【2019年版】ITトレンド解説！AIは幻滅期突入。注目はHRテックと自動運転

2017年から2018年にかけ、大きな話題となった「AI（人工知能）」と「ブロックチェーン」。AIとブロックチェーンは2019年に幻滅期に突入すると言われ、プロジェクトの導入に慎重な企業が増加する見込みです。

一方で、企業のIT投資全般は引き続き増加傾向。では、2019年に台頭するテクノロジーとはどういうものでしょうか。

2019年のITトレンドを一挙解説します！また合わせて、2018年のITトレンド振り返りも行います。

※記事内の価格は執筆時の内容です。最新の情報は公式サイト等でご確認ください。

この記事は現役エンジニアによって監修済みです。

2018年のITトレンド振り返り

2019年のITトレンド解説の前に、まずは2018年のITトレンドを振り返っておきましょう。特に5Gの実証実験の本格化は、2019年以降のITトレンドへの影響が非常に大きなものでした。

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Amazon Echoの日本発売開始から1年が経過しました。Spotify Premiumが日本でAmazon Echoに対応するなど、対応サービスは順調に拡大中。

2018年6月にぐるなびはGoogleアシスタントを活用し、飲食店音声予約システムを導入。音声検索で飲食店予約が可能になりました。

音声検索の利用者は順調に増えており、今後の成長が期待されます。

サブスクリプション

2018年はあらゆる業態で、サブスクリプション化が進みました。

人気サブスクリプションの1つが「お菓子」。「Tokyo Treat」では越境ECで、お菓子のサブスクリプションサービスを提供。日本円で約2,500円・3,500円で、アメリカを中心とした世界120カ国に日本のお菓子を出荷しています。

コスメ業界でもサブスクリプションは普及。「My Little Box」「RAXY」「BLOOMBOX」「sisley PARIS ビューティーサブスクリプション」の4サービスがしのぎを削っています。

VTuber

2018年のネット流行語に輝いた「VTuber」。VTuberの代表格「キズナアイ」は、NHKのノーベル賞解説ページに起用されるなど国民的な知名度を獲得しつつあります。

バーチャルタレントに特化した事務所「Re:AcT」（2018年12月3日に「KAGAYAKI STARS」から改名）も登場するなど、バーチャルタレント全般の活動の幅が大きく広がっています。

eSports

2018年は「スプラトゥーン」「ぷよぷよ」「ストリートファイターV」「シャドウバース」など多くのメジャータイトルでeSports大会が開催されました。

Abema TVにTVゲーム専門チャンネル「ウルトラゲームス」が設けられ、eSportsへの注目度がさらに上昇。2018年10月からはテレビ東京で、お笑い芸人の有吉弘行をレギュラーMCとするeSports番組も開始。マスメディアからの注目度は、年間を通して極めて高かったと言えるでしょう。

2018年8月のアジア大会では、eSportsが競技として採択され「ウイニングイレブン 2018」で日本代表が金メダルを獲得。スポーツとしての魅力にも注目が集まりました。

2019年のITトレンド　キーワード7選

続いて、2019年のITトレンドを7つ紹介します！

eSIM

eSIMとは、組み込み型SIMのこと。機能は通常のSIMカードと同様ですが、端末自体にSIMが組み込まれているため、キャリアの乗り換えの際に差し替えが不要です。

新たなキャリアと契約した際に「SIMカードの発行手続きを行い、郵送で届くのを待つ」という手間が不要になります。回線の即切り替えができ、タイムロスがありません。海外に行く際、現地でSIMを購入する必要もありません。

日本ではIIJが、2019年春からeSIMでの接続サービスを開始予定。既に実証実験を終えています。

キャッシュレス決済の本格普及

安倍政権は「2027年までにキャッシュレス決済比率を4割に引き上げる」方針を打ち出しており、今後の日本社会ではキャッシュレス決済が本格普及していく見込みです。

与党は消費増税に当たっての経済対策として、キャッシュレス決済時のポイント還元も検討中です。

全国に先駆け、QRコードを用いたキャッシュレス決済の導入がいち早く進んでいるのが富山県。富山信金など県内7信金と信金中央金庫は、スマホ決済サービスを手がけるOrigamiと提携。OrigamiのQR決済サービスの導入を進めています。

富山県はデジタル通貨の導入にも積極的。富山第一銀行はブロックチェーン技術を使ったデジタル通過「First Bank Coin（FBC）」を発行。地域通貨としての流通を目指した行内実験を行っています。

完全自動運転元年

2019年は「完全自動運転元年」になると言われています。既に日本でも、福井県永平寺町や福島県浪江町で自動運転の実証実験が実施済み。

特に福井県永平寺町では、1ヶ月間に渡って自動運転車を一般開放。利用人数は700人を超え、60〜80歳の地元住民の通院や買い物など「生活の足」として高い支持を獲得。実用化された場合の住民利用が見込めることが分かりました。

農業分野でも自動運転の実用化に期待が集まっています。クボタは2018年12月1日、業界初となる自動運転コンバインを発表。「担い手不足」がささやかれる農業の救世主として期待を集めています。

AI・ブロックチェーンは幻滅期へ

2017年に新たなITトレンドとして注目を集めた「AI（人工知能）」「ブロックチェーン」は期待のピークを超え、幻滅期に突入。2017年から2018年にかけて企業が取り組んだ成果が再評価され、AIやブロックチェーン導入の困難さが浮き彫りに。2019年はこれらのプロジェクトに対し、慎重な姿勢を示す企業が増えるでしょう。

ただし、ある技術や製品が「幻滅期」に入るのは決して悪いことではありません。過度な期待を集めた技術や製品は、熱狂が冷めて市場が冷静になり、停滞期に突入する（幻滅期）と、しばらくして再度市場に浸透します（啓蒙活動期）。

啓蒙活動期を経ると、その技術や製品は成熟したものとして市場に定着します。（生産性の安定期）。

2019年のAI・ブロックチェーンは、啓蒙活動期を前にしばらく「停滞」。技術の成熟に向けた、試練の時間となるでしょう。

企業のIT運用は60%がオフプレミスに移行

451 Researchのレポートによると、2019年末までにおよそ60%の企業がIT運用をオフプレミスに移行する見込み。オフプレミスとはパブリッククラウドサービスや、SaaSを指します。

かつてITインフラは情報システムのハードウェアを自社保有物件内に設置し、運用する「オンプレミス」が主流でした。しかし、今後はオフプレミスがますます主流になっていくことでしょう。

フルカラー3Dプリンタ

3Dプリンタというと、一般的には単色で出力するイメージが強いもの。その理由は、3Dプリンタの出力に使われる樹脂が単色のためです。

ところが近年、CMY（シアン・マゼンタ・イエロー）のカラーインクを使って着色するフルカラー3Dプリンタの低価格化が進みつつあります。

台湾に本拠地を置くXYZPrintingは、15000色のフルカラープリントが可能なフルカラー3Dプリンタ「da Vinci Color Mini」をIndiegogoでローンチ。アーリーバードモデルの価格は999ドル〜。

上位モデルの「da Vinci Color」も発売中。2021年02月時点の最新のAmazon価格は、470,800円。上位モデルのプリンタでも、一般家庭で手が届く価格になりつつあると言えるでしょう。

ZBrushやCADなど3Dツールで造形した3DCGを、一般家庭でそのままのカラーで立体物として出力できる時代がすぐそこに来ています。

HR Tech（HRテック）

HR Tech（HRテック）とは「Human Resource（HR）」と「Technology」を掛け合わせた言葉。テクノロジーを用いて採用や人事評価、育成など人事領域の業務の改善と効率化を行うことを指します。

HR Techが注目を集める要因の1つが「外国人労働者受け入れ拡大」。

政府は外国人労働者受け入れ拡大に向け、入管法改正案を審議中。2019年4月の施工を目指しています。背景にあるのは少子高齢化と、企業の深刻な人手不足。

朝日新聞が国内の主要企業100社を対象に行った調査では、100社中37社が賛否を判断できないとして回答を保留。未回答が15社。回答を行った48社のうち、47社は外国人労働者受け入れ拡大に賛同しています。

日刊SPAの取材に答えたインド人ITエンジニアは「日本人はいい人が多い。でも会社はお金に汚い。」として、日本の企業文化に警鐘を鳴らします。多彩な国籍や文化的バックボーンを持つ社員が増加することで、人事データの可視化と分析を通じ、従業員満足度の向上を図る必要性が増しています。

社員の愛着心ややる気を数値化して管理し、退職リスクがある社員に対しては未然にフォローを行わなくては離職率が高止まりし、採用コストがかさみ続ける可能性が高いからです。

2019年はHR Tech（HRテック）に注目

2019年のITトレンドを7つ紹介しました。この中でも、特に注目なのは「HR Tech」です。

「働き方改革」が進み、外国人労働者受け入れ拡大が既定路線となりつつある日本。

短期から中期的には、企業の人手不足は外国人労働者受け入れによってカバー。長期的にはAI（人工知能）やRPA活用によって、単純作業をITに置き換え、人手不足を解消していくこととなるでしょう。

企業のIT予算増額傾向は堅調

2019年の企業のIT予算全体は、増額傾向が続く見込みです。2018年度（2018年4月～2019年3月）のIT予算は、前年から「増額」とした企業の割合が34％。2019年度の予算についても、IT予算を増額する企業の割合は3割を超えます。

 

 

セキュリティ投資は減少傾向

近年、企業のIT投資の中でも投資意欲が高いのはセキュリティ領域でした。2018年1月のIDC Japanの調査では、1年間でセキュリティ被害にあった企業は全体の14.2%。全体の1割近くがランサムウェア感染にあっています。

情報漏洩や重大なセキュリティ被害は、企業のブランドイメージを失墜させ、金銭的なダメージも非常に大きなもの。

また2018年は、EU一般データ保護規則（GDPR）への対応も企業のセキュリティ投資意欲を刺激しました。

アイ・ティ・アールの調査「IT投資動向調査2019」では2019年は一転し、セキュリティ投資は減少傾向に転じる見込みです。サイバー攻撃対策や内部統制、法令遵守など「リスク分野」は、企業の間で投資が一巡したと見られます。

「働き方改革」「人材育成」に熱視線

代わりに熱視線が注がれているのが、人材分野。「従業員の働き方改革」「IT部門スタッフの人材育成」などがIT戦略テーマとして注目されています。

2030年には、約40万〜80万人のIT人材不足に陥ると予想される日本。2019年をピークにIT人材の供給そのものも減少に転じるとの予測もあります。

リスク分野への投資がひと段落し、各企業は本格的にIT人材育成に乗り出していく方針だと見られます。

2019年は景気クラッシュの予感？

2019年も各企業はIT分野への積極投資を行うと見られます。ですが、2019年はオリンピック特需の終焉に伴う景気クラッシュも予測されています。景気後退は、IT業界にも悪影響を及ぼす可能性があります。

2019年から2020年にかけてアメリカで景気後退

全米企業エコノミスト協会（NABE）の調査によると、アメリカの企業エコノミストの過半数は、2020年末までにアメリカの景気は悪化すると予測しています。

株式相場は、リセッション（景気後退）の2年前に上昇し、1年前から後退すると言われます。2017年、アメリカ株は急伸。このモデルに照らし合わせると、2019年からアメリカ経済は後退すると見られます。

実際に2018年10月はアメリカ株が続落。9年半続いた強気相場が下げに転じたとの見方が強くなっています。

消費税増税を控える日本

アメリカの景気後退が予想される中、景気クラッシュへの不安を高めるもう1つの要因が「消費税増税」。

2019年10月、日本の消費税は10％へのアップが予定されています。ごく短期的には駆け込み需要も見込まれますが、全体的には消費意欲減退を招くと見られます。政府は景気対策として4割の分野で軽減税率を導入。住宅ローン減税の3年延長も決定しましたが、やはり家計への影響は免れません。消費増税後は、全体の62.1%の飲食店が値上げを予定。すでに値上げを開始している飲食店もあり、消費の冷え込みはほぼ確実でしょう。

オリンピック特需の終焉が景気後退に追い打ち

消費税増税と合わせて、景気後退のリスクとなるのがオリンピック特需の終焉。オリンピック特需のピークは建設業界が一足早く2018年、その他の業界は2019年から2020年のオリンピック開催までと言われています。

つまり一部の業界では、既に特需のピークが過ぎているのです。

2012年に開催されたロンドン五輪では、開催前年の2011年前半に株価のピークを記録。2008年の北京五輪でも、前年に最高値をつけています。オリンピック特需がオリンピックの開催年まで続くことは稀だと言えます。

上のケースに当てはめると、2019年前半がオリンピック特需のピーク。消費税増税を迎える2019年後半から日本の景気は後退していく可能性があります。

IT分野のリスクは？

日本の景気後退は、IT分野にどのような影響を与えるのでしょうか。オリンピック特需の終焉がIT業界に対し、不動産業界や建設業界ほど強い影響を与える可能性は比較的小さいと考えられます。

そのため、景気後退はIT業界に短期的なショックを与えるわけではなく、中長期的に緩やかに影響を与えることになるでしょう。

デジタルトランスフォーメーションによる業界構造の変化

中長期的な変化として考えられるのが「デジタルトランスフォーメーションによる業界構造の変化」です。

IDCはデジタルトランスフォーメーションが進む中、2020年までに現在のITサプライヤーの30%が買収や合併、ダウンサイジングや方針転換によって姿を消すと予測しています。

デジタルトランスフォーメーションを推進している企業とそうでない企業の間ではコスト面に2倍以上の開きがあるとされます。

デジタルトランスフォーメーションへの対応が遅れた企業は価格競争力を失い、景気後退局面の激しい争いの中で敗者となる可能性が大きいです。

2020年以降に生き残るIT人材

2019年以降、日本経済は景気後退に差し掛かる可能性が大きいです。2018年12月現在、企業はIT投資に依然として積極的な姿勢を見せています。ですが経済の後退に対して、ITだけが「無縁でいる」ことはできません。

2020年以降にも生き残るIT人材になるためには、何をすべきでしょうか。

IT人材不足という課題に対してソリューションを提供できる人材や「オンプレミスからオフプレミスへの移行」「5G」といったITトレンドにキャッチアップし、自社のデジタルトランスフォーメーションを推進できる人材は、長期的に重宝されます。

AIエンジニア

人材不足への対応策には大きく分けて「外国人労働者の受け入れ」と「単純労働のロボットへの置き換え」の2通りがあります。現実的には、できる限り業務を自動化した上で「どうしても人の手が必要な業務」を外国人労働者に委託する企業が多くなるでしょう。

人工知能が得意とするのは情報収集とパターン分析、異常検知や動向予測、作業の効率化・自動化などです。

今は高コストの日本人スタッフが行っている作業を細分化。情報収集やパターン分析、業務効率化をAIが担い、AIが苦手な突発的な事象には外国人スタッフが対応するというケースも増えるでしょう。

AI（人工知能）は2019年に幻滅期に差し掛かったのち、技術として成熟していくと見られます。AI（人工知能）技術はブームが落ち着いたのちも、堅調なニーズが見込まれます。

IoTエンジニア

IoT技術はコネクテッドカーへの活用やドローン配送などの物流分野、医療、農業、公共施設への導入が強く期待されています。

例えば農業にIoTを活用することでできることの一例は、以下の通り。

• 計測センサー活用による農作物の状態チェック
• IoTカメラによる鳥獣害被害の監視
• 水やり、肥料まきの自動化

このようにIoTを活用することで、農業の負担を軽減。若者の就農支援にも役立ちます。

一方でIoTはセキュリティの脆弱性に懸念の声が根強く存在します。IoTのセキュリティに関する専門的な知見を持つエンジニアの価値は、今後さらに上昇するでしょう。

クラウドエンジニア

オンプレミスからオフプレミスへの以降は、世界的な潮流となっています。オフプレミスの最大のメリットはスケーラビリティ。サービスのユーザーが増えても瞬時にサーバーを増強することができ、場所も取りません。またサーバーダウンのリスクが軽減されるため、インフラエンジニアの負担軽減も可能です。

5Gが本格導入され、IoTがさらに普及。加えてVRChatに代表される仮想現実空間でのコミュニケーションが発達してくると、日本社会の通信容量は爆発的に増大します。そうした時代に対応できるインフラ技術を持ったクラウドエンジニアは2020年以降も引く手あまたでしょう。

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