X-Techビジネスの事例18選！FinTech・EdTechだけじゃない最新の動向を解説

既存の産業とテクノロジーをかけ合わせて、新たな価値や仕組みを提供するX-Tech。

X-TechはAI・IoT・クラウドといったテクノロジーの発展を追い風に、世界的に人気が高まっています。

この記事では、X-Techビジネスの事例18選を紹介しますので、最新のITトレンドを理解する上で参考にしてください。

X-Tech（クロステック）の18の事例

では、ここからはX-Techの18の事例を見ていきましょう。

あなたの身の回りにあるさまざまなサービスが、X-Techによるものだとわかります。

FinTech（フィンテック）:金融

「Finance（金融）」×「Technology」の組み合わせです。金融へのテクノロジーの利用は活発で、X-Techの台頭を牽引する事例と言えます。

モバイル決済をはじめ、家計簿アプリ・会計ソフト・ビットコインなどの暗号通貨やブロックチェーン技術も、このFinTechに属します。

テクノロジーの導入によって、スマホで決済・送金を行えたり、個人資産の管理・運用なども手軽に行ったりできるようになりました。

さらに、暗号通貨の基盤となるブロックチェーン技術は、金融のみならずさまざまな分野において活用が期待されます。

関連記事：FinTech(フィンテック)とは？意味や国内外のFinTech企業も紹介
関連記事：ブロックチェーンとは？ビットコインとの違いは？マイニングって何？【初心者のための基礎知識】

InsurTech（インシュアテック）:保険

「Insurance（保険）」×「Technology」の組み合わせです。「保険業界のFinTech」とも言われています。

例えば、インターネット上で保険契約が可能となったり、チャットボット導入によって保険選びや問い合わせ窓口の効率化がはかられたりしています。

これまで必要だった窓口・コールセンター業務がインターネット上で完結できるようになったため、その分人件費を抑えることが可能です。

GovTech（ガブテック）:公的分野

「Government（政府）」×「Technology」の組み合わせです。

GovTechの代表例は、国内ではマイナンバーカード導入を軸とした取り組みが挙げられるでしょう。

海外を見ると、さらに政治にテクノロジーを活用した国があります。その一つがエストニアです。

エストニアは2008年にブロックチェーンをテスト導入し、医療データの記録・管理にブロックチェーン技術を活用する試験運用を行なっています。

また2017年には国家初のICO（Initial Coin Offering：暗号通貨を用いた資金調達）を行なうというニュースで話題となりました。

この他にもエストニアでは、行政サービスの99％が電子化されており、住民登録や自動車の登録手続き、運転免許証の申請や更新、薬の処方など、さまざまな公的手続きをインターネット上で行えます。

LegalTech（リーガルテック）:法律

「Legal（法律）」×「Technology」の組み合わせです。

弁護士・行政書士・司法書士と顧客とのマッチングサービスや、弁護士の判例データ収集を効率化させるサービスが展開されています。

また、契約書作成時にかかるチェック作業をAIが代替するサービスもあり、AIのガイドによって契約書を作成、その契約書のリスク判定もAIが担当。

これによって、修正すべき条文が導き出されます。

CleanTech（クリーンテック）：環境

「Clean（環境）」×「Technology」の組み合わせです。

サスティナブル（持続可能）な未来を実現するための以下のような取り組みが行われています。

・再生可能エネルギー生産・貯蔵・供給へのテクノロジー活用
・スマートグリット（次世代の電力ネットワーク）
・浄水機能へのAI導入（必要な薬剤をAIによってガイドしてもらう）

日本国内では老朽化する水道インフラが問題視されており、IoTによって漏水を検知する取り組みが進められています。

EdTech（エドテック）:教育

「Education（教育）」×「Technology」の組み合わせです。

日本政府は、義務教育におけるプログラミングの必修化に伴い、生徒1人に1台のタブレットを配布する方針を発表しています。

公教育分野にもこのようなICT技術を導入し、これまでの「教師→生徒」という一方通行な教育から、インタラクティブ（双方向）な教育を目指す方針です。

民間のサービスとしては、知育アプリやタブレット学習サービス、社会人向けではオンライン英会話やプログラミング学習ツールが挙狩ります。

EdTechによって、年齢や場所に関係なく、教育を受けやすい環境が整ってきました。

MedTech（メドテック）:医療

「Medical（医療）」×「Technology」の組み合わせです。

身近な部分で言えば、病院の診療予約がインターネット上で可能になったのもMedTechの一環です。また医療機関側では、電子カルテや投薬管理システムも挙がります。

最近は、スマホアプリ上で予約・問診・診察・処方・決済までできるものもリリースされています。通院が難しい高齢者やへき地医療への対策として、期待される取り組みです。

この他にも、AIによる画像診断、手術支援ロボットなど、医療機関へのIT導入は著しく進められています。

FashTech（ファッシュテック）:ファッション

「Fashion（ファッション）」×「Technology」の組み合わせです。

自分の服や靴のサイズを3Dで計測できるZOZOSUITやZOZOMATを始め、ファッション業界でもIT活用が活発です。

「スマートフォン上で仮想試着ができるアプリ」「店舗商品についた特殊なタグをかざすと、スタイリング・価格・ECサイトへのQRコードが表示されるサイネージ（デジタル看板）」などが例として挙げられます。

インターネットで容易にショッピングできる時代になり、ワクワク感や便利さをアップデートするFashTechが展開されています。

RetailTech（リテールテック）:小売

「Retail（流通）」×テクノロジー「Technology」の組み合わせです。

海外の例でいうと、無人化コンビニ「AmazonGo」が挙がります。

カメラや赤外線、重量センサーなどのテクノロジーを活用し、人を介さずに商品を購入できる仕組みが整えられているのです。

国内でも大手コンビニチェーンの夜間無人化がテストされるなど、小売業へのITツール導入による人件費削減の動きが強まっています。

FoodTech（フードテック）:食料

「Food（食）」×「Technology」の組み合わせです。

「飽食の時代」と言われる現代で問題となっているのが「食品ロス」です。

日本政府広報によると、国内の食品ロス量は年間600万トン超。これは、毎日大型トラック約1,700台分の廃棄量に匹敵します。

この食品ロスを解決するために、テクノロジーが導入されています。その一つが、飲食店が廃棄処分しそうな食品を、毎月定額で食べられるサービスです。

アプリ上で廃棄になりそうな料理を探して注文し、食事することができます。

また、家庭用IoT冷蔵庫も登場。専用アプリをダウンロードすれば、外出先から冷蔵庫の運転状況を確認したり、温度設定を変えたりできます。

さらに、冷蔵庫内の食材の管理もアプリ上で可能（賞味期限や残りの量など）。家庭からの食品ロス削減にも貢献するでしょう。

参照：もったいない！食べられるのに捨てられる「食品ロス」を減らそう｜政府広報オンライン

AgriTech（アグリテック）:農業

「Agriculture（農業）」×「Technology」の組み合わせです。「スマート農業」「農業IoT」とも呼ばれます。

前述したような農業用ドローンの導入や、農作物の生産量のデータ管理がその事例です。

そのほかにも、水耕栽培にITシステムを導入することで、土や肥料の管理が容易にできるようになるなどの例もあります。

これまで農業には一定の経験や知識が必須とされてきましたが、このようなシステムを活用することで、経験がなくても農業ができるようなりました。

これは管理に伴う人件費カットだけでなく、農業の担い手不足解消にも期待できる取り組みです。

HealthTech（ヘルステック）:ヘルスケア

「Healthcare（ヘルスケア）」×「Technology」の組み合わせです。

予防医療の重要性が叫ばれる中、このHealthTechも急速に成長してきました。

身近な部分で言うと、いわゆるダイエットアプリや生理予測アプリなどもHealthTechの一種です。

海外では、DNA解析でパーソナライズされたダイエット情報（食事内容・運動レベル）を提供するダイエットアプリもリリースされています。

Apple Watchなどのウェアラブル端末で歩数や心拍数、消費カロリーを計測・記録できるようになり、これらと連携できるアプリが多数リリースされています。

HRTech（HRテック）:人材

「Human Resource（人材）」×「Technology」の組み合わせです。

企業の人事担当は、採用を始め教育・研修、評価・管理、給与計算など、さまざまな業務を担わなければなりません。これらの業務をテクノロジーの活用によって効率化させるのが、HRTech（HRテック）の取り組みです。

また、関連記事「目標管理に役立つツールとOKRを活用したマネジメント方法を紹介」で紹介しているような、社員の目標管理に役立つツールもリリースされています。

チームメンバーの目標や人事評価をクラウドで一括管理することにより、1on1などをよりスムーズに、有効に行うことができます。

MarTech（マーテック）:マーケティング

「Marketing（マーケティング）」×「Technology」の組み合わせです。

MAツール（マーケティングオートメーションツール：テクノロジーの力によって、マーケティング活動を自動化するツール）や、CMS（コンテンツ管理システム）、BIツール（販売管理システムや会計システムに蓄積されたデータを分析するツール）などが挙がります。

顧客のニーズが多様化する現代においては、このようなツールを導入して、顧客のニーズを収集・分析し、商品・サービスに反映することが不可欠です。

AdTech（アドテック）：広告

「Advertisement（広告）」×「Technology」の組み合わせで、テクノロジーを活用した広告の総称です。

ディスプレイ広告、リスティング広告、DSP（Demand-Side Platform：広告主側のプラットフォーム）SSP（Supply Side Platform：メディア側のプラットフォーム）などが挙げられます。

AdTechによって、サイトを閲覧しに来た人の情報（性別・年齢・行動履歴）を反映した広告が配信できるようになりました。

つまり、より興味関心の高い顧客にターゲットを絞った広告を配信できるのです。これによって、広告運用のコスト削減が可能となりました。

RETech（リーテック）・PropTech（プロップテック）:不動産

「Real Estate（不動産）」・「Property（資産）」×「Technology」の組み合わせです。まとめて「不動産テック」と呼ぶこともあります。

身近な例は、不動産・住宅情報サイトによるオンライン内見サービスです。

現地に出向かなくても不動産や住宅の内見がオンラインででき、スタッフとリアルタイムに会話しながらオンライン内見することも可能。

また、不動産契約に必要な重要事項説明もオンラインで受けられるようになったため、店舗に出向かなくても契約できるようになりました。

SpaceTech（スペーステック）:宇宙

「Space（宇宙）」×「Technology」の組み合わせです。

従来は政府が行ってきた宇宙開発も、テクノロジー発展による開発費のローコスト化で、民間企業が参入できるようになりました。

海外では、Elon Musk（イーロン・マスク）氏率いるSpaceXで進むロケット開発や、Amazon創業者 Jeff Bezos（ジェフ・ベゾス）氏が運営するBlue Originが発表した有人月旅行計画が有名な例です。

国内でも、IT事業家 堀江貴文氏がスポンサーを務めるインターステラテクノロジによるローコスト液体燃料ロケット開発、株式会社ALEによる人工流れ星事業「Sky Canvas」など、宇宙を身近に感じられるような取り組みが出てきています。

SportTech（スポーツテック）:スポーツ

「Sports（スポーツ）」×「Technology」の組み合わせです。

スポーツ観戦側においては、競技や選手の情報を配信するアプリ、競技中の臨場感をより味わえる映像技術などがSportTechの例です。

スポーツ選手側では、ウェアラブル端末で心拍数や走行距離を測定・活用することで、戦略の立案に役立てられています。

また、判定競技においては、人の目による判定だったところを、デジタル解析技術によって、複雑な技の判定が容易にできるようになりました。

X-Techの理解は今後の動向をつかむ上で重要

X-Techで注目の18の事例を紹介しました。X-Techはこれからも、さまざまな業界に広がっていくと予想されます。

今後、どのようにITが進歩して、社会や経済と関わるかという動向をつかむ上で、X-Techへの理解は欠かせません。

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