「IT転職したいけど、年齢的に限界かもしれない」
「IT業界での転職は何歳まで大丈夫なのだろうか？」
将来性やキャリアアップのために、IT業界に転職する人は多いです。
一方、転職全般として年齢を重ねると、なかなか転職活動がうまくいかないという声も。ましてや、IT業界では「35歳定年説」というのも聞きます。
将来性のあるIT業界に転職したいけど、年齢に限界はあるのか、何歳までなら転職しやすいのか、気になる人も多いでしょう。
結論からいうと、IT転職において年齢は不問になりつつあります。むしろ、これからのIT業界はミドル層が活躍する時代が来るかもしれません。
そこで本記事では、IT転職に年齢は関係あるのかどうか、ミドル層のIT人材の価値が高まっている理由などを解説します。
IT業界に転職したいけど年齢の問題で踏み出せない人は、ぜひ転職活動の参考にしてIT人材としてのスタートラインに立ちましょう。
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この記事の目次
IT転職において年齢は不問になりつつある
IT業界の経験があれば、転職において「何歳まで」という厳密な制限などは存在しません。
たとえ30代・40代の人でも、ITエンジニアとして転職は十分に可能なのです。
ただし、企業規模や扱う技術によっては、望む環境・条件で転職できないかもしれません。
また、企業によって扱っている技術やノウハウが異なっていたり、求めている人物像の違いなどで、そもそも転職自体が難しい企業も存在します。
こういった背景から、特に未経験者や十分なスキルがない場合は注意が必要になってきます。
シニア人材の活用も重要視されている
IT業界というと、20代〜30代の若い世代が中心となって活躍しているイメージがあります。そのため、40代以降の人材が活躍する場は少ないと思われがちです。
しかし、少子高齢化や労働人口の減少が進む日本においては、40代はもちろんシニア人材の活用にも注目が集まっています。
実際、厚生労働省の『IT人材需給に関する調査』を見ると、「IT人材の年齢分布の推移」にて、55〜59歳、60〜64歳の割合が右肩上がりで上昇しています。
IT人材不足が深刻な状況の中で、将来的にはシニア人材の活用が重要視されるといえます。
こうしたデータからも、IT転職に年齢は不問となりつつある理由があるのです。
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エンジニアやプログラマーが「35歳定年」と言われる理由
「定年」というと、一般的な企業では60代を指す言葉。
通常、定年は60歳と決めている企業が現在では7〜8割を占めており、一部で65歳と決めている企業が約2割となっています。
しかし、IT業界では「35歳定年説」という言葉をよく聞きます。35歳での定年というのは非常に時期が早く、若いうちに働き手としてピークを迎えるものだと言えます。
そこで本章では、エンジニアやプログラマーが「35歳で定年」といわれる理由を3つ紹介。
- エンジニアやプログラマーは実は体力仕事
- 常に新しいスキルを磨き続けなければならない
- 管理職へのステップアップがある
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エンジニアやプログラマーは実は体力仕事
エンジニアやプログラマーは、プログラミング作業に代表されるデスクワークが多い職種。そのため、体力的に楽な作業が多いと思われがち。
確かに、目に見えて体を動かすという職種ではありません。しかし、昼夜問わずパソコンに向かってコーディング作業を行うことは、想像以上に体力を要します。
また継続して考え、実行し続ける集中力も必要なスキル。そして、こういった能力は年齢と共に明らかに衰えてくるものなのです。
30歳を過ぎると体力、集中力はともに衰退しはじめていくため、35歳くらいで限界を感じてしまう方も少なくはありません。
こういった背景から、IT業界は35歳で定年と言われることが多いのです。
常に新しいスキルを磨き続けなければならない
IT業界の成長スピードは、他の業種に比べても非常にスピーディです。
短期間で新たな技術が開発され、それを用いた最先端のシステムやサービスが人々の注目を集めているのは、普段の生活の中でも実感できると思います。
それはすなわち、今使っている技術があっという間に過去のものになり、不要になる瞬間がすぐにやってくる可能性が大いにありえます。
こういった背景から、IT業界に勤める方は皆、最新鋭の技術やノウハウをいち早く察知し、身につけていく意識や意欲が必要不可欠になってきます。
しかし、年齢を重ねるにしたがて学ぶ力や意欲も薄れてくるため、徐々に若いエンジニアに後れを取る場面が増えてきます。
技術者として周囲に追いつくことができなくなり、結果としてエンジニアの道を諦めてしまう方が増えているのが現状です。
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管理職へのステップアップがある
これは一般的な企業でも同様ですが、年齢を重ねるとただ作業を行うだけではなく、人をまとめたりプロジェクトを任される管理職へキャリアチェンジする機会が出てきます。
役職としてステップアップできることから、給与面でも高待遇が見込めます。
しかし、なかには60〜65歳の定年を迎えるまでエンジニアとして現場で活躍し続けたい、と思う方も多くおられます。
特にIT業界で働く方の多くが、自身が身につけた技術を活かして物作りに携わりたいという意識が強く、管理職になるということを望まない方も少なくはありません。
しかしながら、企業側にとってはエンジニアに高い報酬を払い続けるということも難しく、リスクなども考えて管理職へのキャリアチェンジをさせる企業がほとんど。
このため、企業に勤めているエンジニアが60歳の定年まで働き続けるというのは、なかなか難しい状況になっています。
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ミドル層のIT人材の価値が高まっている理由
「35歳定年説」がある一方で、IT業界では前述したシニア人材の重要性のほか、「ミドル層」の人材にも価値が高まりつつあるのです。
こういったIT業界の動向を見ていくと、35歳定年説は過去の話ともいえます。なぜ、現在ミドル層が求められているのか、その理由を以下の流れで解説します。
- 労働人口減少によるエンジニア不足
- 「さまざまなプロジェクトに携わってきた実績」が評価の対象に
- 必ずしもコードを書き続けられる保証はない
- 約4割のエンジニアが開発業務から完全に離れる
- 開発に携わりたい場合は中小ソフトウェア企業へ転職を
労働人口減少によるエンジニア不足
IT業界は飛躍的なスピードで成長を遂げており、社会を豊かにするために様々な技術に注目が集まっています。
その一方で、技術や知識を兼ね備えたエンジニアの数が不足しているのも事実。
労働者の需要は高まっていても、それに対する供給は低くなる一方で、今後数十年にかけて労働力不足はますます深刻化するかもしれません。
このままの減少率が続くと、2030年には約79万人もの人材不足が発生するという試算も。
こういった背景から、35歳を過ぎたプログラマーやエンジニアも募集している求人が非常に多いのが現状です。
年齢に伴ってある程度の経験も積んできているため、企業としては即戦力として扱える人材を雇うことができるのはメリットといえます。
「さまざまなプロジェクトに携わってきた実績」が評価の対象に
かつてはエンジニアにおいても「若くて体力がある」点が評価対象になりました。しかし現在では、「実績」や「場数」が大きな意味を持ち始めています。
これは先に挙げた人材不足という現状から「どんなことができるのか」という経験を重視する流れに変わってきつつあるからです。
もちろん、若手のエンジニアも吸収力や体力の高さについては魅力的です。
しかし、経験の浅いうちは周りのフォローも必要になり、教育を行うための人材や時間も必要になってくるでしょう。
このため、企業としても様々な案件をこなしてきた実績や場数を持ち合わせているミドル層のエンジニアの存在は重要。
即戦力としてプロジェクトに組み込めるため、需要が高まってきているのです。
必ずしもコードを書き続けられる保証はない
ミドル層のエンジニアは現在、需要が高まっている一方で、必ずしもコードを書き続けられるというわけにもいきません。
企業からすれば、ミドル層はこれまでの経験や知識を活かし、プロジェクトリーダーやマネージャーとして活躍を期待していることも多いです。
開発能力を持つ技術者は若手にも数多くいます。しかし、プロジェクト管理やマネジメント能力は、実際の業務の中で身についていくことがほとんど。
こういったノウハウは、ある程度の場数を踏んだエンジニアだからこそ身につくものであり、高い経験値をもったミドル層は非常に適しているのです。
約4割のエンジニアが開発業務から完全に離れる
転職サイト@typeが、IT・Webエンジニア300名を対象に行なった調査では、約4割ものエンジニアがある時期を境に開発業務から完全に離れるタイミングがくる、と回答しているという結果となりました。
企業の規模や配属年数、役職なども様々ですが「何歳までコーディングを続けたいか」という問いに対しては、多くの方が「61歳まで」と、できるだけ長くプログラミングに携わっていきたいことが見て取れます。
しかし、それでも結果として開発業務から離れるタイミングがあると多くの方が回答しているのです。
中小企業の方が開発現場から離れる割合が少ない
出典元：エンジニアType
エンジニアTypeによる2016年のアンケートを見ると、勤め先の規模別で開発業務から離れる「ある時期」とその理由が明確になってきます。
上記の円グラフは、「現在の企業で、開発業務から完全に離れるタイミングがあるか」という問いについての回答の割合です。
この中で「ある」と答えた「大手（従業員1000名以上）」「準大手企業（300～999名）」に勤めている人は52.9%でほぼ半々という結果でした。
一方で、「中堅企業（51～299名）」「ベンチャー（従業員50名以下」）では、「ない」という回答が7割を超えました。
つまり、規模の小さい企業の方が現場で仕事ができるという傾向にあるということ。
また、上記の質問に「ある」と答えた方々は「40歳前後」を境に、開発業務から完全に離れなければいけない、とも回答しました。
その理由としては「開発業務を離れた方が高給をもらえる」や「プログラマーより別の役割（SE、PM、ディレクターなど）の方が評価される」などがありました。
年齢を重ねるにつれ、より責任ある役割を求められ、これによって給与もより高くなるといったことが、開発業務から離れる理由となっているのです。
中小のIT企業の方が開発を続けられる可能性が高い
給与や待遇の面を考えて開発から離れる人がいる一方、エンジニアとして技術力を活かし、長く開発に携わりたいという人がいるのも事実です。
しかし、企業からすると管理職へのステップアップを求めていたり、ミドル層が転職するにあたって「現場で開発をし続けたい」というエンジニア魂がアダになることも。
少しでも開発現場との関わりを持ち続けたい方は、大手よりも中小企業に転職する方が比較的エンジニアを続けやすいかもしれません。
小規模の組織であれば、一人一人のスタッフに任される業務範囲は広くなり、マルチタスクにならざるをえない場面が多くなります。
一見すると、これは中小企業のデメリットともいえるでしょう。
その一方で、管理職もマネージャーとして現場に関わる状況が発生しやすくなり、結果としてプログラミングに携わる場面が増えるかもしれません。
20代後半〜30代前半でプログラミング経験が浅い場合はどうしたらいい？
「35歳定年説」が過去のものであることは、前述の通りです。
ミドル層のプログラマーやエンジニアも、企業や部署の制限などはあっても、転職自体は問題なくできるようになってきました。
しかしながら、20代後半や30代前半でプログラミング未経験だったり、経験が浅くなってくると転職が難しいというのは事実。
そこで本章では、プログラミング経験が浅い場合の対策法を以下の流れで紹介します。
- 異業種からの転職の場合
- 専門スキルを身につける
- 高いコミュニケーション能力を身につける
- 先端技術のエンジニア育成を国が推進する制度も
異業種からの転職の場合
異業種転職では、前職での経験を生かした「ジェネラリスト」としてのキャリアが一般的。
これはいわゆる「総合職」を指し、エンジニアとしてプログラミングに携わるというよりも、プロデューサーのような立場で案件に関わります。
専門的なエンジニアではなく、より管理職などに近いスタイルになります。
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専門スキルを身につける
たとえ経験がなかったとしても、徹底的な学習を積めば、特定分野のエキスパートとしてのキャリアも不可能ではありません。
むしろ、ある一点に特化した「スペシャリスト」を求める企業も多いのです。
最近では書籍で勉強するだけではなく、ITスクールに通ったり、WEB上の学習サイトを活用するといった方法でもスキルを身につけることができます。
独学で新たな専門スキルを身につけるのは、正直なところハードルが高いです。しかしその分、転職の際に強みとなって活きてくるのです。
高いコミュニケーション能力を身につける
どんな企業でも人と人が仕事を行う以上、コミュニケーション能力は重視されます。
特に最近では、開発力とコミュニケーション力を生かした働き方のニーズが大きいです。
このため、開発力を身につけることもだけでなく、高いコミュニケーション力を身につけることも、転職する上では強力な武器となります。
将来的にマネジメントに回ることもできるため、最終的に給与や待遇の面でも通常のエンジニアより高くなる可能性が大です。
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先端技術のエンジニア育成を国が推進する制度も
IT業界における深刻な人材不足という背景もあり、エンジニアの育成を国が推進する動きも出てきています。
その一つが「第四次産業革命スキル習得講座認定制度」で、経済産業省と厚生労働省が立ち上げた制度になります。
これは経済産業省・厚生労働省が認定する講座の受講者に対して、受講・修了した場合に、費用の一部を「専門実践教育訓練給付金」として支給する制度のこと。
30～40代エンジニアの最先端技術学習をバックアップし、深刻な人材不足に歯止めをかけるという狙いもあると推察できます。
AI・IoT・データサイエンスなどの先端技術の習得をサポートする制度なので、IT企業に転職したい方にとっては嬉しい制度。
ちなみに、弊社サービスの「テックキャンプ」も本給付制度の対象で、要件を満たせば受講料の最大70％が支給されます。詳しくはこちらから。
ミドル層が最新鋭の現場で活躍できるための、心強い制度といえるでしょう。
ミドル層の転職をサポートするエージェント
現在、転職をサポートするエージェントはさまざま。その中で、ミドル層の転職に活用できるものも多数存在します。
最近では中途採用の需要も増えたことから、ミドル層専門のエージェントも登場するなど、ミドル層にとっては追い風といえる状況です。
ここでは、ミドル層の転職にとって非常に心強いエージェントを3つ紹介します。
- マイナビエージェント
- リクルートエージェント
- ビズリーチ
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マイナビエージェント
出典元：マイナビエージェント
マイナビエージェントは、新卒や第二新卒の転職における大手エージェントです。
30代の転職に特別強い、というわけではありません。
しかし今後の目標として「30代の転職でも首位を取る」ということを挙げており、ミドル層の転職サポートの強化を行って行く予定です。
優秀なトップコンサルタントが対応してくれる可能性も非常に高いでしょう。
公式HP：転職エージェントならマイナビエージェント【公式】｜無料で業界のプロに相談
リクルートエージェント
出典元：リクルートエージェント
リクルートエージェントは、国内最大級の総合転職エージェントです。
「転職実績No.1」といわれるほど実績豊富であり、転職を考える方はまず本サービスに登録してみると良いでしょう。
担当コンサルタントの営業力が非常に高く、良い案件を紹介してもらえたり、企業人事に対して猛烈にプッシュしてくれます。
ミドル層の転職にも非常に有効なエージェントです。
ビズリーチ
出典元：ビズリーチ
ビズリーチは、積極的にテレビCMを配信するなど、近年有名になってきました。
管理職・専門職などのハイクラス向け求人に特化した転職エージェントで、即戦力となる人材に適した求人がそろっています。
求人件数はそれほど多くはないものの、高収入で良質な案件が多いのが特徴。
ヘッドハンター経由での求人も紹介してくれる、場合によっては2000万越えの案件もあったりと、素晴らしい案件に出会える可能性が大きいです。
公式HP：転職ならビズリーチ｜選ばれた人だけのハイクラス転職サイト
IT転職ならテックキャンプがおすすめ
IT転職に年齢は関係あるのかどうか、ミドル層のIT人材の価値が高まっている理由、プログラミング経験が浅い場合の対策法などを紹介しました。
これまでの内容をまとめると、以下の通りです。
- IT転職に年齢は不問・「35歳定年説」は崩壊しつつある
- ミドル人材やシニア人材の積極的な活用も進んでいく
- 大手よりも中小企業の方が技術職を続けやすい
- 未経験からのIT転職でもプログラミングスキルは重要
IT転職に年齢の限界はありません。しかし、これまでのキャリアや志望する会社次第では年齢が影響してくることも。
志望する会社への転職を成功させたい場合は、その会社がどのような人材を求めているのかを正確に理解することが必要です。
企業分析や業界分析を行いつつ、普段から自身のスキルを高める習慣をつけておきましょう。
ちなみに、未経験からIT転職を目指すなら、転職サポート付きのプログラミングスクールの利用がおすすめです。
弊社サービスの「テックキャンプ エンジニア転職」では、4,400名以上の転職成功者を輩出しています。気になる方は、ぜひ無料カウンセリングからお気軽にご参加ください。
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