IT業界への転職に興味があるが、ブラックな業界というイメージがあって迷っている、長時間労働や精神的につらい仕事をするのは避けたい、という悩みを持ってはいませんか。

近年の急速なIT化に伴い、求人数が多く平均給与も比較的高いIT企業ですが、人手不足などの問題があるのも事実です。

※記載されている内容は記事公開時点での情報です。

IT業界の抱える問題

「IT業界＝ブラック」というイメージを持っている方も多いかもしれません。このイメージは、IT業界の慢性的な人手不足とそれに伴う長時間労働から来ています。

もちろん全てのIT企業がブラック企業ではありません。しかし、新元号に伴うシステム修正や2020年問題など様々な問題がこのようなイメージの定着に影響していることは事実です。

ここでは、現在の日本のIT業界が抱える問題点について見ていきましょう。

• 深刻な人手不足
• エンジニア・プログラマーの長時間労働
• 技術の急速な進歩

深刻な人手不足

一家に一台だったパソコンが、一人一台持つのが当たり前となりつつあり、スマートフォンやタブレットをデバイスの形を変え、場所を選ばずにインターネットが使える時代となりました。

この急速なIT化の波に乗って多くのIT企業は発展してきました。ただ、その一方でIT業界は深刻な人手不足に陥っています。

経済産業省が行った2016年の調査によれば、マクロな規模でのIT人材（IT企業及びユーザ企業情報システム部門に所属する人材）は、調査当時の人材数は約90万人、不足数は約17万人と推計されています。

「中高生などを対象としたプログラミング教育」「2020年から実施されたプログラミングの義務教育化」など、現在の人手不足の状況への対応策は現時点でもいくつか実施されています。しかし、その効果が出ているとはまだ言い切れません。

2019年の元号変更によるシステム修正

現状の人手不足に加えて、2019年の元号変更に伴うシステム修正にも多くのエンジニアが必要となる可能性があります。

現在、企業などで使われているシステムには、西暦に加えて元号での表示を採用しているものもあります。2019年5月1日に予定されている改元に合わせて、システムにも新しい元号をプログラムする作業が発生する恐れがあるのです。

日本中で利用されている全てのシステムを修正し、その動作検証、修正したシステムの適用作業（インストール、アップデート）などを行うためには多くの人員が必要。IT企業だけでなく日本中の企業が抱える直近の課題となっています。

2020年問題によるIT業界への影響

「2020年問題」と呼ばれる課題も、IT業界に影響するとされています。

2020年に開催される東京オリンピック（新型コロナの影響で2021年に開催）に向けて、ホテルや競技場などの建設ラッシュが続いています。その一方で2020年のオリンピック以降の景気後退は避けられないとの見方もあります。

2020年に顕在化すると見られている以下のリスクは、「2020年問題」と呼ばれ、これらのリスクの影響を事前に防ぐ取り組みが求められています。

• オリンピック需要の終了による不動産バブルの終焉
• 建設業界の人員飽和による雇用の停滞
• 少子高齢化、団塊の世代の引退などによる労働力不足
• 段階の世代の引退による社会保障費の増大と多死社会の到来
• 教育分野での改革に伴う対応の困難さ

IT業界においても、さらなるIT化社会に伴って人手不足がより深刻化すると予測されており、情報セキュリティの分野では20万弱、先端ITの分野では4.8万人が不足するとのことです。

AI（人工知能）に代替される可能性のある仕事

IT人材の確保が直近の課題としてある中で、ITによって人材（人手）が余る市場もあります。

2014年に英オックスフォード大学のマイケル・A・オズボーン准教授が予測した「今後10~20年でなくなる仕事」によると、AI技術の発展によってこれまで私達人間が行ってきた仕事の約47%がAI（人工知能）によって置き換えられるとされています。

参考元：マイケル・A・オズボーン博士の「未来の雇用」。AIではなくマシン・ラーニングから考える

AI（人工知能）に代替される可能性のある仕事の例として

• 企業の事務職
• 銀行や役所の窓口業務
• 電話のオペレーター

などがあり、すでに一部の企業などではロボットやタブレットだけが配置された「無人受付」などが見られています。

エンジニア・プログラマーの長時間労働

システムエンジニア・プログラマーの長時間労働も問題になっています。

プログラムは、同じ処理を行うためにもいくつかのプログラミングの方法があります。つまり、システム開発は「正解のないものづくり」であり、システムエンジニア・プログラマーは高いスキルが求められる技術職です。

この状況を打破するため、多くの企業が新規の人材確保を積極的に行っています。しかし、未経験者を採用したところで実際に一軍の戦力として働けるようになるまでに数年がかかるため、それまでは既存の戦力で仕事をこなすことになります。

結果的にスキルを持った技術者に仕事が集中することになり、特に納期が厳しい下請け企業では長時間労働が未だ改善されていないという状況です。

「多重請負構造」が長時間労働の原因の一つ

長時間労働の原因の一つとなっているのが「多重請負構造」です。

多重請負とは、まず、大手のITベンダーが受注した案件をいくつかの仕事に分割し下請け企業に振り分けます。

ITベンダーから仕事を受けた企業はさらにその仕事を下請け企業に振り分け、仕事を請け負った企業はさらにそれを下請けに振り分ける。といったように、大元のITベンダーを頂点としたピラミッドの構造が出来上がっているのです。

この多重請負構造は、「営業力のない小さな企業であっても大きな案件の工程の一部を担うことができる」「頂点にあるITベンダーは開発を全て自社の社員でこなす必要がない」など、いくつかメリットもあります。

一方で、ピラミッド構造の上部と下部の待遇格差や、下請け企業に対する無理な納期設定などデメリットも問題視されています。

IT業界の離職率について

厚生労働省が公表している「平成27年 雇用動向調査」によると、情報通信業の離職率は10.7％と発表されています。

一般的に「離職率が10％を切っていたらその業界は離職率が低い」と言われている中で、10.7％という数字は高いとは言えません。

また、この同じ調査に対する結果として最も離職率が高いのは「宿泊業・飲食サービス業」の28.6％、最も離職率の低い産業は「複合サービス事業」の8.1％であったため、他の業界と比較しても比較的低い数値ということになります。

しかしながら、そもそもその業界に従事する母数の違いや、「情報通信業」と一括りにされた中には大企業から中小企業、ベンチャー企業など様々な企業が含まれていることを考慮すると「離職率が低い＝ブラック企業ではない」と考えるのは早計です。

これからIT企業への就職・転職を考えている人は、この記事の後半で説明する「ブラックな職場を避けるためにできること」も確認するようにしましょう。

技術の急速な進歩

IT技術の進歩が早すぎることも、人手不足の一因となっています。

IoTやAI（人工知能）など新しい技術が次々と生まれるIT業界では、一年前に最新とされた技術がもうすでに古いものになっていることも珍しくありません。

言い換えると、苦労して身につけたスキルが数年後には使えなくなってしまっていることも実際に起こり得ることであり、現在第一線で活躍しているエンジニア・プログラマーであっても、常に新しい技術への対応が求められます。

そして、これからプログラミングを学ぶ新人は、疑問を解消してくれる先輩技術者が十分にいないことで技術習得に時間がかかります。30代後半～40代のエンジニア・プログラマーにとっては早すぎる技術進歩についていけない、という状況が引き起こされているというわけです。

人材不足が顕著なIT分野・技術

人手不足はIT業界全体で起こっていることですが、これから紹介する分野・技術においては特に技術者が不足しています。

いずれも、比較的最近登場した技術であることが背景にありますが、これらの分野に対応するスキルを身につけることでIT業界への就職・転職へと繋がるでしょう。

• AI（人工知能）
• IoT（Internet of Things）
• ビッグデータ解析
• VR（仮想現実）AR（拡張現実）
• ロードバランシング技術（負荷分散技術）
• ブロックチェーン技術

AI（人工知能）

AI（人工知能）の技術を活用した家電製品やスマートフォンなど私達の生活にも浸透しつつあります。

それ以外にも、大量のデータ分析、人間の使う自然言語の理解や画像・音声認識など、様々なジャンルでAIエンジニアが求められています。

AI開発に使用される言語は、主に「Python」「R言語」ですが、どちらの言語についてもエンジニアの供給が需要に対して追いついていない状況です。

初心者向けの言語としても人気のPythonは、AIブームでさらに人気・需要共に高まってきており、これからプログラミングを学ぶ人にとってもおすすめの言語です。

IoT（Internet of Things）

Internet of Thingsの頭文字を取ったIoTとは、モノとインターネットをつないだサービス全般のことを指します。具体的には、テレビ・冷蔵庫・スピーカー・時計などがインターネットと繋がることで、より効率的に、便利になるための技術です。

スマートフォンで離れた場所からも操作ができる家電製品など、すでに世の中に出回るようになったIoTは、今後さらに広まると見られています。

ビッグデータ

IT技術の進歩により、コンピュータがより大量のデータをより短時間で処理できるようになりました。そのため、これまで活かしきれていなかったビッグデータを活用する動きが出てきています。

例えば大量の顧客データ、販売記録からユーザーの一人ひとりに対してよりマッチしたおすすめ商品を表示したり、これまでの予測と結果からより精度の高い天気予測が出来たりと、データの活用方法は多岐に渡ります。

これらの、ビッグデータを統計学的な手法を使って解析するエンジニアをデータサイエンティストと呼び、新しいエンジニアの一種として企業からの需要が高まっています。

データサイエンティストは、

• データを解析するスキル
• その結果をマーケティング結果としてまとめるスキル
• 結果から企業に新しいサービスや商品戦略を提案するスキル
• プレゼンテーション、コミュニケーションスキル

などが求められ、ITを駆使するマーケティングの専門家として今後もあらゆる分野での活躍が期待されています。

VR（仮想現実）AR（拡張現実）

VR（Virtual Reality、仮想現実）は、娯楽として楽しむゲームやアトラクションだけでなく、手術のシミュレーションなど医療などの様々な分野での導入が進められています。

VRと並んで注目されているARとはAugmented Realityの略で、「拡張現実」という日本語で表現されています。実在する風景にバーチャルの視覚情報を重ねて表示することで、目の前にある世界を“仮想的に拡張する”という技術です。

AR技術を使って開発されたものの事例としては、2017年に大ヒットしたアプリ『ポケモンGo』があります。VR、AR共に、医療業界と始めとする様々な産業業界での導入が進められているため、VR開発ができるエンジニアの需要は今後さらに伸びると見られています。

ロードバランシング技術（負荷分散技術）

システムがより複雑化、巨大化していく中で、ある一つのシステムや機器に処理の負荷が集中しないよう、システム間・機器間のバランスを均等に取ることが重要になってきています。

システムの安定・継続稼働を実現するため、ロードバランシングの必要性がさらに認識されていく中で、これらを行うインフラエンジニア・ネットワークエンジニアの価値も高まってきています。

ブロックチェーン技術

ビットコインを始めとする仮想通貨は、ブロックチェーン技術によって成り立っています。

ブロックチェーンとは、それぞれのデータの処理結果やその詳細を各ブロックで管理し、それらが連なって一つのシステムとして動作する技術を指します。ビットコインを例に言うと、各取引データ（トランザクション）はブロックと呼ばれる塊ごとに管理されています。

このように、従来の銀行のように権限や処理が集中する基幹システムを持つのではなく、ビットコインを利用する各ユーザーで分散管理をすることで、システム障害に強い仕組みを作ることができます。

問題解決のために政府・企業が行っている主な施策

上述した通り、IT業界の人手不足は経済産業省や多くの企業が問題視しており、それに対する施策を行っています。ここからは政府・企業が行っている主な施策を紹介します。

• Reスキル講座（30〜40代技術者向け講座）の実施
• 2020年から小学校でのプログラミング必修化
• エンジニア・プログラマーの待遇改善
• オフショア開発の実施

Reスキル講座（30〜40代技術者向け講座）の実施

Reスキル講座は経済産業省と厚生労働省が立ち上げた制度で、従来のシステム開発を支えてきた30代～40代のエンジニアを対象に、最先端技術学習を支援するものです。

具体的には、両省が認定する講座の受講者に対して最大で受講費用の7割を補助する予定となっており、金額の上限は年間で56万円とされています。

今後ますます深刻化するであろう人手不足の状況の中で、長時間労働やIT技術の急速な進歩によって時代についていくことが難しい30代～40代のエンジニアに対して、最先端技術の習得を後押しすることで、働き盛りの世代で人手不足を補おうとする狙いがあります。

2020年から小学校でのプログラミング必修化

将来の活躍が期待される子どもたちを対象とした取り組みが、2020年からの小学校におけるプログラミング教育の義務化です。

具体的には以下のようなことが新学習指導要領の総則に記載されています。

児童がコンピュータで文字を入力するなどの学習の基盤として必要となる情報手段の基本的な操作を習得するための学習活動

児童がプログラミングを体験しながら，コンピュータに意図した処理を行わせるために必要な論理的思考力を身に付けるための学習活動

引用元：新学習指導要領（総則第3の1）

これらに従ってコンピュータなどを授業に取り入れることにより、子どもたちは早い段階からコンピュータやプログラミングに触れることになるのです。将来的なIT人材育成のベース作りになります。

しかしながら、この施策によってプログラミング教育を受けた子どもたちが、実際の戦力として社会に活躍するのはまだ10年以上先です。この施策の恩恵を現役世代がすぐに受けることは難しいでしょう。

エンジニア・プログラマーの待遇改善

既存人材への再教育や将来の人員確保のための施策ももちろん重要ですが、エンジニア・プログラマーに対する3K（きつい、帰れない、給料が安い）というイメージを払拭し、待遇を改善することも重要です。

日本全体で「働き方改革」が話題になっている中、IT業界においても

• 労働時間、給与の見直し
• 働く場所の見直し（在宅、リモートワークなど）

が各企業において積極的に行われています。

オフショア開発の実施

人材を国内ではなく、海外から調達するという考え方もあります。

オフショア開発とは、海外企業もしくは海外子会社にソフトウェア開発を委託することです。例えば、より多くの人員が必要なコーディングやテスト工程などを海外に委託し、国内では上流工程、委託したプロジェクトのスケジュールやタスク管理などを主に行います。

海外では日本よりも人件費や安いところが多く、また国策として積極的にエンジニア育成を行っている国もあることで人材を確保しやすい、というメリットがあります。

日本から業務を委託する海外企業としても、プログラミングという世界共通言語によって海外から仕事が受注できるとあって、需要と供給の関係が成立し、普及し始めています。

IT業界の人材不足は転職において大きなチャンス

これまで解説してきた通り、IT業界が抱える人材不足という問題は、長時間労働などの他の様々な問題の原因にもなっています。しかし、この状況は言い換えると求職者にとってチャンスとも言えます。

企業は、将来的なさらなる人材不足に対応するべく、積極的に技術者の採用を行っています。より多くの人数を確保するために未経験者の採用も積極的に行っている企業もあります。

労働時間は企業や業種によって異なる

若い間は多少の長時間労働は乗り越えられても、年齢を重ねるうちに不安になってくるものです。長時間労働は、企業や業種を選ぶことで対応できる場合があります。

すでに解説した通り、下請け企業や単純工程を担うエンジニアは納期が厳しく、長時間労働になりがちです。この状況を踏まえ、上流工程を担当するエンジニアに転職する、といった方法があります。

IT業界の「ブラックな職場」を避けるためにできること

IT業界全体として人手不足、長時間労働といった傾向があるとしても、全てのIT企業がブラック企業というわけではありません。

長時間労働や休日出勤をする必要があったとしても、その分の残業代や振替休日などの手当で対応してくれる企業もあります。

ここからは、ブラックな職場を避けるためにチェックしておきたいポイントをいくつか紹介。

• 自社サービスを運営している企業に入社する
• 面接の段階で働き方について質問する

自社サービスを運営している企業に入社する

受託開発を行う企業（下請けのSIer）などは、納期を元請会社に握られていることが多く、そこで働く技術者は限られた時間で作業する必要があり、長時間労働になりがちです。

実際、長時間労働が問題となっている企業の多くは下請けのSIerであるため、まずは自社サービスを運営しているか、開発の元請となる企業の求人をチェックしてみましょう。

自社サービスを運営する会社の場合、納期も自社内で決められ、仕事量も社内で調整が出来るため、比較的融通がききやすいです。

面接の段階で働き方について質問する

働き方に不安が残る企業だった場合、面接の時点で担当者に質問してみましょう。

自社サービスを開発する会社や元請企業でも残業が続く会社である可能性は0ではなく、また有給の取得率や給与、福利厚生なども確認しておきたいポイントです。

給与について聞くことは特に遠慮しがちですが、良い会社は面接でのあなたの質問よりも、あなたの能力で採用不採用を決定します。

イメージダウンを恐れるよりも、あなたの質問に真摯に答えてくれる会社を選択しましょう。

未経験からIT業界に転職するには

IT業界へ転職（特にエンジニアやプログラマなどの技術者）は、求人数も多く未経験歓迎としている企業もあるため、ハードルは低めに感じるかもしれません。

しかしながら、中途採用では即戦力が求められることが一般的で、同じようなスキルを持っている人同士であれば、最終的な判断はプログラミング経験の有無によってなされることが多いです。

ここからは、未経験からIT業界に転職する上で身につけておきたいスキルについて紹介します。

• コミュニケーション能力
• プログラミングスキル

コミュニケーション能力

IT企業で働くイメージとして、「一人で黙々と作業を行う」というイメージを持っているかもしれませんが、実際にはチームメンバーや他部署の関係者となど、多くのコミュニケーションが発生する職種です。

例えばシステム開発の場合、プロジェクトを統括するプロジェクトマネージャーや設計図を作るシステムエンジニア、コーディングを行うプログラマー、仕事を受注してきた営業など様々な人員が関わっています。

多くの人々が協力して作業を行う中で、プロジェクトを円滑に進めるためにコミュニケーションは必須です。

スケジュールを確認し、問題を共有し、課題について話し合うため、自分の考えを言うことができ、相手の話を理解するコミュニケーションスキルを身に着けましょう。

プログラミングスキル

IT業界に就職・転職するのであれば、どのような職種であっても最低限のプログラミングは必須です。

システムエンジニアやプログラマーになりたいのであれば、自分自身でコーディングができるスキルが必須ですし、IT企業の営業職などに就きたい場合であってもシステムの構造を理解し、プログラムが読めるレベルのスキルは求められます。

未経験者はプログラミングスクールに通おう

プログラミング経験がなく、これから始めて勉強するという場合はスクールの受講がおすすめです。挫折する人の多いプログラミング習得も、スクールであればスムーズに学習を進めることができるでしょう。

日本のIT業界が抱える問題について整理しよう

IT業界には確かに就職・転職時に不安になる問題がありますが、それも企業選びを入念に行うことでそういった問題のない良い企業（ホワイト企業）に就職することは可能です。

もちろん、優良企業はそれだけ人気で求人に対して多くの応募が集まることが予想されるため、必要なスキルを身につけた上で就職・転職活動に望みましょう。

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