企業の採用ページなどに書かれている総合職・一般職・専門職といった分類について、具体的にどのような意味があるかきちんと理解できていますか。

これらの違いを理解することは、希望の職を見つけることに役立ちます。この記事では総合職・一般職・専門職の違いと、これらの分類がされるようになった背景などについて解説します。

総合職と一般職の違い

総合職と一般職は、大雑把にいうと以下のような違いがあります。

具体的な違いを解説していきましょう。

総合職は仕事の責任が重い

上述した通り、総合職は判断を要するような基幹業務、一般職は補助的な業務を担当することから、仕事における責任は総合職の高いと言えます。

業務の内容が多岐にわたり、自らの頭で思考・判断・行動することが求められているため、業務の難易度が高いのも総合職です。

一方、一般職は総合職に就いている人のサポートをする立場であるため、誰かからの指示によって行動する部分が多いです。

総合職は給与が高い

難易度や責任の違いから、総合職は一般職よりも給与が高く設定されていることが一般的です。基本給の違いに加えて、評価制度や昇給される仕組みも異なっていることがあります。

成果やスキルに応じた昇給がしやすい総合職に比べて、一般職は評価制度が曖昧でスキルアップをしてもそれが給与に反映されづらいという現状もあります。

こういった背景から、総合職と一般職の給与の差は勤続年数が長くなるほど大きくなっていきます。

総合職はキャリアアップがしやすい

キャリアアップのしやすさにも違いがあります。幹部候補として異動や転勤が前提となっている総合職では、希望すれば異動や配置換えが実現することが多いです。

様々な業務を通して幅広い経験・知識を得ることが可能で、自社での昇格を目指したり、よりよい条件の企業に転職したりといったことも出来ます。

総合職はキャリアアップやキャリアチェンジがしやすい働き方と言えるでしょう。

一方、部署異動などがあまりなく、特別な事情がない限りは同じ業務を続ける一般職では、得られる知識・スキルが限定的で、得たスキルが活かせる転職先を見つけることが難しいケースもあります。

一般職は仕事とプライベートのバランスが取りやすい

給与やキャリアアップにおいては総合職に劣る一般職ですが、仕事とプライベートのバランスの取りやすさについては総合職に勝ります。

業務が限定的で、企業によっては一般職の残業・休日出勤は基本的に禁止としていることもあります。

仕事は仕事として頑張りたいが、プライベートの時間はしっかりと確保したい、という人や、家庭の事情などで残業が難しい人は一般職を選択することがあります。

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専門職は資格・知識・スキルなどが必要な仕事

総合職や一般職の他に「専門職」という言葉も聞くことがありますが、専門職とは総合職・一般職のような「働き方」の違いを表すものではありません。

専門職とは、国家資格の必要な職業や、業務のために特別な知識や専門性を必要とする職のことを指しています。例えば、公認会計士、医師、エンジニア、デザイナーなどが専門職にあたります。

誰にでもなれる仕事ではない

専門職は文字通り、専門的な業務を行う職種であるため、その職につくためにはスキルを持っている必要があります。

つまり、総合職・一般職が誰でも就ける仕事であることに対して、特定の条件に当てはまる人だけが就けるのが専門職、という違いがあります。

総合職・一般職というコース別雇用管理制度が生まれた背景

現在、多くの企業が採用に際して「総合職コース」や「一般職コース」といったようにコース分けを行っています。

そもそも、このコース別雇用管理制度とはどのような背景で生まれたのでしょうか。

仕事での男性・女性の差別をなくすため

総合職・一般職というコース別の採用が始まったのは、男女雇用機会均等法が施行された1986年ごろからです。

この法律では、職場における男女の差別を禁止し、募集・採用・昇給・昇進・教育訓練・定年・退職・解雇などの面で男女とも平等に扱うことが定められています。

これにより、企業は「女性限定」「男性限定」といったように性別を限定した求人をすることができなくなり、仕事や働き方が異なる「総合職コース」「一般職コース」が使われるようになりました。

参考資料：コース別雇用管理の留意点 – 厚生労働省

残念ながら男女を差別する意識は根強い

男女の差別をなくすためのコース分けですが、総合職は男性が就くもの、一般職は女性のための職種、といったようなイメージは残念ながら未だに強く残っています。

実際、職場にいる一般職種の社員は全員が女性、という企業も多く残っているのではないでしょうか。

世界経済フォーラムが発表している、男女格差を測るジェンダー・ギャップ指数（Gender Gap Index：GGI）では、2018年の日本はスコアは対象の149カ国中110位という結果。

これはG7の中で圧倒的な最下位であり、中国の103位よりも低い結果です。

女性の社会進出や男女平等といった言葉がよく聞かれていますが、この指数を見ると日本社会における個人・企業レベルでの性別意識は根強いことは事実と言わざるを得ません。

ただし、経済分野においては2017年度から若干の改善が見られるというプラスの要素も。今後のさらなる改善に期待しましょう。

参考：「共同参画」2019年201901 | 内閣府男女共同参画局

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