- 日本語教師養成講座の受講を完了する
- 日本語教育能力検定試験に合格する
- 短大・大学で日本語教育を専攻して単位を取得する
「海外で働いている日本人を見ると憧れる」
「海外で働ける仕事にはどんなものがある?」
「未経験から海外就職するにはどうすればよいか教えて!」
遠い異国の地でバリバリ働く日本人を見ると憧れるでしょう。
しかし、いざ自分も海外就職してみたいと考えて行動しようと思っても、何から始めたらよいのか分からないかもしれません。
そこで本記事では、未経験から海外就職する方法を解説します。
海外就職しやすい職種・海外就職前にやるべきこと・求人サイトのおすすめなども紹介するので、ぜひ参考にしてください。
この記事の目次
未経験から海外就職する5つの方法
未経験から海外就職する方法は、おもに以下の5つです。
- 留学後に現地就職
- ワーキングホリデー後に現地就職
- 日本企業で海外転勤を目指す
- 日本から海外企業に直接エントリー
- ノマドワーカーとして働く
それぞれ解説します。
海外留学後に現地就職
もしあなたが学生なのだとしたら、現地の大学や専門学校に留学し、就職活動して新卒で海外企業に入社するルートがあります。
もちろん高校生であれば、最初から海外の大学を狙って受験するという手も。
留学してそのまま現地で、というのが難しいのであれば大学院から海外に行き、学位をとった後に入社というパターンもあり得るでしょう。
この場合は、30代以上でも問題ないでしょう。特に、欧米ではステップアップのために何度も転職するのが当たり前という考え方もあります。
大学や大学院で何らかのスキルを身につけていれば、現地就職は難しくないでしょう。
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ワーキングホリデー後に現地就職
ワーキングホリデーに参加した後、アルバイト先・インターン先と交渉して正社員採用してもらうパターンもあります。
ワーキングホリデーは「旅をする」をメインに、「学ぶ」「働く」「暮らす」といった、海外生活を総合的に体験できる制度と言って良いでしょう。
そうして現地で働いた後、両者の合意があればそのまま就職という方法もあります。
もちろんワーキングホリデーで働くことによって、仕事の様子やあなたの適性もわかりますので、両者が納得した上での就職が可能です。
また、現地でのアルバイト先以外でも職探しの当てがあれば、そのまま別の企業に就職することも可能です。
ワーキングホリデーの詳細は「日本ワーキング・ホリデー協会」を参照してください。
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日本企業で海外転勤を目指す
日本企業で勤務して経験と実績を積み、現地法人に転勤するという方法も。
海外の駐在員から現地法人にそのまま転勤するという方法もあるでしょう。
大手商社や海外拠点を持つ大企業、貿易事務などを仕事にできれば、活躍しだいで海外転勤のチャンスがつかめるかもしれません。
日本から現地の企業に直接エントリー
日本国内から海外の企業に直接エントリーする正攻法もありです。この場合、基本的には現地の言葉でのエントリーになります。
語学が得意なのであれば、日本での就職活動と同様の手段で取り組みましょう。
また近年は、日本の高度な技術を身につけた人を雇いたいという海外企業も増加傾向。
特に生産管理の経験者は引く手あまたなので、日本国内で現地企業が直接募集するというケースも出て来ています。
ノマドワーカーとして働く
海外に滞在したままクラウドソーシングで仕事を受注するなど、ノマドワーカーとして働く方法もあります。
ノマドワーカーは、いうなれば個人事業主に近い働き方なので、「海外就職」という意味合いとしては薄いかもしれません。
個人事業主として海外で暮らしながら仕事をする選択肢もあるということです。
ただしこの場合、観光ビザではなく就労ビザが必要。厳密には海外で就労しているわけではないので、ビザ取得に苦労する可能性があります。
そのためノマドワークの場合は、ビザ取得しやすい国を選ぶのがセオリーです。
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海外就職しやすい職種おすすめ10選
海外就職しやすい職種としては、以下が該当します。
- 駐在員
- 日系現地法人の営業職
- ITエンジニア
- 寿司職人
- 日本語教師
- 通訳・翻訳
- 貿易関係
- 生産管理
- コールセンター
- 個人輸入・個人輸出
それぞれ紹介します。
駐在員
駐在員として働く方法としては、日本で就職してから海外に出向く方法と、働きたい国で現地の企業に直接雇用される現地採用の2種類。
前者の駐在員というのは、言ってしまえば普通のサラリーマンです。
日本で就職後、海外の工場やオフィスに出向するのが一般的な駐在員。事例としてはメーカー海外駐在員・商社の駐在員・大手銀行マン・証券マンの海外駐在員など。
ただし会社の業務命令で出向するので、自分が好きな国に行けるわけではありません。
また駐在員は現地の工場や支店のトップクラス、管理職や専門職としての赴任が多いです。そのため専門的なスキルや実績が伴っていることが前提。
難易度は高い反面、年収は高いでしょう。目安としては日本にいた場合の1.5倍、所得税・住民税を会社が負担する場合が多いため、手取りでは1.8倍くらいが目安。
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日系現地法人の営業職
現地の日系企業で、営業職として勤務するという手もあります。
日本の企業が海外進出をする場合、まずは駐在員のレベルから始め、徐々に規模を拡大。
そして、現地で100%子会社や現地の企業との合弁による法人を設立する場合が多いです。
この現地で設立された法人は、国内の親会社とは異なる別の企業です。そこに就職すれば現地に住み続けながら働けます。
もちろん日本から出向で来る人も多いです。取引先は現地の企業や親会社ですから、現地の人との交流とともに日本人同士のやりとりも多くなります。
そういう意味では海外で働くハードルが比較的低く、日系現地法人の営業職は勤務しやすいと考えて良いでしょう。
ITエンジニア
ITエンジニアはコンピューターや通信に関した仕事をするエンジニアです。
プログラマー・システムエンジニア・Webエンジニア・ネットワークエンジニアなど、幅広い職種がITエンジニアの対象。
ITエンジニアとして海外に就職する場合には、「プログラミング技術」「高度なコミュニケーション能力」「マネジメント能力」など、高いスキルが求められます。
ちなみに、2019年における日本のシステムエンジニアの平均年収は約568万円で、日本全体の平均年収よりも高い水準。
しかしアメリカのシリコンバレー(カリフォルニア)では、Indeedによると2022年4月確認時点での平均年収は70,992ドル(日本円で約913万円)とさらに高収入です。
年収アップや最先端の技術のキャッチアップなど、ITエンジニアとして海外で働くという選択は多くの魅力があります。
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寿司職人
海外でも人気の高い寿司を提供する寿司職人も就職しやすい職種です。
次に、「クールジャパン」の一環で盛り上がっている寿司をはじめとする和食ブームの高まりに便乗することも海外で働くための一つの手段です。
和食はユネスコ無形文化遺産にも登録され、海外でも和食の料理人や寿司職人は人気。日本の専門学校には寿司職人を目指せる学校も。
日本語教師
日本語を学びたい海外の方に日本語を教える日本語教師も目指しやすい職種です。
日本語教師は通常の教師とは異なり、教員免許の取得は不要。ただし、以下の3つのいずれかを満たすことが必須と言われています。
中国・韓国・東南アジアなどの周辺諸国から、日本に働きに来る人も多いです。
そこで問題になるのが日本語で、日本語能力検定でいう「N3」レベルがないと、日本でのコミュニケーションは難しいと言われています。
もしN2以上が取れると、どこの企業でも働ける可能性があるので、日本語ネイティブの講師が求められているのです。
日本語教師養成講座を提供している専門学校もあります。
通訳・翻訳
現地で通訳・翻訳として活躍する方法もあります。日本企業はまだまだ英語のできる人が少ないため、日本語と英語の通訳ができると重宝されるでしょう。
ただし、通訳はその業界の専門用語に精通しているなど、TOEICで少し良い点が取れたというレベルでは通用しません。
逆に言うと、社内に通訳のできる人を抱えているケースは少ないため、語学が得意ならば徹底的に磨いてキャリアアップの武器するのもありです。
なお、独学が不安なのであれば、日本国内にはサイマルアカデミーという通訳者・翻訳者を育成する老舗の学校もあります。
貿易関係
英語力を活かすのであれば、貿易事務という職種もおすすめ。
貿易事務は、海外からの商品買い付けや自社製品の輸出入業務などを行います。
場合によっては、買い付けや交渉時の通訳、契約書の翻訳を行うことも。
このような交渉事や展示会出展などで海外出張が発生することもあるので、場合によっては現地法人にそのまま出向・転属というケースもあるでしょう。
生産管理
現地において生産体制の整備を行う生産管理も海外で就職しやすい職種です。
日本は安い人件費を求めて、工場を海外に移転させてきました。中国・東南アジア・インドなどへ進出する企業は、大企業から中小企業までさまざま。
そして、現地で工場を建て現地の人を雇うだけでは品質を担保できません。
そのため、国内の工場で生産管理を経験した社員を現地に派遣し、工場が安定稼働するまでの数年間働く場合があるのです。
現地で雇用された社員を教育できる、またはラインが正しく稼働して生産性と品質が向上するよう管理できる人材が求められています。
豊富な実務経験や英語のスキルを活用して海外の企業と交渉を行うことで、日本の企業の社員でなくても現地法人に就職することも可能です。
コールセンター
海外から日本国内の企業をコールセンターでサポートする職種の求人も増えており、人件費をおさえる目的でコールセンターを海外移転させる企業もあるのです。
場所はベトナムからインドまで、南アジア、東南アジア各国にまたがっています。インドは英語が通じることから、世界でも有数の欧米圏のコールセンターが集中するエリア。
一方、日本企業は時差などの影響を考慮して東南アジアに設置する場合が多く見られます。近年はタイのバンコクにコールセンターを設置するケースが増加。
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個人輸入・個人輸出
海外に住みながら個人事業主として稼ぐ方法もあります。
たとえばその国でしか手に入らない物品を現地で調達し、ネットショップを通じて日本向けに販売する個人輸入・個人輸出は始めやすいでしょう。
たとえば、Buymaというサイトでは、パーソナルショッパーと呼ばれる海外居住者が数多く登録。これは、日本向けに現地のものを日本国内で買うよりも安く提供できます。
BUYMAなどの既存サービスを利用すれば、個人輸入・個人輸出の事業をはじめるハードルは低くなるのです。
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未経験から海外就職する前にやるべきこと
未経験から海外就職したいけど、何から始めたらよいか分からない方も多いでしょう。
そこで本章では、未経験から海外就職する前にやるべきことを4つ紹介します。
- 行きたい国とその理由を明確にする
- TOEICは最低でも700点以上獲得しよう
- 現地に2週間以上滞在してみる
- 専門スキルを1つ以上身につける
行きたい国とその理由を明確にする
まずは、どの国に行きたいのかを明確にしましょう。ただ漠然と海外で働きたいというだけでは、決定に必要な理由がわからないままです。
どこの国で働きたいのか、それは何故なのかをしっかりと考えておきましょう。
アジア圏の日本人採用は比較的活発
アジア圏では、日本人の採用が増えています。例えば、日本の工場で生産管理を経験した人はスキルが高く、日本企業が現地に進出する際に現地法人で雇用するという形態も。
逆に日本から技術を学びたいと考えている現地の企業での採用も増えています。
この場合、特に大手製造業での経験者は即戦力として期待されるでしょう。
また、コールセンターを運用する海外法人をアジア圏に作る日本の企業も増加傾向。行きたい国がアジア圏であれば、そこに就職するという手も。
TOEICは最低でも700点以上獲得しよう
英語の勉強も確実に行いましょう。
どこの国で働くにしても、ビジネスの現場では英語が共通言語。現地でのコミュニケーションを円滑に行うことを考えれば、TOEICで700点以上はほしいところです。
ただし通訳や翻訳の仕事をしたいのであれば、TOEICは900点以上で、ビジネス用語や政治経済などの専門用語にも精通するレベルを目指しましょう。
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現地に2週間以上滞在してみる
気になる国に実際に足を運んでみると、肌で雰囲気が分かります。
就職を希望する国に最低でも2週間はその国に滞在し、生活をしてみましょう。
もちろん長ければ長いほど良く、そこがイメージ通りの国でイメージした通りの生活が可能なのかを、あらかじめ確かめておきます。
その国ならではの流儀や文化があるので、日本とはまったく異なる文化に適応できるのかどうかをあらかじめ試すのです。
現地に一度も行かずに海外就職を決めると、ギャンブル要素が強くなります。
専門スキルを1つ以上身につける
最後に、専門スキルを身につけることです。これはどこの国でも、それこそ日本で就職や転職を行う上でも重要です。
もちろん複数のスキルを身につけていれば、さらに就職には有利になります。
ジャンルは何でも構わないです。世界共通で通用するスキルや、現地の人が持っていない「日本人ならでは」のスキルを身につけておくと良いでしょう。
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「寿司職人」など日本人ならではのスキルが有利
たとえば、寿司職人や和食の料理人などのスキルは就職に有利に働きます。
日本でなければ本格的に身につけることはできませんし、生まれ育った国で育まれた「舌」は大変有利です。
筆者もハワイで寿司屋に行きましたが、やはりアメリカナイズされてしまっていて、日本と比較すると大味でした。
ちなみにそこの板前さんは、半年に一回は日本にやってきて「舌」を再調整しているとは言っていました。
就職にこだわらないならノマドワークもあり
あとは専門スキルを身につけ、しかも人と直接会う必要があまりない職種であれば海外で暮らしながら仕事を続けることも可能です。
言ってしまえばノマドワークです。IT系だとプログラマー、それ以外にイラストレーター・ライターなどもこのような働き方が可能でしょう。
どうしてもという時は、テレビ電話で打ち合わせをする必要もあります。
個人事業主として、個人輸出・個人輸入という選択肢もアリでしょう。
海外就職向けの求人サイトおすすめ5選
本章では、海外就職向け求人サイトのおすすめを5つ紹介します。
- 旅人採用
- MPGワークアジア
- JACリクルートメント
- パソナグローバル
- SUSHI JOB
旅人採用
出典元:旅人採用
※2020年7月1日より本サービスは一時休止中です。
旅人採用は、バックパッカーやワーキングホリデーなどを経験してきた「旅人」の若者向けの求人サイトです。
海外経験者によるキャリアカウンセリングと海外企業との求人マッチングを行います。
新卒エントリーと中途エントリーの両方がありますので、それぞれに応じた対応をしてもらえるのも良い点です。
ただし働き方は正社員に限定されていますので、インターンで行きたい人は別のサイトを利用した方が良いでしょう。
MPGワークアジア
出典元:MPGワークアジア
MPGワークアジアは、就労ビザを取得してタイ・フィリピン・中国で働くプログラムを提供しており、留学とワーキングホリデーのいいとこ取りです。
注意点としては、業務の内容が日本向けのコールセンターのオペレーターが多いこと。
それ以外でも中国人日本語入力スタッフの管理と掲載されていますので、正社員としてキャリアを積んでいくのではなく、あくまでもアルバイトだということです。
海外で就労ビザを取るのは難しいので、学びながら海外で働く体験がしてみたいという人は検討してみるのもよいでしょう。
JACリクルートメント
出典元:JAC Recruitment
JACリクルートメントは、30~50歳台をターゲットとした海外転職支援を行っています。設立から30年に渡って海外転職を支援し、年間6万人以上が利用しているそうです。
ただし管理職・専門職などのハイクラス人材限定のサイトですから、ある程度キャリアを積んでいることが前提。
また公開されている求人情報以外にも非公開の情報も持っているため、海外へのキャリア転職を考えている方におすすめのサイトです。
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パソナグローバル
出典元:パソナグローバル
パソナグローバルは人材派遣のパソナグループの、海外勤務をしたい人向けサイト。
日常会話ができるレベル以上の英語力があれば、営業から現地支社立ち上げ支援まで様々な業種を紹介してもらえます。
紹介してもらえる勤務先は、アジアと北米です。
SUSHI JOB
出典元:SUSHI JOB
SUSHI JOBは、寿司職人を育成する「東京すしアカデミー」が運営するサイト。
海外で人気の寿司職人や和食の料理人を育成し、育成した人材に海外での仕事を紹介しています。海外で料理人を目指すならば、SUSHI JOBに登録すると良いでしょう。
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