結婚式に呼ぶべき同僚とは？招待する人を選ぶ基準や席次表の書き方を解説

結婚式に職場の同僚をどこまで呼ぶのかは、多くのカップルが悩むことでしょう。

確かに「同僚」のひとくくりで考えると、どこかで線引きするのは気が引けます。

中には部署異動を複数回経験しているならば、「前の部署と今の部署の同僚、どちらを呼べばいい？」と悩む人もいるでしょう。

そこで本記事では、結婚式に呼ぶべき同僚の選び方を解説。同僚の意味や同期との違い、席次表での表記の方法についても紹介します。

これを読めば、招待客の選択基準が分かり、結婚式の段取りがスムーズにいくでしょう。

これから結婚式の手配をするカップルは、ぜひ参考にしてください。

「同僚」とは同じ職場で働いている人のこと

そもそも「同僚」とは、同じ職場で働く人のことを指します。ですので上司も先輩も後輩も、同じ職場で働く人はすべてまとめて「同僚」と表現できるのです。

以下では、同僚の定義や同期との違いについて解説していきます。

同僚の定義は「同僚とは？意味や同期との違い・会社で一緒に働く人の呼び方を解説」でも解説しているので、合わせて参考にしてください。

上司を同僚と呼ぶことは少ない

辞書の意味としては、同じ職場で働いている以上、上司も同僚にあたります。しかし実際は上司を同僚と呼ぶことは少ないです。

基本的には自分と同じ立場で働いていたり、年代が近かったりする社員のことを同僚と呼びます。

一般的に「上司」と「同僚」は違うニュアンスで使われることが多いので、注意しましよう。

「同期」は入社時期が同じ人のこと

「同期」とは、あなたと入社時期が同じ社員のことを指します。例えば入社年度や、転職入社年度が同じ人も「同期」といえます。

席次表では「新郎同僚」「新婦同僚」などと表記

同僚を結婚式に呼ぶ場合、席次表には「新郎同僚」「新婦同僚」などと表記されます。

一般的にこれらの肩書にあてはまるのは、同じ会社の同期や後輩です。後輩が「同僚」と記される理由は、ゲストに「後輩」と書くのは失礼にあたるためです。

また「退職した / された」会社の同期や後輩を呼ぶ場合は、「新郎（新婦）元同僚」などと表記。

社長の場合は「〇〇株式会社 代表取締役」などと表記

辞書上の意味では、会社の社長も同僚にあたりますが、結婚式に招待する場合は同僚とは表記しません。席次表の肩書は「〇〇株式会社 代表取締役」などになります。

上司・先輩などは「新郎（新婦）会社上司 / 先輩」などと表記

社長の場合と同様、所属する会社の上司や先輩も席次表に同僚とは記しません。「新郎（新婦）会社上司 / 先輩」などの肩書となります。

また「退職した / された」会社の上司や先輩を呼ぶ場合は、「新郎（新婦）元上司 / 元先輩」などと表記します。

結婚式に同僚を呼ぶ際の4つの基準

結婚式に同僚を呼ぶ場合、どの範囲まで招待すべきなのでしょうか。そこで本章では、4つの線引き方法を紹介します。参考にしてみてください。

• 直属の上司や同じ部署の社員は呼ぶべき
• 会社の規模・勤務地などで考える
• 結婚式全体の出席者の数で考える
• 親密度で考える

直属の上司や同じ部署の社員は呼ぶべき

会社の人を結婚式に呼ぶ場合、新郎新婦の直属の上司や同じ部署の社員は招待すべきでしょう。

同じ部署内で「呼ばれた / 呼ばれなかった」の差が出ると、人間関係に影響が出る可能性も。

結婚後も同じ職場で働き続けることを考えると、部署のメンバーは招待するのが先決です。

会社の規模・勤務地などで考える

招待客は会社の規模や勤務地で線引きすることも可能です。例えば全社員が数名〜十数名ほどの小規模な会社の場合は、全員を呼んでも問題ないケースもあるでしょう。

しかし数百人以上の大きな会社の場合はそうもいきません。そのような場合は、「同僚」とひとくくりにするのではなく、同じ営業所や勤務地で区切るのがベスト。

中には、異なる勤務地や前の部署で仲のいいメンバーを招待したい場合もあるでしょう。その際は後ほど紹介する「親密度で考える」の内容を参考にしてください。

結婚式全体の出席者の数で考える

招待客の線引きをする際、全体の出席者の数やバランスにも気を付けなければなりません。新郎と新婦との間でゲスト層の比を合わせておくのも大切といえるでしょう。

例えば部署異動の関係で、前の部署と今の部署の人の両方を招待することもあるでしょう。この場合は「会社のゲスト」とひとくくりにして、全体のバランスを考えるのがベター。

招待客全体の中で「親族」「会社」「友人」の比を考えつつ、その中で同僚の割合をどれくらいにするのかを2人で話し合ってみてください。

親密度で考える

同僚を結婚式に招待する場合、人数の関係で全員を呼べないケースもあります。

そのような場合は親密度で考えて、「絶対に招待したい人」と「できれば招待したい人」の2つに分けるのをおすすめします。

例えば、これまでに何度も部署異動や転勤を経験している場合は、現在の職場の在籍期間が短い場合もあるでしょう。

その際は、在籍期間が長い職場でお世話になった人を「絶対招待したい人」に入れ、現在の職場でそこまで関わりのない人を「できれば招待したい人」に入れるのも1つの方法。

招待数を減らす場合は、「できれば招待したい人」から減らしていくようにしましょう。

必ずしも同僚を結婚式に招待する必要はない

そもそも会社の同僚だからといって、必ずしも結婚式に呼ぶ必要はありません。実際、親族あるいは友人のみを呼んで結婚式を挙げるカップルもいます。

ですので、まずは新郎新婦で話し合い、ゲスト層（親族・友人・会社など）のメインをどこにおくのかを決めるのが大切です。

その上でメインを親族、あるいは友人と決めた場合、同僚を必ずしも呼ぶ必要はありません。

ただし呼ばない決断をしても、上司や同僚に結婚の報告だけは忘れないようにしてください。

結婚を会社に報告するタイミングや注意すべきポイントは、後ほど詳しく解説します。

仮想空間で挙式する「VR結婚式」も登場

結婚式のゲストを決めるのは、多くのカップルで難航するステップです。中には「誰を呼ぶ / 呼ばない」がきっかけで口論となり、段取りが途端に進まなくなるケースもあるでしょう。

そこでここからは新しい結婚式の方法の一つ、「VR結婚式」について紹介していきます。

VRとは「バーチャルリアリティ（Virtual Reality）」の略。コンピュータグラフィックスで生み出された仮想現実の中に、自分が実際に入り込んだような感覚を生み出す技術です。

例えば結婚式の招待客を決める際、遠方に住む祖父母を呼ぶのは気が引ける、療養中で出席したくてもできない人がいる、といったケースもあるでしょう。

あるいは海外挙式の場合は、旅費が掛かることに加えて、ハネムーンも兼ねて自分たちだけで楽しみたい気持ちもあるのではないでしょうか。

しかしVR結婚式ならば、例え2人だけの結婚式だとしても、その様子を撮影して遠方の人にリアルタイムで届けられます。

VRゴーグルをかければ、現場の様子が360℃見渡せるので、実際に参列しているような体験をプレゼントできるのです。

VRについては「VRの仕組みとは？最新の情報と開発技術を徹底解説」もあわせて参考にしてください。

結婚することを会社に伝えるときに意識したい5つのポイント

会社の人を結婚式に「呼ぶ / 呼ばない」に関わらず、結婚をすること自体は会社にきちんと報告しなければなりません。

ここからは、結婚の予定を伝えるタイミングやどの役職から伝えるべきかなど、気を付けるべきポイントを解説していきます。

• 結婚式の3ヶ月前には伝える
• 最初に報告するのは直属の上司
• 直属の上司へ報告後、さらに上の役職者に報告
• 同僚にはタイミングが合った際に伝える
• 取引先にまで報告する必要はない

結婚式の3ヶ月前には伝える

結婚の予定があることは、式の3か月前を目安に伝えておきましょう。

なぜなら、会社では結婚後に諸々の手続きが必要になるからです。具体的には、姓の変更手続き（給与振り込み口座の変更や新しい名刺の作成）、住所変更手続きなど。

手続きのタイミングや内容は会社によって異なりますので、事前に規則を確認しましょう。

またこの他にも、結婚式に合わせて新婚旅行に行く場合は、長期休暇を取る旨も早めに伝えなければなりません。

急な仕事スケジュールの変更は、職場の方々への迷惑にもなりかねませんので、余裕をもって報告しておきましょう。

最初に報告するのは直属の上司

結婚の予定を報告するのは、まずは直属の上司からです。仲のいい同期に伝えたい気持ちも分かりますが、同期への報告をきっかけに一気に情報が広まる可能性もあります。

本人が直接報告に来ていないうちに噂で部下の結婚のことを耳にするのは、上司としてあまり気持ちのいいものではありません。

結婚後の立場が悪くなる可能性も否めませんので、まずは直属の上司に自分の言葉で結婚の予定を伝えましょう。

もし先に同期に報告してしまったときは、「まだ上司に報告していないからこの話は内密に」と伝えたほうがいいかもしれません。

また結婚の報告をする際は、招待の予定も一緒に伝えるとスムーズでしょう。その場合は、式の日取りと式場も軽く伝え、後日正式に招待する旨を伝えます。

逆に招待しない旨もはっきりと伝える必要があります。「身内のみの小さな式にする予定で、会社関係の方はお呼びしない予定です。」など、角が立たないように伝えておきましょう。

直属の上司へ報告後、さらに上の役職者に報告

直属の上司に報告したあとの対応は、報告した上司からの指示に従いましょう。上司によっては、報告のタイミングを打診してくれます。

例えば、「次の朝礼のときに皆の前でも軽く報告してもらおうか」「上のほうには私から伝えておくよ」など、上司が取り計らってくれるケースもあります。

そのような言葉がない場合は、自分からどのように報告すべきか指示を仰ぎましょう。

すぐに役職者に声かけできる職場であれば、自分から直接報告するのが望ましいです。基本的には役職が上の人から順番に報告するのがいいでしょう。

その際、結婚の手続きをしてもらう総務などへの報告も忘れないようにしてください。

同僚にはタイミングが合った際に伝える

同僚への報告は、タイミングが合ったときにさりげなく伝えれば問題ないでしょう。上司に報告するときと同様、結婚式に招待するかしないかも、合わせて伝えます。

ここで注意してほしいのが、同僚の中で式に招待する人としない人がいるケースです。この場合は招待する人に対して、一部の人しか呼ばない旨を伝える必要があります。

例えば「参列者数の関係で○○さんと△△さんしか招待できなかったんだ。」など、他の人に招待されていることは伝えてほしくないということを、そっと説明したほうが無難です。

取引先にまで報告する必要はない

取引先に結婚の報告をする必要は特にありません。社外の人にわざわざ報告すると、「結婚式に招待されるのかな？」と誤解を招く可能性もあります。

しかし、結婚によって苗字が変わる場合は伝えておきましょう。問い合わせの際の間違いを防ぐ必要があります。

まとめ：結婚式に同僚を呼ぶかどうかは話し合って決めよう

結婚式に誰を招待するのかは、まずは二人でしっかり話し合って決めることが大事。パートナーの意見も汲んだ上で、わだかまりがないようにしてください。

その上で同僚を結婚式で呼ぶ場合、働いている環境や親密度などから誰を呼ぶのかを考えるべきです。直属の上司はできるかぎり呼ぶようにしましょう。

一方で、必ずしも同僚を呼ぶ必要はありません。新郎と新婦で話し合い、出席者の割合や全体の人数なども考慮して決めるべきです。

結婚式は新郎新婦の晴れの舞台です。自分たちと同様ゲストも気持ちよく式の日を迎えられるよう、2人で充分に話し合って招待客を決めていきましょう。

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