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デジタル・デバイド(情報格差)とは?例・解決策・原因をわかりやすく解説

更新: 2021.07.26

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デジタル・デバイド(情報格差)は世界的に見ても深刻な問題で、日本に住む人にも無関係のことではありません。

デジタル・デバイドについてまとめられた文献は難しいものが多く、正しく理解するのは難しいといえるでしょう。

本記事では、デジタル・デバイドについて初心者向けにわかりやすく解説していますので、参考にしてみてください。

この記事の目次

デジタル・デバイド(デジタル・ディバイド)とは

デジタル・デバイドとは、インターネットなどの情報通信技術を使える人と使えない人との間に生じる格差を表す言葉で、おもに「情報格差」という意味で使われます。

「デバイド(divide)」という単語に「格差」という意味はなく、「分割する」「区切る」という意味があります。

デジタル・デバイドは「情報技術によって、区切られる」という意味になります。

またデジタル・デバイドの影響で

  • インターネット
  • 放送
  • 通信

などよる情報を得られない人々のことを「情報弱者」と呼ぶことがあります。

一部のインターネット上では、情報収集力の低い人に対して「情弱(情報弱者の略)」という言葉を蔑みの意味を込めて使うことも。

ただ「情弱」という言葉はいわゆるインターネットスラングであり、言葉の本来の使い方とは異なります。

デジタル・ディバイドとも呼ばれる

デジタルデバイドは「デジタル・ディバイド」と呼ばれることもあります。

発音がやや異なりますが、言葉の意味としては同じです。どちらを使っても問題ありません。

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デジタル・デバイドの主な種類

デジタル・デバイドには、主に以下のような種類があり、格差が発生する規模や原因などによって使い分けられます。

国際間デジタル・デバイド

国家単位で見たときに現れる情報格差を「国家間デジタル・デバイド」と表現します。

技術発展の進む先進国と、現在も狩猟生活をしている発展途上国との間に大きな情報格差が生じているのは明らかです。

国家的な予算の関係からインフラ整備にお金を割けなかったり、インフラを整備したとしても、対応した企業に莫大なコストがかかったりするなどの理由から、情報格差が生まれます。

地域間デジタル・デバイド

国内の都市部と地方部の情報格差のことを「地域間デジタル・デバイド」と表現します。

国同士を比較した時でなく、一つの国の中でも情報格差は発生しているのです。

地方部の場所や過疎化などによって、情報端末が普及されていなかったり、システムに故障があった時の対応がしにくいことから、インフラ整備が遅れ、格差が生まれます。

個人間、集団間デジタル・デバイド

個人や集団における情報格差を「個人間・集団間デジタル・デバイド」と表現します。

後ほど詳しく解説しますが、個人の年齢や、所得による所有している情報端末の違いなどによっても、情報格差が生じるのです。

デジタル・デバイドの身近な例

デジタル・デバイドの身近な例として、以下のような問題が挙げられます。

  • 貧富の差の拡大
  • デジタル・デバイドを利用した事件に巻き込まれる可能性
  • 高齢者世代の孤立化
  • 情報技術の開発・対応をする人材の不足
  • 人材・技術の流出

具体的に解説します

貧富の差の拡大

近年は、インターネットビジネスが主流となっています。

国内外を見ても、急成長中のベンチャー企業のほとんどがインターネットを活用したビジネスをメイン事業としています。

例えば、通話アプリ「LINE」などは私たちにも身近なところでしょう。

実際の店舗を持たずともネット上でユーザーの動作が完了してしまうビジネスが主流です。

このような情勢のため、企業の人材採用条件にはインターネットが使えることやWord、Excelなどのアプリケーションを使えることなどが含まれるようになりました。

ITスキルに明るい人ほど成長中の企業に入社しやすく、そうでない人は職に就きにくいというような傾向が見られます。その結果、収入の差が生まれるてしまうでしょう。

また、インターネットで副業・起業できる人は、そうでない人以上に収入を増やせる可能性が高まるのです。これも収入の差を生む原因につながると想定できます。

日本において、貧富の差は見えにくいですが、海外だと顕著です。一部の富裕層や都市部に住む人しかITに関する技術、情報端末を持っていないという現実があります。

富裕層と貧困層の収入格差は広がるばかりです。

デジタル・デバイドが貧富の差につながる可能性は非常に高いでしょう。

デジタル・デバイドを利用した事件に巻き込まれる可能性

情報格差は解決される方向で動くべきです。しかし、情報格差は時として悪用されてしまい、事件に発展しかねないのです。

2016年、「PC DEPOT」というパソコン販売事業を行う企業と80歳の利用者との間に問題が発生しました。

PC DEPOTは、パソコンを購入した方が自分で設定できるようなサポートを実施。しかし、そのサポート代は1万5000円弱と高額だったのです。

これを知った利用者の家族はサービスの解除を要求しましたが、PC DEPOTから解除料として20万円を請求されてしまいました。

本来は、パソコンに疎い人のためにあるサービスだったはずです。しかし、知識がないためにサービスに頼らざるをえない人たちを利用し、お金をもうけるという方向に転じてしまったのでしょう。

情報を持っている人と持っていない人の格差は、このような事件を生み出しかねないのです。

参照:PCデポ 高額解除料問題 大炎上の経緯とその背景

高齢者世代の孤立化

情報端末を持っていないことによる孤立化も懸念点の一つとなるでしょう。

後ほど解説しますが、高齢になる程スマートフォンやタブレット端末の普及率は下がります。

体への負担などを考えると、スマートフォンやタブレットは家にいながらでも使える家族や友人とのコミュニケーションツールとして最適でしょう。

寂しさを紛らわせることもできるはず。ただ、それらを所持してないとなると、孤立化してしまう可能性が高いです。

また、地方に住む高齢世代の方は、過疎化が進んで近所に住む人の数も減っていくことが考えられます。万が一トラブルがあった時などにすぐに連絡が取れるツールがないと、発見が遅れてしまうかもしれません。

固定電話や携帯電話があれば連絡は取れるかもしれませんが、そういった情報端末すらもない場合、孤立化による心身の負担が問題となるでしょう。

情報技術の開発・対応をする人材の不足

途上国のインフラ整備を行ったり、高齢世代でも使いやすい端末を開発するには、IT人材が必要です。しかしIT分野は業界全体を見ても深刻な人材不足が続いています。

途上国向けの技術開発や、トラブルが発生した時の対応に人員を割いてしまった場合、先進国や都市部などでの技術開発に割く人員の不足が懸念されます。

途上国の発展に割ける人材が足りないのはもちろんのこと、技術の進歩に合わせて、最新の技術を身につけている人材が少ないのも事実。

デジタル・デバイドを現在のIT人材だけで解決するのは困難と言えるでしょう。

人材・技術の流出

情報格差解消のために人材・技術を使うのは望ましい行動だと思われます。

一方で、人材や技術が流出してしまう可能性も考えなければなりません。

同じ国内ならば、国全体の発展につながるので問題ないでしょう。しかし、他国へと人材・技術を渡すことは、それらを活用されて、自国以上の技術レベルに達してしまう懸念があります。

結果、自国の技術に対する海外からのニーズが下がることにもなりかねません。

デジタル・デバイドが生じる原因

では、デジタル・デバイドが発生してしまう原因にはどのようなものが考えられるのでしょうか。

主に、以下のような原因でデジタル・デバイドが発生するとされています。

ブロードバンド整備にかかるコスト

インターネットを利用できるようにするには、その地域に光ファイバーケーブルなどのブロードバンドを整備しなければなりません。もちろんブロードバンドの整備にはコストがかかります。

そのため企業としては、コストをかけてでもインターネット環境の整備を行うべき、採算性のある地域に絞ってしまうでしょう。つまり、人口が多く企業などが集約している都市部です。

インフラ整備を行うIT企業としては、費用対効果が見込めない地域への資源投入は行うわない可能性すらあります。

国家単位で見ても、国民の大半が情報端末を持っていない国であれば、インフラ整備をする必要はないと判断されてしまうでしょう。

これによりインフラ整備が行われている地域と行われていない地域とで、情報格差が生まれてしまうのです。

障害発生時に対応しにくい地方部

コストの面だけでなく、場所による問題も「地域間デジタル・デバイド」に大きく関わります。

例えば、離島や山間部にある町でシステム障害が発生した場合、対応が遅れてしまいます。近くにトラブル対応できる施設や担当者がいれば別ですが、全てのエリアがそうとは限りません。

また、対応できたとしてもその地域まで人材を派遣することを、都市部で発生したシステムトラブル対応以上に時間的・金銭的なコストが発生しかねません。

これらの理由で、さらに「地域間デジタル・デバイド」が広がりつつあるのです。

IT人材の不足

IT業界における人材不足は深刻な問題であり、日本だけで見ても、システム開発が可能なエンジニアは不足しています。

地域的に見ると、地方部ほどエンジニアなどIT人材が不足しており、システムの開発やトラブル発生時に対応しにくい状態が続いています。

そのため、地方部においてはインフラ整備が進まず、都市部との情報格差が広がってしまうという現状があります。

地方部の少子高齢化、過疎化

日本を見ても、地方部は少子高齢化が進んでいます。

働き手となる20〜50代くらいの世代は地方から都市部へと移住。これによって人口の過疎化も発生しており、社会的な問題となっています。

スマートフォンやパソコンを操作する機会の多い若者が少ない地域は、それだけ情報端末の普及率も下がります。

60代以上の高齢者世代は情報端末を使うことも少ないため、IT系企業も地方にまで事業展開しようとは考えにくいです。

地方部の少子高齢化、過疎化もデジタル・デバイドの一因となっています。

学歴や所得による格差

学歴や所得の格差が、情報格差につながっているという見方もあります。

一般的に、学歴が高い人ほど有名企業や大手企業に就職しやすいとされており、大手企業に入社した人ほど所得が高くなる傾向があります。

高所得者は、最新のスマートフォンやタブレット、パソコンなどを手に入れるのも簡単です。その分、端末を操作する機会が多く、情報に触れる機会も増えます。

一方で、収入が低い人は、携帯端末やパソコンを手に入れることが困難です。所得の差によっても情報格差が生まれてしまうのです。

年齢による情報格差

まず日本を事例に、スマートフォンの普及率を年齢別に見てみましょう。

総務省の調査によると、2016年のスマーフォン普及率は、20〜30代は90%を超えているものの、60代は約33%、70代は約13%と、年代が上がるごとに低下していることがわかります。

スマートフォンは、通信ができる環境下ではどこでもインターネット検索ができる代物です。スマートフォンを持っている人はそれだけ情報に触れる機会が多いとも考えられます。

若い世代は、自分の成長とともにスマートフォンやタブレットに触れてきた世代であるため、端末の操作は慣れています。

一方で60〜70代以降の世代はというと、若いことはスマートフォンなどはなく操作も不慣れ。むしろ所持することすらしたがらないという人もいるほどです。

現状の生活で問題なければ、端末を持つ必要はないと感じている層が一定数存在しています。

年齢による情報端末の普及率の差が、「個人間デジタル・デバイド」になっています。また年齢による情報格差は、先ほどの「地方部の高齢化」にも関わる要素です。

参照:総務省 情報通信白書平成29年版

障害の有無による格差

視覚や聴覚、知的障害などによって、取得できる情報に差が出てしまうこともあります。

身体や精神的な障害の有無もデジタル・デバイドの要因となるのです。

インターネットの利用目的による格差

インターネットの利用目的は個人によって様々です。

世の中の情勢や特定分野の技術といった最新の情報を得たい人もいれば、SNSで知人と交流したり、ゲーム、匿名掲示板といった趣味目的で使っている人もいます。

趣味や娯楽としてインターネットを使っている人は、インターネットを事業につなげたり、収益につなげようとしたりといった考えにまで至っていない可能性が高いです。有益な情報を得ているという見方はできないでしょう。

仮にスマートフォンなどの同じ端末を持っている人でも、インターネットを使う目的、手に入れる情報によって情報格差は生まれてしまうのです。

スマホの普及による若者たちのパソコン離れ

スマートフォンを操作する機会に恵まれ、インターネットを使いこなしているように見える20代以下の若者世代。

しかし、スマートフォンの操作に慣れてしまったことから、パソコンの操作に慣れていないという人が増加しているのです。これも「個人間デジタル・デバイド」に含まれます。

このような世代のことを「スマホネイティブ」と呼び、SNSでの会話やゲーム、動画視聴などのほとんどをスマートフォンで行います。

日本では特にこの傾向が見られ、スマートフォンの操作ならばわかるが、パソコンの設定やOSの種類などは詳しくないという若者が多いです。

私生活の上では問題ないかもしれませんが、仕事などではパソコンは必須のツール。「スマホネイティブ」世代の情報格差を埋めるのに、苦戦する企業も珍しくありません。

デジタル・デバイドの解決策

デジタル・デバイドの主な解決策として、以下のようなものが挙げられます。

  • スクール設立によるIT人材の増加
  • 多様化するスマート機器の普及
  • インターネット上でのコミュニケーションの普及
  • 無料で利用できる端末の設置
  • 企業が在宅勤務可能な求人を増やし雇用を支援する
  • インターネットを使う目的の見直し
  • 発展途上国から先進国に学生を誘致する

スクール設立によるIT人材の増加

IT人材の不足はデジタル・デバイドの原因としても大きな比重を占めていと考えられます。

まずはIT業界全体の人材増加が急務。

地方部にITスキルを教えるパソコン学校やプログラミングスクールを設立し、その近隣に住む人々にスキルを教えるということができるはず。そこからIT業界へと進む人材を増やしていけるでしょう。

大手IT企業へと進む人が増えれば、収入による格差を縮めることにもつながるはずです。

また、IT技術が地方部でも普及することで、インフラの整備も進み、進出する企業が増え、地域の活性化にもつながる可能性もあります。

デジタル・デバイドによるIT人材のニーズ向上

IT企業を見ても、まだ情報技術の普及率が低い地方にこそビジネスチャンスがあるとわかっているものの、着手できていないのが現状。その原因の一つには、ITスキルを持った人材の不足があるでしょう。

地方にまで人員を避ける余裕がないと、都市部での活動に限定してしまいがちです。

企業側から見たデジタル・デバイドはビジネスチャンスにつながりそうではあるものの、手が出しにくく歯がゆい状態かもしれません。

しかし、求職者の立場から見るとどうでしょう。企業が地方における情報技術普及に活かせる人材だと判断すれば、採用されやすいと考えることができます。

デジタル・デバイドによって、IT人材のニーズは向上しているのです。

多様化するスマート機器の普及

スマートスピーカーやスマートウェアラブルデバイスなど、多様化するスマート機器の普及によりデジタルデバイドを解消できます。

たとえば、双方向での音声認識技術が搭載されているスマートスピーカーを使えば、携帯電話を使えないお年寄りや小さな子供も簡単に扱うことができるでしょう。

インターネット上でのコミュニケーションの普及

インターネット上でのコミュニケーションをより一般化させ、普及していくことでもデジタル・デバイドを解消できる可能性があります。

特に高齢者世代に対して情報端末を普及していくことで、一般化が図れそうです。

家族がスマートフォンやタブレットを使って親や祖父母と連絡を取ることで、高齢者世代にも自然とスマートフォンが普及していくことでしょう。

会話をするだけならば、出歩く必要がない「Skype」などのアプリを使うことで、障害がある方でも家にいながらコミュニケーションが取れるでしょう。ITによって生活がとても楽になります。

そのためには、より簡単に操作しやすい情報端末の開発が必須となるはず。やはりこの点でも、開発が可能な人材の発掘・育成が必要となりそうです。

無料で利用できる端末の設置

金銭的な理由から端末が手に入れられず、情報弱者となってしまうケースも考えられます。特に、小学生〜高校生などはスマートフォンやパソコンを変えるほどのお金を持っている可能性は低いです。

お金の面で情報を得られない人たちのためにも、図書館や役所などの公共スペースに端末を設置するという解決策もあります。

あるいは、廃棄処分される予定の端末をリユースして提供するという施策も打てるでしょう。ただ、このような活動をしている団体は多くないのが現状です。

企業が在宅勤務可能な求人を増やし雇用を支援する

IT企業などにおける一部のビジネスは、在宅でも可能な場合があります。

例えば、エンジニアやプログラマーによるコーディングの作業は、パソコンさえあれば自宅でも作業可能です。

また、テレワークやメディアの記事作成なども、自宅にいながら作業できます。

在宅勤務を認め、地方の人でも作業できる求人をことができれば、地方部の雇用創出につながるでしょう。

結果、地元から離れてしまう人を少しでも防ぎ、地方部にいながらIT技術に触れる機会となるはずです。

インターネットを使う目的の見直し

私たち個人が、なぜインターネットを使うのか、見直してみましょう。

  • ただ娯楽のために使っていた時間を、自分の仕事に活かせる情報収集の時間に活かせないか。
  • SNSで友達と話していた時間を、Webサービス開発の勉強に使う時間に回せないか。

デジタル・デバイドという言葉を聞くと、規模が大きくて自分と関係のないことのように思えてしまうかもしれません。

しかし、情報格差は先進国と発展途上国の間だけでなく、情報に触れている私たちの間にも発生しています。

この記事を読んだあなたは、情報格差が引き起こす問題についてもイメージできるはず。改めて自分のインターネットの使い方を考えてみてください。

発展途上国から先進国に学生を誘致する

海外の途上国からITスキルを学びたい人を誘致。

スクールで技術を教え、各自の国の発展に生かしてもらうという手段もあります。

これならば、国内の人材を海外へ送り出すためのコストは必要ありません。

また技術の流出という面でも、発展途上国という限られたリソースの中で、わずか数年で先進国を追い抜くほどの技術が確立されるということも考えにくいです。

海外からくる学生としても、先進国の技術に触れる絶好の機会となるはず。

こういった方法で、国内の地方部と都市部、あるいは先進国と途上国のデジタル・デバイドを解消していくという方法があるでしょう。

デジタル・デバイド(情報格差)の原因と解決策 まとめ

本記事はデジタル・デバイドの身近な例や原因と解決策について解説しました。

普段からスマートフォンやパソコンを操作する機会の多い人ほど、認識しにくい問題かもしれません。

ただ、情報に触れることが多いからといって、格差が発生していないわけではありません。自分にも関係あることだと思うことで、デジタル・デバイドについての理解が深まるでしょう。

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この記事を書いた人

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新卒でベンチャー企業の営業に就職。残業がほぼない会社だったため、仕事が終わったら趣味のブログを書く毎日を送っていました。3年ほど勤めて退職し、ブログをきっかけにテックキャンプ ブログでライターデビュー。好きなものはマンガ、テニス、イラスト、サメです。

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