「話が違う…」就職してはいけない会社を見極める5つの方法

「将来性のない業界7選！特徴や将来性のある業界も解説」では、就職してはいけない業界について解説しました。

この記事では、さらに一歩踏み込んで就職してはいけない会社を見極める5つの方法について解説します。

これから就職活動に取り組む学生の方は、自分に合った働き方ができる企業に出会うためにしっかりと理解しておきましょう。

就職してはいけない会社を見極める5つの方法

就職してはいけない企業は、以下の5つの方法で見極めましょう。

• 年中求人募集している
• 就職四季報の離職率をチェック
• 労働条件が不明瞭
• 口コミをチェック
• 面接で質問

いつ見ても求人募集している

年中求人募集しているのは離職率が高い証拠でしょう。そもそも求人媒体に広告を出稿するのには費用がかかります。

それにもかかわらず年中求人を出しているのは、費用を捻出しても構わないくらい人手不足の状況と言えるのです。

ただし、企業によっては新卒採用時期をあえてずらす目的があったり、成長に対して人材数が追いついていなかったりといった理由で年間通して募集をかけている場合もあります。

なぜいつも求人を募集しているのか、企業の状況をしっかり見極めることが大切です。

就職四季報の離職率を見る

離職率を把握する方法としては「就職四季報」の離職率を参考にする方法があります。

ここで注目したいのは「3年定着率」です。一般的に「3年で新卒の約3割が辞める」と言われていますので、これを一つの基準にして見るといいでしょう。

労働条件が不明瞭

求人を見た時点で労働条件が詳しく書かれていない場合は要注意。あるいは好条件ばかりが記載されている場合も気をつけましょう。

もしかすると好条件を提示しないと応募が来ないほどの劣悪な労働環境が裏にあるのかもしれません。

「新卒で何も経験がないのにいきなり好条件で働けることはまずない」と考えた方がいいでしょう。好条件にすぐに飛びつくことなく、他の視点でもその企業を調べることが大切です。

口コミをチェックする

近年はインターネットで企業の口コミが検索できます。現場のリアルな声を知りたい場合は、このような口コミも参考にしましょう。以下に口コミサイトを紹介します。

• カイシャの評判
• OpenWork（旧Vorkers）
• キャリコネ

これらのサイトでは、以下のような点の満足度を把握できます。

中でも注目すべきは「人間関係」でしょう。内閣府のデータによると、初めて就いた仕事を辞める理由の第2位に「人間関係がよくなかったため」がランクインしています。

実際に入社してみないとわからない部分なので、口コミも参考にしてください。

SNSで口コミを検索する

会社の評判を知るために、TwitterなどのSNSを活用するのも一つの手です。口コミサイトには掲載されないリアルな声を見つけられる可能性があるでしょう。

あくまでも「こういう声もあるのか」と参考にする程度にとどめましょう。

不明点は面接で確認

もし求人票のみで明確な労働条件がわからなかったのであれば、面接で聞いてしまうのも一つの手です。

その場合二次面接までに尋ねておくのがおすすめ。制度的な確認なので、初期段階で確認しましょう。そうすれば、もし想定していた労働条件でなかった場合、早めに辞退できます。

「面接官への印象を悪くするのでは……」と不安に思う人もいるでしょう。

しかしそもそも労働条件を尋ねるのは求職者として当たり前のことですし、ミスマッチを防ぐために重要なこと。むしろ尋ねてもはぐらかされる場合は怪しいと判断することもできます。

就職してはいけない企業に入ってしまったら

就職してから、

「思っていたのと違った」
「就職してはいけない企業だったのかも」
「辞めたい」

となった場合はどうしたらいいのでしょうか。一人で悩む前に、以下の3つの対策を講じましょう。

必要に応じて労基に相談

当初提示された労働条件とは明らかに異なる条件で働かされる場合、職業安定法や労働基準法に反する可能性があります。この場合は労働基準監督署に相談しましょう。

各都道府県労働局、全国の労働基準監督署内にある「総合労働コーナー」は無料で利用できます（予約不要）。秘密は厳守されますので、「おかしいな」と感じる場合は相談しましょう。

参照：総合労働相談コーナーのご案内

必要に応じて休職する

「体力的・精神的にハードな仕事を任され疲れ切って働けない」という場合は、一旦休職もできます。休職には主に以下の3種類あります。

• 傷病休職：怪我・疾患の療養が目的
• 労働災害による休職：通勤途上の怪我・疾患の療養が目的
• 私傷病休職：業務外の理由による怪我・疾患の療養が目的

以上の休職中は労働契約は保たれたままですが、一般的に無給となることが多いです。そのため傷病手当金や労働者災害補償保険（労災保険）などの経済的支援を利用しましょう。

転職する

ここまで紹介したような方法を試しても労働環境が改善されない、もしくは休職しても職場復帰すると同様の体調不良に陥る可能性が高い場合は、転職も検討しましょう。

ただし転職する場合は、前職のネガティブな情報を面接で伝えないようにしなければなりません。

ですから休職中にこれまでの働き方を見直したり、働く中で本当にやってみたいこと模索したりした上で、あなたの理想とする方向に進めるような転職先を探しましょう。

この機会に改めて自己分析をするのもおすすめです。

一社目が合わなくても大丈夫

新卒で入社した会社で思うような働き方ができないと「終わった」「人生詰んだ」と思う人も中にはいるでしょう。

しかしそんなことはありません。むしろ一社目でそのような経験をしたのであれば、「自分がどのように働きたいのかが明確になった」とも言えます。

この経験を元に、ぜひ前向きに転職活動に励んでください。

「なんとなく辞めたい」程度で転職するのは危険

一方入社して1〜2年目で「なんとなく辞めたい」と感じる程度であれば、転職に踏み切るのは時期尚早と考えられます。

なぜならそのような状態で転職しても、同様の理由で再度辞めたくなる可能性があるからです。

裏を返せば、辞めたい理由が明確になれば次の就職先にどのような条件を優先すればいいのかがわかり、自分の理想の働き方を叶えられる可能性が高まります。

就職してはいけない会社は人それぞれ

就職してはいけない業界や会社はあくまでも一般論です。

たとえあなたが目指す業界が「ブラック企業が多い」「3年以内で辞める人が多い」と言われていても、あなたが優先する条件に照らし合わせることが大切。

就職活動の軸が定まっていれば、周囲の意見に振り回されずに内定に向けて動き出せるでしょう。

↑目次へ戻る