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【海外で働きたい人必見】就職する5つの方法とやっておくべき事や向いている職種を一挙紹介!

作成: 2018.11.26 更新: 2020.01.23

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国内から出たくない人が多いと言われている日本。しかし、毎年多くの日本人が海外での就職を目指しています。

今回は海外就職する方法や海外就職しやすい職種、やっておくべき事や就職を支援してくれるサイトなどを紹介します。

海外就職する5つの方法

以下で、実際に海外で就職するための5つの方法について紹介します。

海外留学後、現地就職

もしあなたが学生なのだとしたら、現地の大学や専門学校に留学し、就職活動して新卒で海外企業に入社するルートがあります。

もちろん高校生であれば、最初から海外の大学を狙って受験するという手もあります。

留学してそのまま現地で、というのが難しいのであれば大学院から海外に行き、学位をとった後に入社というパターンもあり得るでしょう。

この場合は、30代以上でも問題ないでしょう。特に、欧米ではステップアップのために何度も転職するのが当たり前という考え方もあります。

大学や大学院で何らかのスキルを身につけていれば、現地就職は難しくないでしょう。

ワーキングホリデーに参加した後、現地就職

ワーキングホリデーに参加した後、アルバイト先・インターン先と交渉して正社員採用してもらうパターンがあります。

ワーキングホリデーは「旅をする」をメインに、「学ぶ」「働く」「暮らす」といった、海外生活を総合的に体験できる制度と言って良いでしょう。

そうして現地で働いた後、両者の合意があればそのまま就職という方法もあります。

もちろんワーキングホリデーで働くことによって、仕事の様子やあなたの適性もわかりますので、両者が納得した上での就職が可能です。

また、現地でのアルバイト先以外でも職探しの当てがあれば、そのまま別の企業に就職することも可能です。

日本企業に勤務後、海外転勤

まずは日本企業で勤務して経験と実績を積み、現地法人に転勤するという方法もあります。海外の駐在員として赴いてから現地法人にそのまま転勤するという方法もあるでしょう。

貿易事務などに携わっているのであれば、住みたい国に駐在した際に、そのような希望を出してみてはいかがでしょうか。

日本から現地の企業に直接エントリー

日本国内から海外の企業に直接エントリーする正攻法もアリです。この場合、基本的には現地の言葉でのエントリーになります。

語学が得意なのであれば、日本での就職活動と同様の手段で取り組みましょう。

また近年は、日本の高度な技術を身につけた人を雇いたいという海外企業も増加傾向。

特に生産管理の経験者は引く手あまたなので、日本国内で現地企業が直接募集するというケースも出て来ています。

ノマドワークで個人事業主として働く

海外に滞在したままクラウドソーシングで仕事を受注するなど、ノマドワーカーとして働く方法もあります。

これを海外に就職しているといって良いかどうか微妙ですが、先の個人輸入・個人輸出なども含めて、個人事業主としてそこに暮らしながら仕事をするという選択肢もあるということを頭に入れておきましょう。

ただしこの場合、観光ビザではなく、就労ビザが必要になります。厳密には海外で就労しているわけではありませんので、このビザ取得に苦労する可能性があります。

ですから、ノマドワークを考えている場合には、できるだけビザが取得しやすい国に滞在することを検討しましょう。

海外就職しやすい職種10選

海外で働きやすい職種にはどのようなものがあるのでしょうか。

以下で、駐在員・ITエンジニア・営業職など、海外で比較的働きやすい職種について紹介します。

駐在員

まず、日本人が海外で働く方法としては、駐在員があげられます。

駐在員として働く方法としては、日本で就職してから海外に出向く方法と、働きたい国で現地の企業に直接雇用される現地採用の2種類。

前者の駐在員というのは、言ってしまえば普通のサラリーマンです。

日本で採用されて仕事を覚えた後、海外の工場やオフィスに出向するのが一般的な駐在員。多いのは、メーカー海外駐在員・商社の駐在員・大手銀行マン・証券マンの海外駐在員などでしょう。

もちろん、小さい企業でも海外進出しているところであれば、駐在員になる場合があります。

ただし、ここで重要なのは会社の業務命令で出向するわけですから、好きなところに行けるわけではありません。

また現地の工場や支店のトップクラス、管理職や専門職としての赴任となります。

ですから、専門的なスキルを持っているか、もしくは地位がある程度高くなってから行くことになります。

そのため、年収も高めになります。目安としては日本にいた場合の1.5倍、ただし所得税・住民税を会社が負担する場合が多いため、手取りでは1.8倍くらいが目安になります。

日系現地法人の営業職

現地の日系企業で、営業職として勤務するという手もあります。

日本の企業が海外進出をする場合、まずは駐在員のレベルから始め、徐々に規模を拡大。

そして、現地で100%子会社や現地の企業との合弁による法人を設立する場合が多いです。

この現地で設立された法人は、国内の親会社とは異なる別の企業です。そこに就職すれば現地に住み続けながら働くことができます。

もちろん日本から出向で来る人も多いです。取引先は現地の企業や親会社ですから、現地の人との交流とともに日本人同士のやりとりも多くなります。

そういう意味では海外で働くハードルが比較的低く、日系現地法人の営業職は勤務しやすいと考えて良いでしょう。

ITエンジニア

ITエンジニアはコンピューターや通信に関した仕事をするエンジニアです。

プログラマー・システムエンジニア・Webエンジニア・ネットワークエンジニアなど、幅広い職種がITエンジニアの対象。最近では、データサイエンティストもITエンジニアとして捉えられる場合があります。

ITエンジニアとして海外に就職する場合には、「プログラミング技術」「高度なコミュニケーション能力」「マネジメント能力」など高いスキルが必要。

それに伴い、年収も高くなります。日本では30代前半のITエンジニアの平均年収は511万円です。

しかし、FacebookやAppleなどITの巨大企業が集まるアメリカ、特にシリコンバレーでは、Indeedによると平均136,952ドル(日本円で約1547万円)と、日本の3倍もの年収が払われています。

年収アップや最先端の技術のキャッチアップなど、ITエンジニアとして海外で働くという選択は多くの魅力があります。

寿司職人

海外でも人気の高い寿司を提供する寿司職人も就職しやすい職種です。

次に、「クールジャパン」の一環で盛り上がっている寿司をはじめとする和食ブームの高まりに便乗することも海外で働くための一つの手段です。

和食はユネスコ無形文化遺産にも登録されていますので、海外でも和食の料理人や寿司職人は引く手あまたになっています。日本でも「寿司職人になるコース」を展開している学校もあるほどです。

後ほど紹介するSUSHI JOBを利用すれば、就職先もスムーズに見つけられるでしょう。

日本語教師

日本語を学びたい海外の方に日本語を教える日本語教師も目指しやすい職種です。

日本語教師は通常の教師とは異なり、教員免許の取得は不要。ただし、以下の3つのいずれかを満たすことが必須と言われています。

・日本語教師養成講座の受講を完了する
・日本語教育能力検定試験に合格する
・短大・大学で日本語教育を専攻して単位を取得する

中国、韓国や東南アジアから日本に働きに来る人が増えています。そこで問題になるのが日本語。

日本語能力検定でいうと、日本国内で働くのであればN3というレベルは取っていないとコミュニケーションが難しいと言われています。

もし更に上のレベルのN2以上が取れると、どこの企業でも働くことができるでしょう。

日本語は現地の方が講師をするだけですとなかなか上達しないと言われていて、日本語ネイティブの日本人講師として求められているのです。

日本語教師養成講座を提供している学校もありますので、興味のある人は探してみましょう。

通訳・翻訳

現地で通訳・翻訳として活躍する方法もあります。日本企業はまだまだ英語のできる人が少ないため、日本語と英語の通訳ができると重宝されます。

ただし、通訳はその業界の専門用語に精通しているなど、TOEICで少し良い点が取れたというレベルでは通用しません。

逆に言うと、社内に通訳のできる人を抱えているケースは少ないため、語学が好きなのであればそれを徹底的に磨いてキャリアアップの武器にしましょう。

なお、独学が不安なのであれば、日本国内にはサイマルアカデミーという通訳者・翻訳者を育成する学校もあります。

1964年の東京オリンピックを契機に設立された老舗ですので、興味のある方はチェックしてみてください。

サイマル・アカデミー/通訳者・翻訳者養成学校

貿易関係

英語力を活かすのであれば、貿易事務という職種もあります。

この貿易事務の業務は、海外からの商品買い付けや自社製品の輸出にともなう輸出入業務がメイン。

場合によっては買い付けや交渉時の通訳や、契約書などの文書の翻訳を行うこともあります。

当然このような交渉事や展示会出展のためなどで海外出張が頻繁に発生しますし、場合によっては現地法人にそのまま出向・転属というケースもあります。

生産管理

現地において生産体制の整備を行う生産管理も海外で就職しやすい職種です。

日本は安い人件費を求めて、工場を海外に移転させてきました。中国・東南アジア・インドなどへ進出する企業は、大企業から中小企業まで様々です。

ところが、現地で工場を作り、現地の人を雇い入れるだけでは、なかなか日本企業が求める品質を担保できません。

そのため、国内の工場で生産管理を経験した社員を現地に派遣し、工場が安定稼働するまでの数年間働く場合があります。

現地雇用された社員を教育できる、またはラインが正しく稼働して生産性と品質が向上するよう管理できる人材が求められています。

豊富な実務経験・英語のスキル・コミュニケーション能力を活用して企業と直接交渉を行うことで、日本の企業の社員でなくても現地法人に就職することも可能です。

コールセンター

上の話とも少し重なっているのですが、海外から日本国内の企業をコールセンターなどのサポートを担当する職種の求人も増えています。

特にコールセンターは人件費の面などからの海外移転が続いています。

場所はベトナムからインドまで、南アジア、東南アジア各国にまたがっています。インドは英語が通じることから、世界でも有数の欧米圏のコールセンターが集中するエリアです。

一方、日本企業は時差などの影響を考慮して東南アジアに設置する場合が多く見られます。特に最近はタイのバンコクにコールセンターを設置するケースが増えています。

個人輸入・個人輸出

これまでは職業として就職するもしくは駐在員として赴任するケースを挙げましたが、海外に住みながら個人事業主として稼ぐ方法もあります。

たとえば、その国でしか手に入らない物品を現地で調達し、ネットショップを通じて日本国内向けに販売する個人輸入・個人輸出ははじめやすい事業です。

たとえば、Buymaというサイトでは、パーソナルショッパーと呼ばれる海外居住者が数多く登録されています。これは、日本国内向けに現地のものを日本国内で買うよりも安く提供。

このようにBUYMAなどの既存のサービスを利用すれば、個人輸入・個人輸出の事業をはじめるハードルは低くなります。

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何から始めたらいいか分からない時にすべきこと

では、もし海外で就職したいのに何から始めたらわからない場合はどうしたら良いのでしょうか。やるべきことは多くありますが、次の4つは最低限押さえておきましょう。

行きたい国とその理由を明確にする

まずは、どの国に行きたいのかを明確にしましょう。ただ漠然と海外で働きたいというだけでは、決定に必要な理由がわからないままです。

どこの国で働きたいのか、それは何故なのかをしっかりと考えておきましょう。

アジア圏の日本人採用は比較的活発

アジア圏では、日本人の採用が増えています。例えば、日本の工場で生産管理を経験した人はスキルが高く、日本企業が現地に進出する際に現地法人で雇用するという形態も増えています。

逆に日本から技術を学びたいと考えている現地の企業での採用も増えています。

この場合、特に大手製造業での経験者は即戦力として期待されています。

また、コールセンターを運用する海外法人をアジア圏に作る日本の企業も増加傾向。行きたい国がアジア圏であれば、そこに就職するという手もあります。

TOEICは最低でも700点以上獲得しよう

次に英語の勉強をしておきましょう。

どこの国で働くにしても、ビジネスの現場では英語が共通言語になっています。現地でのコミュニケーションを円滑に行うことを考えれば、TOEICで700点以上は欲しいところです。

ただし通訳や翻訳の仕事をしたいのであれば、TOEICは900点以上を目指した上で、しっかりとビジネス用語や政治経済などの専門用語にも精通するレベルを目指しましょう。

現地に2週間以上滞在してみる

行きたい国とその理由を決め、英語の勉強を行いながら実際にその国に行ってみましょう。

就職を希望する国に最低でも2週間はその国に滞在し、生活をしてみましょう。

もちろん長ければ長いほど良いのですが、そこが想像通りの国で、想像通りの生活が可能なのかをあらかじめ確かめておくことです。

その国ならではの流儀や文化がありますので、日本にいてはわからないそれらのものに馴染めるかどうかをあらかじめ試すのです。

現地に一度も行かずに、その国への海外就職を決めるのは避けた方が良いでしょう。

専門スキルを1つ以上身につける

最後に、専門スキルを身につけることです。これはどこの国でも、それこそ日本で就職や転職を行う上でも重要です。

もちろん複数のスキルを身につけていれば、さらに就職には有利になります。

ジャンルは何でも構わないです。世界共通で通用するスキルや、現地の人が持っていない「日本人ならでは」のスキルを身につけておくと良いでしょう。

「寿司職人」など日本人ならではのスキルが有利

たとえば、寿司職人や和食の料理人などのスキルは就職に有利に働きます。

日本でなければ本格的に身につけることはできませんし、生まれ育った国で育まれた「舌」は大変有利です。

筆者もハワイで寿司屋に行きましたが、やはりアメリカナイズされてしまっていて、日本と比較すると大味でした。

ちなみにそこの板前さんは、半年に一回は日本にやってきて「舌」を再調整しているとは言っていました。

就職にこだわらないならノマドワークも有り

あとは専門スキルを身につけ、しかも人と直接会う必要があまりない職種であれば海外で暮らしながら仕事を続けることも可能です。

言ってしまえばノマドワークです。IT系だとプログラマー、それ以外にイラストレーター・ライターなどもこのような働き方が可能でしょう。

どうしてもという時は、テレビ電話で打ち合わせをする必要もあります。

個人事業主として、個人輸出・個人輸入という選択肢もアリでしょう。

【海外就職を目指す人向け】おすすめサイト5選

最後に、海外での就職を目指す人をサポートしてくれるおすすめサイトを紹介しましょう。

旅人採用

旅人採用は、その名の通りバックパッカーやワーキングホリデーなどを経験してきた「旅人」の若者向けに、海外経験者によるキャリアカウンセリングと現地採用したい企業との求人マッチングを行っているサイトです。

新卒エントリーと中途エントリーの両方がありますので、それぞれに応じた対応をしてもらえるのも良い点です。

ただし働き方は正社員に限定されていますので、インターンで行きたい人は別のサイトを利用した方が良いでしょう。

公式Webサイト:旅人採用

MPGワークアジア

MPGワークアジアは、就労ビザを取得してタイ・フィリピン・中国で働くプログラムを提供しています。留学とワーキングホリデーのいいとこ取りをうたっています。

注意するべき点としては、業務の内容が日本向けのコールセンターのオペレーターが多いこと。

それ以外でも中国人日本語入力スタッフの管理と掲載されていますので、正社員としてキャリアを積んでいくのではなく、あくまでもアルバイトだということです。

ですが、海外で就労ビザを取ることは大変ですので、学びながら海外で働く体験がしてみたいという人は検討してみてはいかがでしょうか。

公式Webサイト:海外で働く | MPGワークアジア

JACリクルートメント

30~50歳台をターゲットとした海外転職支援を行っています。設立から30年に渡って海外転職を支援していて、年間6万人以上が利用しているとしています。

ただし管理職・専門職などのハイクラス人材限定のサイトですから、ある程度キャリアを積んでいないといけません。

また公開されている求人情報以外にも非公開の情報も持っているため、海外へのキャリア転職を考えている方におすすめのサイトです。

公式Webサイト:JAC Recruitment(ジェイ エイ シー リクルートメント)公式サイト

パソナグローバル

人材派遣のパソナグループの、海外勤務をしたい人向けサイトです。

日常会話ができるレベル以上の英語力があれば、営業から現地支社立ち上げ支援まで様々な業種を紹介してもらえます。

紹介してもらえる勤務先は、アジアと北米です。

公式Webサイト:海外勤務・外国人・バイリンガルの求人情報 | パソナグローバル – PASONA GLOBAL

SUSHI JOB

最後は、寿司職人を育成する「東京すしアカデミー」が運営するSUSHI JOBです。

海外で需要の増えている寿司職人や和食の料理人を育成し、育成した人材に海外での仕事を紹介しています。海外で働く料理人を目指しているのであれば、SUSHI JOBに登録すると良いでしょう。

公式Webサイト:寿司職人の求人はSUSHI JOB

さいごに

海外就職する方法・職種や、海外就職する複数のパターン。役立つスキルとおすすめサイトを紹介しました。

海外就職に関心がある方は、最低でもTOEICは700点を取得。その上でプログラミングや寿司作りなど、専門性が高いスキルを1つ身につけておくことを強くおすすめします。

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この記事を書いた人

Tatsuya T. Yamada
天文学・宇宙物理学の研究を行い、一般向けの講演会や解説書も書いていた。現在は、1991年から行っている「パソコンを使った教育」を本業とし、eラーニングソフト・コンテンツを開発している。教育ビッグデータ、教育へのAI活用の専門家。日本天文学会、教育システム情報学会、宇宙作家クラブ会員。