「資格を取って収入アップに繋げたい！」
「未経験から転職成功するために資格が欲しい！」
と考えていませんか？

企業の中には、有資格者に対する手当の制度を設けていることもあります。また、資格を持っていることで副業を始められたり、独立することが可能になることもあるでしょう。

そこでこの記事では、未経験からでも取得可能な稼げる資格を紹介します。

収入を今より上げたいという方は、ぜひ参考にしてください。

未経験でも「稼げる資格」とはどんな資格なのか

まず、この記事で紹介する「未経験でも稼げる資格」の定義を明らかにしておきます。

以下の観点から、稼げる資格を選びました。

• ニーズの高い資格
• 独立が狙える資格
• 所有者が少ない資格

ニーズの高い資格

世の中のトレンドであったり、企業からのニーズが高い資格は、未経験からでも稼げる資格と言えるでしょう。

近年ではIT関連の知識はあらゆる分野で必要とされるため、全体的にニーズがある資格です。

ニーズに合った資格を取得することで、企業内で昇進・昇給したり、転職の際に評価され年収の高い企業に就職できたりすることもあるでしょう。キャリアアップにあたり評価されやすい資格です。

独立が狙える資格

企業に属する正社員と独立した個人事業主・経営者を比較すると、やはり後者の方が、自らの手腕次第で稼ぎやすいでしょう。

事業がうまくいけば、サラリーマンの数倍もの収入を手にすることも可能です。

将来的に独立を考えている方にとっては、独立が狙える資格も、結果として収入アップにつながると言えるでしょう。

所有者が少ない資格

所有者の少ない資格ほど、ニーズを独占しやすくなります。もちろん希少性が高くともニーズのないマイナーな資格であれば収入には繋がりにくいです。

しかし、難易度の高さや取得条件が厳しいことから希少性の高い資格を保有している場合は、ニーズを集めやすいです。結果、収入にもつながりやすくなります。

未経験でも挑戦できる！稼げる資格一覧

ではここから、未経験からでも取得が狙いやすい資格を紹介します。

これらの資格を持っているだけで独立できたり、収入が何倍にも増えるというわけではありません。

しかし、キャリアアップや転職の際に評価されやすくなり、年収の高い職種につける可能性は上がります。ぜひ参考にしてみてください。

• ファイナンシャルプランナー（FP）
• 日商簿記
• 宅地建物取引士（宅建士）
• ITストラテジスト
• インテリアコーディネーター
• MOS（マイクロオフィススペシャリスト）

ファイナンシャルプランナー（FP）

ファイナンシャルプランナー（FP）は金融の専門家として、個人や法人にお金のアドバイスを行う仕事です。具体的には保険、年金、税金、ローンなどのアドバイスや資金計画を提供します。

「FP技能士」は3級、2級、1級があり、一度合格した場合の資格有効期限などはなく、更新も必要ありません。

「AFP・CFP」は日本FP協会が実施しているもので、難易度の低い順にAFP、CFPに分かれています。難易度としては、AFPが2級FP技能士と、CFPが1級FP技能士と同水準です。

こちらの資格には有効期限があり、更新には指定された単位を取得する必要があります。

金融業界の仕事であれば業務に直接活かせますし、会社に規定があれば、手当を受け取れることもあります。独立するのであれば保険の営業など、成果報酬の仕事も行いやすいでしょう。

▶️FP技能検定とは | 日本FP協会

日商簿記

日商簿記は、経理や会計についての知識を問う資格です。

受験者数は年間70万人を超える人気資格であり、取得すると仕事の幅が大きく広がります。資格取得者に手当が出ることも少なくありません。

日商簿記検定は初級、3級、2級、1級の4段階があり、2級以上から就職や転職に有利になると言われています。また、1級を取得すると税理士試験を受験できるようになります。

▶️簿記 | 商工会議所の検定試験

宅地建物取引士（宅建士）

宅地建物取引士（宅建士）は国家資格の一種であり、安定した収入を狙いやすいことから根強い人気を集めています。

不動産関連の事務所は、5人に1人の割合で宅地建物取引士を在籍させる必要があり、需要は高め。

不動産の営業職は成果を挙げればインセンティブによって収入も大きく伸びる職種。宅地建物取引士の資格を取って就職すれば、高収入を狙うことも可能です。

宅地建物取引士は扱うものが不動産ということもあり、多額のお金を動かす仕事。そのため、手数料も数百万円から数千万円と、高額になることがあります。

▶️一般財団法人 不動産適正取引推進機構 | 宅建試験

ITストラテジスト

ITストラテジストは、高度情報処理技術者試験の一つで、専門性の高い資格です。技術だけでなく、ビジネスなどにも関する資格であり、幅広い知識やスキルが必要となります。

IT技術を用いたビジネスを展開する上で欠かせない知識を、身につけることができるでしょう。

IT技術・知識は、IT企業だけでなく、一般企業でも役に立ちます。ITに関する知識は、今やどんな分野でも欠かせないものとなっており、今後も需要が高まり続けるでしょう。

ITストラテジスト合格率は毎年10%台とかなり難関です。ITの基礎知識だけでなく、応用知識や技術なども問われるので、十分な対策が必要となるでしょう。

▶️ITストラテジスト試験 | 試験情報 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構

インテリアコーディネーター

インテリアコーディネーターは、インテリアの提案やアドバイス、家具デザインのコーディネートを行う仕事です。知名度の高い資格としては、インテリア産業協会が実施するものがあります。

こちらは初心者向けの通信講座があり、受験資格については特に指定されていません。

▶️公益社団法人インテリア産業協会

MOS（マイクロオフィススペシャリスト）

MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）とは、Excel、Word、PowerPoint、AccessなどのMicrosoft関連のオフィス系ソフトウェアの技術を測る民間の認定試験。

この資格を取得しておくことで、基本的なPCスキルを有している証明となります。

オフィス関連の操作スキルはほとんどの業種に欠かせないスキル。就職の幅を広げる意味として、MOSは大いに役立つでしょう。

▶️MOS公式サイト－マイクロソフト オフィス スペシャリスト

【難易度高め】未経験でも稼げる資格一覧

続いては、難易度は高いですが稼げる資格を紹介します。この資格は未経験からの独学は難しく、取得には時間がかかるでしょう。一部は専門学校に通う必要もありますが、その分高収入を目指せます。

1. 公認会計士
2. 税理士
3. 社会保険労務士
4. 行政書士
5. 司法書士
6. 弁理士
7. 中小企業診断士
8. 土地家屋調査士

公認会計士

公認会計士は、企業の監査・会計を専門とする国家資格です。企業が株主に報告する資料「財務諸表」をチェックする仕事を担当します。

大手の監査法人の公認会計士は、年収1000万円前後にまでなると言われていますが、合格率は10%程度とかなり狭き門です。

▶️公認会計士とは｜日本公認会計士協会

税理士

税理士は、「税務書類の作成」「税務申告の代理」「税務相談」などを行う仕事です。

税務書類とは税務署に提出する書類などを指し、「法人税・消費税・地方税の確定申告書」や「個人事業ならびに法人の決算書」などが挙げられます。

税務申告の代理とは、納税者に代わって税務署などに申告を行う業務です。税務相談は、税金に関するアドバイスをします。

企業と顧問契約などをしている場合は、経営方針を含めたアドバイスをすることもあります。

▶️税理士とは – 日本税理士会連合会

社会保険労務士

社会保険労務士は、人事労務管理や、年金などの社会保険分野に関するエキスパートです。社会保険の加入手続や労働保険料の計算などのサポートを行います。

労働・社会保険諸法令に関する法律を専門的に取り扱う国家資格者で、毎年5万人ほどの受験者がいるほど人気の資格です。

▶️社会保険労務士試験オフィシャルサイト

行政書士

行政書士は、官公庁などに提出する書類の作成や提出代行、相談業務などを行う仕事です。

行政書士が扱うことのできる書類は10,000以上にまで及ぶと言われていますので、やり方次第で活躍の場を広げることができます。

▶️行政書士とは | 日本行政書士会連合会

司法書士

司法書士は、裁判所や検察庁、法務局に提出する書類作成を担当したり、本人を代理して登記手続を行います。法務局に提出する登記は、司法書士しか行うことができません。

法務大臣の認定を受けた司法書士であれば、簡易裁判所管轄の民事事件を、本人を代理して行うことができます。

司法書士は、司法試験に次ぐ難関試験なので、資格保有者は非常に少ないです。仕事自体のニーズは常にあるので、非常に稼げる仕事であると言えるでしょう。

▶️日本司法書士会連合会 | Home

弁理士

弁理士は、特許や商標に関する手続きを行う仕事です。いわゆる知的財産にまつわる手続きは非常に複雑なため、依頼人は弁理士に依頼するのが一般的です。

弁理士とは、「特許」「実用新案」「意匠」「商標」といった知的財産のスペシャリストであり、それに関する法律や専門知識を生かして仕事をする人のことを指します。

弁理士として働くには難易度が高い弁理士の国家資格取得が必要です。

▶️弁理士とは | 日本弁理士会

中小企業診断士

中小企業診断士は、「中小企業」が対象の経営コンサルタントです。

経営全般に関する幅広い知識や、経済、財務・会計の知識、問題解決能力が求められます。

中小企業支援法に基づく国家資格であり、同法の中で「中小企業の経営診断の業務に従事する者」と規定されています。

▶️中小企業診断士資格取得を目指す方に中小企業診断士試験のご案内です

土地家屋調査士

土地家屋調査士とは、土地の測量・表示に関する登記の専門家です。土地を売買する際などに、土地や建物がどこに存在し、何に利用されているのかなどを測量し、登記の申請手続きなどを行います。

測量に関する資格には「測量士」が存在しますが、測量士はあくまで開発などのために測量を行いますので、登記のために測量することはありません。

一方で土地家屋調査士は、登記のために測量することはできますが、それ以外の目的では行うことはできません。

▶️法務省：土地家屋調査士試験

未経験からの資格取得に伴う注意点

ここでは、未経験からの資格取得にあたっての注意点を紹介します。

そうならないためにも、以下の点に注意してください。

• 受験に必要な条件を確認する
• 取得後のキャリアプランを明確にする
• 勉強時間は確保できるか考える

受験に必要な条件を確認する

稼げる資格の中には、専門的なスキルを要するものもあります。その場合、独学では取得できず、専門の学校・養成機関へ通っていることが必須条件となってくるでしょう。

あるいは、数年の実務経験が必要となる資格もあります。その場合、資格を取る前に就職することから始めなければなりません。

このような資格は、未経験から独学で取得することは難しいです。受験に必要な条件を確かめ、自分が条件を満たしていることを確認した上で勉強を始めてください。

取得後のキャリアプランを明確にする

資格を取得しただけで収入がアップするわけではありません。難易度の高い国家資格を取れたとしても、その後が重要。昇進したり、独立開業したり、仕事を獲得して初めて収入につながるのです。

あくまでも資格は「収入アップの可能性を高める」もの。取った後に資格をどう生かすか、キャリアプランを明確にしてから資格の勉強を始めるべきでしょう。

勉強時間は確保できるか考える

今の生活の中で資格の勉強ができるかどうか考えることは重要です。難しそうであれば、まずはスケジュールを見直し、勉強時間を確保することが先決。

特に働きながらであれば、まずは学習習慣を身につけることから始めましょう。

一般的な資格の勉強方法

資格を取得するためにはどのような勉強をすればいいのか。ここでは一般的な3つの方法を紹介します。

• 独学で勉強する
• 勉強会・セミナーを利用する
• 専門学校（社会人スクール）に通う

独学で勉強する

本やWebサイトを使っての独学です。教材を準備すればすぐに始められます。

独学は、マイペースに学習できるという大きな利点があります。本業が非常に忙しいという方は独学が適しているでしょう。

資格の関連書籍なども昨今多く出版されているため、独学でも充分スキル習得が可能です。

ただし、独学は学習習慣がなければ挫折してしまったり、学習のモチベーションを保ちにくいという側面もあります。

勉強会・セミナーを利用する

難関資格の場合は、取得までに長期間かかることも多いですが、難易度の低い資格であれば、セミナーや勉強会などを通して比較的短期間で取得することが可能です。

簡単に取得できる資格だと大きな差別化はできませんが、仕事につながる知識を得られるという大きなメリットがあります。

専門学校（社会人スクール）に通う

独学ができない場合は、専門学校（社会人スクール）を利用することをおすすめします。

専門スクールの受講は費用がかかりますが、その分一切知識がない方でも資格取得を目指すことができますし、学習も習慣化させやすいでしょう。

強制力が働くことで挫折しにくくなるのもメリットです。

未経験でも稼げる資格は意外と多い

高収入につながりやすい未経験からでも稼げる資格について紹介しました。ニーズや取得の難易度によって収入のつながりやすさも変わります。

この記事で紹介した資格は一つの例です。あなたのキャリアや今後の展望によっては今回紹介した以外の資格も稼げる資格となるでしょう。

もし稼げる資格を取りたいのであれば、手始めにこの記事で紹介したものに挑戦してみてください。

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