このように考えてはいませんか。

あなたのスキルを見える形で証明する資格は、今より条件のよい企業や職種への転職や昇進・昇格に役立てることが出来ます。

この記事では、転職・キャリアアップに役立つ資格の中で、未経験からの取得が可能なものを選び紹介します。

転職・キャリアアップに役立つ資格の例

英語や秘書検定など汎用的な資格から特定の職業で求められる専門資格まで、世の中には様々な資格があります。今回はその中から、「未経験からでも取得しやすく、難易度の比較的低い資格」を厳選しました。

ただし今回紹介している資格の中には、一部難易度の高いものや、資格に加えて実務経験が必要とされるものもあります。そのような資格に挑戦する場合、相当の準備期間が必要であることを留意しておきましょう。

あらゆる職種のキャリアアップに活かせる資格

日本の企業でありながら英語を公用語としているなど、仕事をする上で必須のスキルの一つになってきている英語は、あらゆる職種のキャリアアップに活かすことが出来ます。

ビジネス現場において英語スキルの証明としてよく利用されるものとして、TOEICとTOEFLがあります。

TOEIC

TOEICとは、英語での実践的なコミュニケーション力を判断する試験で、「Test Of English International Communication」の略です。テストはリスニングと文法・長文読解などのリーディングで構成されており、出題範囲は日常会話やビジネス会話が主となります。

外資系企業や海外に事業を展開する大企業などではTOEICスコアが入社や昇進・昇格の条件となっているケースがある他、最近は大学などでも入学や進級条件となっていることもあります。

公式サイト：TOEIC

TOEFL

TOEFLとは、「Test Of English as a Foreign Language」の略の通り、英語を母国語としない人を対象とした試験です。

TOEICがコミュニケーション力に焦点を当てているのに対して、TOEFLでは主に海外留学のための試験として用いられています。

アメリカやイギリス、オーストラリアなど英語圏の大学に進学する場合の条件として設定されていることが多く、試験もアカデミックな内容になっています。

公式サイト：TOEFL

IT職種向けの資格

システムエンジニアを始めとするIT職種での就職を目指す場合、これから紹介する資格を保持していることで就職や転職活動で有利になる可能性があります。

ただし、IT職種の中でもシステムコンサルタント、プロジェクトマネージャーなどクライアントとの打ち合わせや交渉や開発プロジェクトの指揮取りも仕事内容に含まれる場合には、これらのITスキルの資格に加えてコミュニケーションスキルや交渉力なども必要です。

ITパスポート試験

ITパスポートは、IT業界で必要な基礎知識を身につけることを目的とした国家資格で、ハードウェア、ソフトウェア、ネットワーク、データベース、プログラミング基礎、設計思想など、ITに関する総合的な知識が出題範囲になっています。

ITパスポートを取得することで、IT業界で働くために最低限の知識を有していることを証明できるため、未経験からIT業界・技術者を目指す人にはおすすめの資格です。

公式サイト：ITパスポート試験

基本情報技術者試験

基本情報技術者試験とは、毎年10万人以上が受験する情報技術に関する基本的な知識が問われる国家資格です。

DBの構造やインターネットやセキュリティ、暗号化の仕組みなどテクノロジーに関連する内容から、開発プロジェクトの進め方などのマネジメント系、ストラテジー系など各分野幅広い内容が出題範囲となっています。

合格率は約25％であるため受験には相応の準備が必要ですが、ITの基礎知識を証明する国家資格としてIT業界の就職・転職には役立ちます。

公式サイト：基本情報技術者試験

応用情報技術者試験

基本情報技術者試験の上位資格である応用情報技術者試験は、出題範囲としては基本情報技術者試験と同じですが、内容がさらに高度になります。

情報技術を活用した企業の経営戦略の立案・策定において、状況を正確に把握し情報収集ができる力など、指標に基づいたスキルが求められます。

基本情報技術者試験を取得した上でこの資格に挑戦するケースが一般的です。

公式サイト：応用情報技術者試験

情報セキュリティマネジメント試験

情報セキュリティマネジメント試験は、ITパスポート試験の上位資格として2016年に新設された国家資格です。様々なモノやサービスがIT技術で制御されている中、システムの基盤を整備し情報セキュリティマネジメントの計画・運用・評価・改善を行うために必要なスキルや知識が求められます。

合格率は約15%と難易度の高い試験ですが、ITパスポートからのスキルアップがしたい方におすすめです。

公式サイト：情報セキュリティマネジメント試験

Java SE 8 認定資格

IT業界で求められる高度な開発スキルを証明するOracleが実施している試験です。Bronze、Silver、Goldの3つのレベルに分かれています。

冗長的なコードの削減、コレクションやアノテーションの改善、並列処理プログラミング・モデルの簡素化、最新のマルチコア・プロセッサなどを効率的に活用することで、システムやサービス開発の加速させる狙いがあります。

公式サイト：Java SE 8 認定資格

Ruby技術者認定試験

プログラミング言語の一つであるRubyを利用してシステム設計・開発・運用を行うエンジニアやコンサルタントを対象に、Rubyの技術力を認定する試験です。

この資格を取得することで、近年IT業界でも人気・需要共に高いRubyをベースにシステム開発を行う上で必要な基礎知識と応用力が証明されます。

公式サイト：Ruby技術者認定試験

事務・経理職種向けの資格

事務・経理職種に就いている・あるいはその職に就くことを目指している人向けの資格もあります。実務経験がなくても独学などで取得できる試験もあり、就職活動を控えた大学生が受験するケースも多く見られます。

MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）

MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）は、Microsoft社が提供しているMicrosoft Officeソフトの操作技能を測定する民間試験です。

Word、Excel、 PowerPoint、 Access、 Outlookの5種類があり、試験はパソコンを使った実技によって行われます。学生から大人まで幅広い年代の人が利用しているこれらの製品ですが、資格の取得までには一般的に1～3か月の学習が必要と言われています。

業種・業界を問わず汎用的に活用できる資格とあり、毎年多くの人が受験する人気の資格です。

公式サイト：MOS

日商簿記検定

簿記とは、企業で日々行われている経営活動を記録・計算・整理し、経営成績と財政状態を明らかにするためのスキルを指し、日商簿記検定は、この簿記のスキルを認定する試験です。

簿記を理解することで、企業の経理事務を行う上で必要な最低限の知識が身につく他、財務諸表を読む力や基礎的な経営管理や分析力を身につけることができます。企業の経理担当者だけでなく、公認会計士や税理士などを目指している人にとっても必須の資格です。

公式サイト：日商簿記検定

秘書検定

秘書検定は、社会人として働く人であれば誰もが知っておくべき基本的な常識力を認定する資格で、人柄育成を目的としています。「秘書検定」という名前がついていますが、秘書になりたい人だけでなく社会人としてのマナーや礼儀作法を学びたい人にもおすすめです。

試験は1級～3級あり、最も難易度の低い3級は主に高校生、大学生が受験しています。就職・面接時のアピールとして資格取得を目指す場合は、準1級または2級が適当です。

公式サイト：秘書検定

社会保険労務士

社会保険労務士とは、企業経営における4大要素である「人・物・お金・情報」のうち、「人」に関連する諸問題を取り扱う専門家です。具体的には企業に対する経営改善などのコンサルティングや医療保険や年金などの相談などがあります。

資格を持っていることで専門家として働くことができ、また働きながらでも資格取得が可能である点などからキャリアアップやステップアップを目指す社会人にも人気の資格です。

公式サイト：社会保険労務士

FP技能士（ファイナンシャルプランナー）

FP技能士（ファイナンシャルプランナー）とは、お金のプロフェッショナルとして節約から税金、投資、住宅ローン、不動産、教育、老後、相続まで、様々な問題に対処・アドバイスを行う専門家です。

お金の知識を身につけることで私生活にも役立てられるほか、ビジネスシーンでも活用できる資格です。

公式サイト：FP技能検定

不動産業界向けの資格

法律などを含む専門知識が求められる不動産業界では、専門資格を保有していないと行えない業務などもあり、資格の重要性が高い傾向にあります。

新卒として未経験で入社した場合であっても、入社後に試験の合格を求められるケースもあるため、業界を目指す人はあらかじめ準備しておきましょう。

宅地建物取引士

不動産業界での必須の資格と言われる宅地建物取引士は、住宅販売、営業、事務など不動産業界における様々な業務において求められる国家資格です。

合格率は約17％と難易度は高いですが、不動産業界を目指す人にとっては不可欠です。しかしながら、業界の傾向として資格の有無に加えて業界経験も重視されるため、実務経験もあったほうが就職には有利と言えます。

公式サイト：宅地建物取引士

管理業務主任者

管理業務主任者は、マンションの管理・運営に際し、業者として契約に関する説明や事務報告などを行う際に必要な国家資格者です。

管理業務主任者になるには、試験に合格した上で管理業務主任者として登録、管理業務主任者証の交付を受けることが必要です。

公式サイト：管理業務主任者

飲食・サービス業界向けの資格

学生のアルバイト先としても人気の飲食業界やサービス業界は、働く上で基本的に資格は必要ありません。

しかしながら、特定の職種に就く場合やサービスの向上のために資格を取得するケースもあります。

調理師免許

調理師免許とは、「調理師」として調理に関わる業務を行うことが出来る唯一の資格で、調理師法により定められた国家資格です。

調理師免許の取得により、食材の適切な調理方法だけでなく、栄養や衛生管理など安心安全な食事を提供するための専門知識を有していることが証明されます。

調理師免許がなくても調理業務を行うことは可能ですが、免許を持っていない場合は「調理師」と名乗ることは出来ません。

調理師免許を取得するためには、

１．厚生労働大臣が指定した調理師学校または養成施設での1年以上の学習・卒業
２．飲食店などでの2年以上実務経験＋国家試験への合格

の2つの方法があります。

詳細：東京都福祉保健局

販売士（リテールマーケティング）

商品の開発や仕入れ、販売、物量などを効果的に行うための知識を持つ販売士。時代と共に日々変化する顧客のニーズに対応することが出来る「販売のプロ」のための資格として流通・小売では定番となっています。

売り場の販売員として、マーケティングの基本的な考え方や流通・小売業で必要な基礎知識・技能の理解が求められる3級から、責任者やコンサルタントとして戦略的に企業経営に関われるレベルの1級まであります。

公式サイト：販売士

接客サービスマナー検定

接客サービスの基本からビジネスマナー・クレーム応対などの様々な知識・技能が問われる接客サービスマナー検定では、接客・接遇のスキルを計ることができます。

サービス業界で働く人が自身のサービススキルの向上などを目指して受験する他、就職に有利な資格として大学生などにも人気の資格です。

公式サイト：接客サービスマナー検定

介護・福祉業界向けの資格

少子高齢化社会などの影響もあり慢性的な人手不足の状況が続いている介護・福祉業界は、未経験でも採用がされやすい業界です。

その一方で、キャリアアップやスキルアップをするためには特定の資格取得を国が定めていることもあり、技能やスキルの証明する資格は大きな意味を持っています。

実務者研修

実務者研修では基本的な介護提供能力の習得、及び医療的ケアに関する知識・技能の習得を目的とした研修です。

2017年1月試験からは介護福祉士の受験資格として実務者研修を修了していることが追加されており、これから介護・福祉業界を目指す人にとって必須の資格となっています。

参照：三幸福祉カレッジ

介護職員初任者研修

介護職員初任者研修とは介護職として働くために必要な基礎知識・技術を習得するための研修です。介護職として働くための必須スキルの一つとして業界関係者やこれから業界を目指す人が受験するほか、最近では家族の介護を見据えて資格取得を行う人もいます。

介護職員初任者研修の取得には、約130時間の研修受講（講義・演習）と修了試験への合格が必要です。

参照：三幸福祉カレッジ

介護福祉士

介護福祉士は社会福祉専門職の介護に関する国家資格であり、介護福祉士はケアワーカーとも呼ばれています。介護の専門知識を持ち、介護が必要な人への日常生活や精神面のサポートやアドバイスなどを行います。

介護福祉系資格の中の国家資格である介護福祉士を保持していることで、就職・転職の際にも優位に働くほか、キャリアアップにも繋がります。

公式サイト：介護福祉士

旅行・観光業界向けの資格

日本を訪れる外国人観光客が増加する中、旅行・観光業界においては英語などの語学力の重要性が高まってきています。

その一方で旅行に関連する業務を扱うための専門知識も求められ、業界内でのキャリアアップには資格の取得は必須と言えます。

旅行業務取扱管理者

旅行業界で唯一の国家資格である旅行業務取扱管理者は、旅の企画立案、お客様との取引や旅行の実施に関する様々な業務を取り扱うことができる「旅のプロ」としての資格です。

就職・転職に有利になることに加えて、自分自身の旅に活かすこともできます。

取り扱える業務の範囲によって3つの試験に分かれています。

・総合旅行業務取扱管理者試験（国内・海外の両方を取り扱う）
・国内旅行業務取扱管理者試験（国内のみ）
・地域限定旅行業務取扱管理者試験（営業所の拠点区域内限定）

公式サイト：旅行業務取扱管理者

旅程管理主任者

旅程管理主任者(ツアーコンダクター)は、旅行会社やツアー会社が企画する旅行に同行する主任添乗員に取得が義務付けられている資格です。

「国内旅程管理主任者」（国内のみ添乗可能）と、「総合旅程管理主任者」（国内・海外に添乗可能）の2種類があります。

この資格を取得するためには、一定の実務経験などの条件があります。

参照：旅程管理主任者

通訳案内士

通訳案内士とは、日本を訪れる外国人観光客に対して日本文化などを外国語で伝える個人ガイドのような仕事をするための国家資格です。外国語のスキルはもちろん、日本の歴史や文化など日本に関連する幅広い知識が必要となります。

また、スケジュールの管理やホテルの予約、トラブル対応なども仕事に含まれます。

外国人観光客の増加に伴い注目が集まっている資格ですが、難易度は高く相当の準備期間が求めれ、また時期や地域によって仕事の依頼に変動があるため多くの人が兼業として行っています。

公式サイト：通訳案内士

資格を取る利点

「キャリアアップ・スキルアップのために資格を取ったらいい」となんとなく思っている方もいらっしゃるかもしれません。

資格を取得することによるメリットを改めて整理しましょう。

スキルの証明になる

各資格は、国や民間団体などその資格を認定する団体が明確な基準を以てレベルを定めています。そのため、資格保持者はそのレベルのスキルを持っていることを明確に提示できるのです。

例えば「英語が話せます」と就職・転職時にアピールをしたとしても、あなたの英語力が実際にどれくらいのレベルであるかは初対面の人からはわかりません。

一方、TOEICで850点や英検1級などの資格や試験の結果は、あなたのスキルを定量的に示すことが出来ます。

転職候補となる職業の幅が広がる

一部の求人では、調理師免許や旅行業務取扱管理者など、特定の職種や業種では資格を所持していることが応募の条件となっているケースがあります。

言い換えると、その資格を持っている人はその職種・業種への応募が可能になるため、転職や就職の際に可能性が広がるということです。

資格取得はあなたがこれまで働いてきた業種・業界以外へ挑戦するきっかけとなる可能性もあります。

年収アップにつながる

一部の企業では、昇進・昇格の条件として特定の資格の取得が設定されています。

例えば、「管理職になるためにはTOEIC◯◯点以上」「現場の管理責任者者になるために◯◯の資格が必要」といったものです。他には、所定の資格を持っていることで「資格手当」として基本給に上乗せしてもらえることも。

つまり、同じ企業・業界でのキャリアアップ・ステップアップを目指している人は、資格を取ることでそれが実現される可能性があるということです。

また会社員が資格を取得して副業をスタートすれば、本業に加え副業の収入を得られて年収をアップさせることもできます。

資格があれば即採用・キャリアアップになるとは限らない

資格を持っていることで評価が上がったり採用条件をクリアすることはできますが、資格があるからといって即採用になるとは限らない点については理解しておきましょう。

採用の場面で評価されるのは資格の有無だけではありません。これまでのキャリアや人柄、その他のスキルや経験なども判断基準に含まれ、総合的に判断した結果企業の求める人材像と一致した場合に初めて採用につながります。

資格取得を通じて何を身につけたかが重要

資格を持っていること以上に、その資格を取るにあたりどのようなスキルや経験を身につけたかが重要です。

例えば、「資格は保持しているものの取得したのは何年も前の話。今では資格に見合うスキルがない」という状態であれば、仮に採用になったとしても企業側の期待通りに働けない可能性もあります。

資格を通してどのようなことを学んだか、そしてそれをどのように現場で発揮できるのかをアピールすることで、本当のスキルを証明出来るでしょう。

実務経験があるとさらに有利

上述した通り、一部の資格は特定の職種の応募条件になっていますが、資格を保持しているだけでは不十分であるケースもあります。

資格に加えて「◯年間の実務経験」が条件となっていることもあるため、本気でその職種・業界への就職や転職を目指すのであれば実務経験を積むことも考慮しなければいけません。

就職・転職はあくまで資格を含めてあなたの「総合的な評価」で判断されるため、資格よりも経験が重視される業界ではどのように経験を積むかについても考えておきましょう。

逆に、特に業種や業界にこだわらず転職を考えている人は、あなたのこれまでの実務に関連した資格を取得し、それが強いアピールとなる業界・業種への転職を検討してみてください。

さいごに

資格を取得することで就職や転職の可能性は広がりますが、就職してからは資格よりもあなたの「実際の働き（成果）」が重視されます。

どのようなキャリアを築いていきたいか、どのような業界であれば実力を発揮できそうかを考えながら、あなたの将来に役立つ資格を選択していきましょう。

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