネルギーを制御し、CO2排出の削減を実現する住宅のことです。

ITを活用して環境問題の解決を目指すとともに、光熱費削減も叶えられます。

Fintech（フィンテック）

FinTechは、FinanceとTechnologyを掛け合わせた造語。近年のFinTech業界でもっとも注目を浴びたのが仮想通貨でしょう。

流出事件などが大きく取り上げられることが多いですが、実は仮想通貨の技術「ブロックチェーン」の根幹を揺るがす事態には至っていません。

ブロックチェーンは金融業界のみならず、業界全体での活用が期待されています。

この他にもロボアドバイザー（資産運用を自動で任せられるサービス）やクラウドファンディングなどもFinTechに該当します。

矢野経済研究所の『国内FinTech市場に関する調査（2019年）』によると、2018年度における日本のFinTech市場の規模は約2,145億円。

そして2022年には、約1兆2,102億円まで拡大すると予測しています。

人工知能（AI）

AIもITトレンドに欠かせない領域で、複数業界との組み合わせに注目。

ビッグデータ時代と言われる現代では、膨大なデータをいかに活用できるかが重要視されています。そのためビッグデータの取得・分析が得意なAIの活用を各社は推進しているのです。

富士キメラ総研の『2020 人工知能ビジネス総調査』によると、国内のAIビジネス市場は2020年度見込みで1兆1,084億円。

2025年には1兆9,357億円まで拡大すると予測されています。

【2022年】IT業界の注目すべき最新トレンド

2022年に注目すべき最新トレンドの具体例を挙げると、以下の通りです。

• NFT（Non-Fungible Token）
• メタバース
• Web3（Web3.0）

これらの技術は、2021年頃から盛り上がってきた先端技術です。

NFT（Non-Fungible Token）は、ブロックチェーン技術を活用した非代替性トークンのこと。デジタルアート・映像作品・音楽などに資産価値が生まれるようになりました。

メタバースとは、仮想空間上に広がる世界を表す言葉で、アバターを使ったオンラインゲームのビジネス版といった意味合いが強いです。

メタバース上で会議を開く、展示会やバーチャルライブを開くといった、近未来のコミュニケーションの形が期待されています。

Web3（Web3.0）とは、ブロックチェーン技術を活用した権力分散型インターネットのこと。よりセキュアなインターネットに進化するとして注目です。

そのほか、最新ITトレンドの動向はガートナージャパンもご参考ください。

IT業界の将来性

本章では、IT業界の将来性について6つの観点で考察していきます。

世界のトップ産業はIT業界

Statistaによると、2021年における世界の企業市場価値ランキングTOP5は以下の通り。

1. Apple：2,252.3億米ドル
2. Microsoft：1966.6億米ドル
3. Saudi Aramco（世界最大の石油会社）：1,897.2億米ドル
4. Amazon：1,711.8億米ドル
5. Alphabet（Googleの親会社）：1,538.9億米ドル

TOP5はGAFAと呼ばれるビッグテックが名を連ねており、TOP10全体を見てもほとんどIT企業が独占しています。

このような結果から、IT業界はトップ産業といっても過言ではありません。

Web関連技術の進歩は速い

IT関連技術の進歩は急速で、私たちの身の回りは次々と便利になっています。

例えばAmazonのAmazon Echoは、スピーカーに話しかけるだけで天気を教えてくれたり、Amazonで買い物が可能。

モノがインターネットにつながることによって、エアコンを外出先から操作したり、車の自動認識機能によって追突事故を防ぐことも可能になりました。

このようにIT技術はさまざまな組み合わせによって次々とサービスがリリースされています。速いスピードで進化しているため、それに伴い新たな技術も常に求められます。

IT人材の需要は高い

経済産業省の「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」によると、2030年には約79万人程度のIT人材が不足するとの試算も。

この原因は大きく分けて2つあります。1つ目は産業人口自体が2019年をピークに減少すること。2つ目はIT産業の成長により、人材ニーズが今後ますます増えること。

この結果、需要と供給の溝が深まり、深刻なIT人材不足が予想されているのです。

あらゆる産業との掛け合わせに期待

ITはあらゆる産業との掛け合わせが可能。

例えばAIは膨大なデータを分析統計したり、未来を予測したりする時に用いられる（ビッグデータ活用）技術です。

医療業界であれば、AIに病気の診断を行わせる取り組みが進んでいます。

以下の記事によると、AIにCTスキャン画像を学習させることで、人間よりも肺がん検出率が高くなったという報告もありました。

参照：日本の最先端の変革者たちが語る医療×ITの未来展望｜リクルートドクターズキャリア

そのほかにも、「IT × 農業」によるスマート農業や「IT × 小売」による無人店舗など、業界をまたいでIT技術は活用が進んでいるのです。

多くの仕事が機械に置き換わる

AIに代替されやすい仕事としては、以下が挙げられます。

• パソコンで完結する仕事
• 窓口業務など簡単なコミュニケーションをする仕事
• データ分析や解析をする仕事
• 管理や監視をする仕事

パソコンで完結する仕事とは、例えばデータ入力や書類作成といったルーチンワークが主体。RPAツールやAIで代替されやすい仕事といえます。

データ分析・解析関連では、例えばレントゲンの画像診断やビルメンテナンスなどは、将来的にはAIに置き換わるかもしれません。

運用を任せられるITエンジニアの需要が増す

転職サイトdodaによると、今後のIT業界の動向について以下のように示されています。

「今後の採用動向の予測として具体例をひとつ挙げるならば、運用フェーズを任せられるエンジニア、あるいは社内SEへの需要などが増えることが予想されます。ITの導入が世の中で一巡した後は、まったく新しいシステムを開発し導入するというより、これまでに作ったものをきっちりと運用していくこと、あるいはそれらを改善するサービスが求められていくからです。」

引用元：DODA

この背景としては、以下が挙げられています。

• 従来は上流工程（システムの要件定義などを行う工程）を手がけていたコンサル系会社が下流工程も手がけるようになっている
• IT業界に関わらず多重構造への問題意識が高まっているが、その一方で競争力を高めるための合従連衡が行われている

IT業界は全体として時流が早いです。そのため単一の技術に固執していると、キャリアアップにつなげるのが難しい可能性があります。

IT業界で活躍するには、業界全体の流れを常にキャッチアップし、自身のポジションを柔軟に考えていく必要があるでしょう。

IT業界の今後はどうなる？

本章では、IT業界の今後について考察します。

あらゆるビジネスでIT知識が必須となる

ITはあらゆる業界で汎用性のあるものです。すでに一般企業でも、ITツールを導入していないという会社はごく少数でしょう。

これからさらに単純な作業が機械化されていくことも考えると、それらツールを扱うためのIT知識は必須と言えます。

情報セキュリティ人材の需要が増す

IoT化によって、あらゆるモノがインターネットにつながる世の中になりました。

そして利便性が上がった反面、個人情報や顧客情報流出のニュースが絶えないのも現状です。一度でも事故が発生すると、企業の信用は一気に下がります。

2022年においても、トヨタ系列の部品メーカー「小島プレス」でサイバー攻撃によるシステム障害が発生し、トヨタの国内全工場が稼働停止となる事態が起きました。

こうしたサイバー攻撃はIT技術の発展に伴い複雑化・巧妙化していることからも、情報セキュリティ人材の確保は急務なのです。

IT業界の課題

本章では、IT業界における3つの課題を解説します。

労働条件の改善

きつい仕事を指す言葉として、「3K」という言葉があります。

従来は「きつい・汚い・危険」を示すものでした。しかし近年は「きつい・帰れない・給料が安い」を示す場合も。

この新3Kを代表する職種として、ITエンジニアが挙がることがあります。

Tech総研の調査（2004年調査）によると、エンジニアの6割が週平均50時間以上勤務し、週に10時間～20時間程度残業していることが分かりました。

また週平均勤務時間が60時間以上で残業が30時間以上というエンジニアも、全体の2割程度という結果でした。

しかしこの調査は2004年当時の調査結果なので、働き方改革やテレワークなどが普及している現在とは事情がだいぶ異なるでしょう。

実際、厚生労働省の『毎月勤労統計調査（全国調査・地方調査）』によると、2022年2月分における情報通信業の所定内労働時間は月間131.4時間。

そして所定外労働時間は月間15.8時間という結果でした。

またプロジェクトの合間には定時で帰宅できたり、一方で納期前にはどうしても残業が続いたりする場合も。携わる工程によっても、労働条件は変わるのです。

さらにIT業界の平均年収は、全体の平均年収よりも高い傾向。

そのため、長時間労働や給料の低さといった観点は見直されているので、「ITエンジニア＝3K」とは一概にはいえないのです。

インドや中国の躍進

近年成長著しいインドや中国。これらの国の主要産業と言えるのがIT産業です。

「インドのシリコンバレー」の存在

南インドにある都市バンガロールは「インドのシリコンバレー」として有名で、世界の名だたるIT企業も拠点を構えています。

例えばマイクロソフト・グーグル・アマゾン・オラクル・IBM・アクセンチュアなどです。中には自国以外では最大規模の拠点を構える企業も。

イギリスの経済誌「ザ・エコノミスト」の2017年の調査では、バンガロールがデジタル指標で世界第一位に輝きました。

この成長の背景には、インドで毎年輩出される理工学部系大学卒業生が多いことや、そこからIT業界へと進む高度IT人材が多いことなどがあります。

IT業界でも存在感を見せる中国

Brand Finance社の『Brand Finance Global 500 2022』（ブランド価値の高い世界トップ企業500社）を参照してみます。

国別では全体の約48%をアメリカが占め、その次に大きく占める国が中国（約19%）でした。ちなみに日本は約5.7%で、ドイツに次ぐ第4位という結果。

またトップ100社に入った中国企業を見ていくと、WeChat・TikTok/Douyin・Tencent・Alibaba.comなどのIT企業がランクイン。

世界全体として、中国のIT産業の勢いが高まっていることが分かります。

実際、中国は13億人以上が生活する国。その中で選ばれるIT人材や企業が世界に進出していくと考えると、そもそもの競争力は高いのです。

IT人材の確保・育成

日本のIT人材不足は深刻で、2030年には約79万人ものIT人材が不足するとも。

この状況を解決するために、65歳定年延長・女性の社会進出の推進・外国人労働者の受け入れ拡大・学校教育でのIT人材育成などが推進されています。

2020年より開始した、小学校でのプログラミング必修化がその代表例です。

先端技術のエンジニア育成を国が推進する制度も

IT人材不足を解決するため、先端技術のエンジニア育成を国が推進する制度も。

例えば経産省認定の「第四次産業革命スキル習得講座認定制度（Reスキル講座）」では、一定のスキルや経験を持つ30～40代のエンジニアを対象としています。

認定対象分野は以下の通りです。

• AI、IoT、データサイエンス、クラウド
• 高度なセキュリティやネットワーク
• IT利活用

厚生労働省「教育訓練給付制度」と連携しており、要件を満たした場合は教育訓練給付金支給の対象となります。

IT業界の求人動向と求められるスキル

IT人材は不足しており、売り手市場と言われています。

本章ではその中でも求められるスキルについて、IT業界を以下4つに分けて解説。

• インターネット・WEB業界
• 情報処理サービス業界
• ソフトウェア業界
• ハードウェア業界

インターネット・WEB業界

インターネット・WEB業界では、以下のような職種があります。

• 営業
  
• Webデザイナー
  
• Webマーケター
  
• Webエンジニア
  
• Webディレクター

それぞれの職種によって求められるスキルは異なります。

営業職であってもITの体系的な知識は必要です。

またWebデザイナーはHTML/CSS、WebマーケターはGoogle analyticsなどの分析ツール、WebエンジニアはRubyやJavaScriptなどの各スキルが必要でしょう。

いずれの場合も、市場動向を見据えてスキルを取得する必要があります。

情報処理サービス業界

情報処理サービス業界は、企業のITコンサルも行う業界です。SI（システムインテグレーター）も、情報処理サービスに該当します。

今後の情報処理サービスの動向としては、ビッグデータ活用に注目。企業が持つデータから必要な情報を抽出し分析して、売り上げにつなげるスキルが必要でしょう。

ソフトウェア業界

ソフトウェアは、オペレーティングシステム（OS）とアプリケーションソフトの2つに分けられます。そしてスマホの普及により、AndroidやiOSなどのOSが誕生。

それに伴い、OS上で動くアプリも多様になりました。今後もこれらの開発に関わるエンジニアの需要は伸びていくでしょう。

ソフトウェア業界では、顧客の要望に対して柔軟かつ迅速に対応できる能力が必要。

そのためには、プログラミングスキルだけでなく顧客との円滑なコミュニケーションや交渉力といったスキルも必要となります。

ハードウェア業界

ソフトウェアは、ハードウェアがなければ動きません。

近年はロボットやドローン、3Dプリンタなどがハードウェア産業を盛り上げています。スマホやタブレットなどもハードウェアに該当します。

ハードウェア業界で注目すべきは、組み込み系エンジニアでしょう。近年のトレンドワードであるIoT分野で必要とされるエンジニアです。

組み込み系エンジニアは、ハードウェアを制御するシステム開発を担当。自動運転技術などの発展に伴い、組み込み系エンジニアの需要も今後ますます高まるでしょう。

組み込み系エンジニアには、ネットワークやクラウドの知識が必要。

またこれからはハードウェア業界がソフトウェア寄りのサービスにシフトしていくとも言われています。そのため、ソフトの開発まで柔軟に対応できるスキルも必要。

IT業界の今後は明るい

IT業界の現状や将来性をもとに、IT業界の今後について解説しました。

現在、世界を牽引する企業の多くはIT技術を駆使したサービスを展開しているのが大多数。そしてこれからもIT業界は日進月歩で市場規模が拡大していくでしょう。

ITトレンドの現状は、AIによるビッグデータ活用やIoT、ARやVRなど。

IT業界は時流が早いので、常に新しい技術をキャッチアップする姿勢が大切です。

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