「勤めている会社が遠く、通勤に時間がかかり疲れてしまう」
「社内の人間関係に縛られずに自由に働きたい」
「育児や介護と両立して仕事がしたい」
現在のあなたはこのような悩みを抱えていませんか？

これらを実現する柔軟な働き方の選択肢の1つとして、「リモートワーク（テレワーク）」というものがあります。リモートワークは通勤の問題を解決し、育児・介護と仕事の両立を可能にします。

この記事では、そんなリモートワークとは何か、メリット・デメリットや向いている職種などを紹介。リモートワークでの働き方に興味がある人は必見です。

リモートワーク（テレワーク）とは

リモートワークとは、会社に出社することなく、インターネット、メール、電話などを使って、自宅やコワーキングスペースなどで仕事をする就業形態のことを指します。

ICTがインフラとして普及することで、遠隔で働けるようになったことから、世界中で広まってきている働き方です。

日本においても「働き方改革」の一環として、多様な働き方を実現する基盤を整備するため、リモートワークの活用が推進されています。

通勤の問題を解消し、育児や介護をしている女性も働くことができるリモートワークは、より自由で柔軟な働き方として注目が集まっています。

リモートワークとテレワークの違い

リモートワークと似た考え方に「テレワーク」というものがあります。

総務省によると、テレワークは「情報通信技術を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方」と定義されており、またテレワークの形態を「雇用型」と「自営型」の2つがあるそうです。

雇用型テレワークには、以下のような特徴があります。

• 在宅勤務：自宅を就業場所とする
• モバイルワーク：施設に依存せず、いつでも、どこでも仕事が可能な状態なもの
• 施設利用型勤務：サテライトオフィス、テレワークセンターなどを就業場所とする

また自営型テレワークには、以下のような特徴があります。

• SOHO：専門的な仕事を行い、独立自営の度合いが高いもの
• 内職副業型勤務：他の人でもできる容易な仕事を行い、独立自営の度合いが薄いもの

基本的にリモートワークとテレワークはほとんど同義として考えても問題はありません。

しかし詳細に表すと、テレワークは企業に雇われていない自営業者も含むという点がリモートワークとの違いです。テレワークはリモートワークも含むより広い概念と言えます。

なお、国土交通省の『テレワーク人口実体調査（平成29年）』では、就業者人口に占めるテレワーカーの割合は雇用型で14.8％、自営型で22.2％となっています。また、業種別では情報通信業が最多となっており、エンジニアやプログラマーといった職種はテレワークを導入しやすいと言えます。

リモートワークで働くメリット

リモートワークには、主に以下のような5つのメリットがあります。

• 通勤時間がなくなる
• 育児や介護との両立がしやすい
• 生産性が上がる
• 企業のコスト削減になる
• 多様な働き方に対応できる

通勤時間がなくなる

遠隔で働くことで通勤しなくてよくなります。これはリモートワークの最大のメリットと言ってよいでしょう。

通勤時間がなくなれば、余った時間を他のことに回すことができます。その時間で仕事をすることもできますし、趣味に当てることもできます。ワークライフバランスの観点から見ても、リモートワークは有効な手段です。

育児や介護との両立がしやすい

会社勤めをしながらの育児や介護はもちろん大変です。しかしリモートワークを取り入れれば、空いた時間に育児や介護ができるので、負担を少なからず軽減できるでしょう。

育児も介護も自宅にいることを必要としますが、遠隔で働くことができれば自宅でも作業ができるので、仕事を続けることができます。

生産性が上がる

リモートワークでは社内で仕事をする必要がないため、仕事以外のコミュニケーションを取る必要がありません。自宅で一人で業務に取り組むため、集中することができ生産性が向上します。

企業のコスト削減になる

企業からするとリモートワークを導入することでコストを削減することができます。通勤のための交通費、机や椅子、パソコンなど備品にかかる費用を削減できます。

また、リモートワークを行う社員が増えるほど、オフィスのスペースが不要となり、家賃や土地代を少なくすることができます。

多様な働き方に対応できる

リモートワークは多様な働き方・ライフスタイルに対応可能。キャリアにブランクがある人、女性や主婦、学生などそれぞれにメリットがあるのです。

キャリアにブランクがある人の場合

キャリアにブランクのある人は、いきなりフルタイムで働くことに不安があるかもしれません。そのような場合、働けるときにだけ働くというリモートワークから始めることもできます。

リモートワークで徐々に仕事の勘を取り戻し、慣れてきたらフルタイムに移行するといったことも可能です。

「クラウドワークス」や「ランサーズ」は年齢制限が18歳以上ですので、学生の方であってもリモートワークは可能。仕事の経験を積みたい、小遣いを稼ぎたいといった目的で始めることができます。

女性や主婦の場合

女性には出産・育児・介護など、仕事を継続することが難しくなるライフイベントが生じることがあります。しかし、育児や介護をしながらでも働きたいという女性も多いでしょう。

リモートワークはフルタイムでなければ、空いた時間に仕事ができるため、育児や介護をしている女性にとって強い味方になります。また、専業主婦の方でもすきま時間に仕事をすることができます。

学生の場合

最近ではインターンでもリモートワークOKとしている企業が出てきています。例えば、地方に住んでいる学生が近くに希望するインターンを見つけられなくても、リモートワークOKであれば希望する職種の経験を積むことができます。

また、リモートワークを活用することで、身体障害などで通勤に困難を伴う方でも仕事が行えるようになります。このようにリモートワークは個人のニーズに合わせた多様な働き方を提供することができます。

リモートワークで働くデメリット

一方、リモートワークにはデメリットも存在します。

• コミュニケーションが少なくなる
• 勤怠管理や仕事の評価が難しい
• 個人でセキュリティを確保が必要

コミュニケーションが少なくなる

遠隔で仕事をするため、必然的にコミュニケーションは少なくなります。一人で仕事するのが好きという人には向いていますが、コミュニケーションすることが好きな人は孤独を感じるかもしれません。

しかし、最近ではリモートワークを支える様々なコミュニケーションツールが登場していますので、それらを活用することでコミュニケーションの問題を緩和することができます。

勤怠管理や仕事の評価が難しい

管理する側からすると、リモートワーカーの勤務時間や勤務態度を把握することが難しいという問題点があります。仕事の成果をどのように評価するのか、明確な評価基準を設ける必要があります。

個人でセキュリティを確保が必要

社内であればパソコンやネットワークに対してセキュリティ対策を施しています。しかしリモートワークは自宅が就業場所となるため、個人がセキュリティ対策を施す必要があります。

リモートワークに向いている職種

ここからはリモートワークに向いている仕事の例を5つ紹介します。

• ITエンジニア
• Webデザイナー
• 翻訳家
• ライター
• 営業

ITエンジニア

ITエンジニアはリモートワークに最も適した職種であると言えるでしょう。

エンジニアには、プログラミングのスキルがあって、環境さえ整っていればどこでも仕事ができます。実際、リモートワークOKとしている求人では、エンジニアが非常に多いです。

リモートワークで働くエンジニアについて詳しく知りたい方は以下の記事を参考にしてみてください。

▶️リモートワークで働くフルスタックエンジニア、劣等感をバネにプログラミングを独学

Webデザイナー

Webデザイナーもリモートワークに向いている職種です。Webデザイナーもインターネットがつながる環境があればどこでも仕事ができます。

リモートワークは成果物がわかりやすい仕事が適していますが、デザインは目に見えるものなので適していると言えます。

翻訳家

英語を使ったリモートワークには翻訳があります。

翻訳は元になる原稿さえあればできますし、翻訳した文章が成果物となるので仕事の結果がわかりやすいです。また、翻訳作業は一人で行うので、この点もリモートワークに向いていると言えます。

ただ、英語ができる人は増えていますし、AIによる翻訳の精度が増してきています。英語に加えて専門知識があると仕事を得やすくなります。

ライター

文章を書いて納品することはインターネットとパソコンがあればできるため、ライターもリモートワークに向いています。また、翻訳と同じく一人で行う作業のため、遠隔で仕事しやすいです。

最近は、ウェブ媒体のライティングの需要が増加していて、ランサーズやクラウドワークスといったクラウドソーシングサイトにおいても、ライティングの案件は飛び抜けて多くなっています。

営業

営業は社内よりも客先で仕事をすることが多いという点で、リモートワークに適しています。

外出したあと社内に戻るよりも、訪問先の近くのカフェでメールをしたり資料を作成したりする人もいるでしょう。そういう意味では、リモートワークという言葉が広まる以前から遠隔で仕事をしていたとも言えます。

営業職にも、近年は営業先への直行直帰を基本としたリモートワーク案件が増えています。

企業のリモートワーク推進をサポートする助成金について

政府がリモートワークを推進していることもあり、リモートワーク（テレワーク）を推進する企業に対して助成金を補助する制度があります。

• 働き方改革推進支援助成金
• ふるさとテレワーク

働き方改革推進支援助成金

※テレワークコースはすでに募集を終了しています（令和2年4月1日受付開始、8月12日受付終了）

働き方改革推進支援助成金は厚生労働省による制度で、労働者の負担を軽減し、ワークライフバランス推進のため、テレワークに取り組む中小企業に対して助成金が支給されます。

対象となる事業主は、労災保険の適用事業主であること、テレワークを新規で導入する事業主であることに加え、各業種によって資本・出資額、労働者数の規定があります。

対象となる取り組みとしては、テレワーク用通信機器の導入、保守サポートの導入、クラウドサービスの導入などがあります。

また、成果目標を設定し、評価期間の間に評価されることになります。支給額は成果目標の達成具合によって決定されます。

▶️新型コロナウイルス感染症対策　（新型コロナウイルス感染症対策のためのテレワークコース）

ふるさとテレワーク

ふるさとテレワークは総務省による制度です。

テレワークを用いて地方でも都市部の仕事を行える環境を整えることで、都市部から地方への人材や仕事の流れを創出する試みです。地方自治体や民間企業に対してテレワーク導入に係る費用の一部を補助しています。

リモートワークで自由な働き方を実現しよう

リモートワークのメリット・デメリット、向いている職種などについて解説してきました。

リモートワークは柔軟で多様な働き方を提供する、これからの時代に合った働き方と言えます。通勤時間をなくすことでワークライフバランスを実現したり、企業の生産性を上げコストを削減したりすることもできます。

また、女性や学生、障害のある方など、働くことができない状況にあった人たちにも働く機会を提供することができます。

現在の働き方に不満を持っていて、柔軟で自由な働き方を望んでいる人は、リモートワークを検討してみてはいかがでしょうか。

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