「最新の情報やニュースはおさえておきたいけど、忙しくてニュース番組やニュースサイトをチェックするひまがない…」という方も多いのではないでしょうか?
最新のニュースから、最低限知っておきたいものをいくつかピックアップしてみました。時間がない人でもさらっと読めるよう、コンパクトにまとめてあるので、最新ニュースのキャッチアップに活用してください。
この記事の目次

2019年の「Fortune 500」発表!IT系企業ではAppleがトップを維持
アメリカのFortune誌は5月15日に、企業番付 「Fortune 500」 の2019年度版を発表。IT系企業では、Appleがトップとなっています。
photo from Fortune 500
「Fortune 500」はFortune誌が総収入をもとにアメリカ国内の企業をランキングしたもので、年1回発表されています。
ランキングトップはスーパーマーケットチェーン最大手の「Walmart(ウォールマート)」で、2位は、エネルギー系大手の「Exxon Mobil(エクソンモービル)」。
Appleが3位でIT系企業ではトップとなっており、Amazonは5位にランクインしています。
スキルゼロ・実務未経験でもITエンジニアになれる!
テックキャンプはこれからのIT時代で自分の可能性を広げたい人を応援します。
- プログラミングは難しくて挫折しそう
- 独学でちゃんとスキルが身につくのか不安
- 効率的にプログラミングスキルを習得する方法を知りたい

LINEが新機能の「ストーリー機能」を追加
LINEが公式ブログで、LINEアプリに新機能の「ストーリー機能」が追加されたことを発表しました。
photo from LINE
「ストーリー機能」を使うと、動画や写真、テキストを使って、自身の日常を発信することができます。写真・動画共有のInstagramと似たようなものだとイメージできますね。
投稿するには、タイムラインの画面左上に表示されるカメラマークをタップし、投稿したい写真や動画を撮影するか選択し送信するだけです。ストーリーは、24時間で自動的に削除されます。

文科省が「情報I」の教員研修用教材を公開
文部科学省は、2022年度から高校の必修科目となる「情報I」の教員研修用教材を公開しました。
photo from 教員研修用教材を公開
高等学校教員の研修用教材の内容は、プログラミングや通信ネットワーク、データ活用など広範囲に及んでいます。
メディアの特性やモラルに関することなど情報についての基本的な知識だけでなく、情報を発信する側に立った、「コンテンツ作成」や「情報デザイン」などの項目もあります。
みん就が就活生に人気のIT業界就職先ランキングを発表
楽天が運営する、就活生に人気のクチコミ就職情報サイト「楽天みん就」が、「IT業界新卒就職人気企業ランキング」を発表しました。
photo from IT業界新卒就職人気企業ランキング
「IT業界 新卒就職人気企業ランキング」は、「みん就」に登録している2020年卒業予定の学生を対象に調査したものです。
photo from IT業界新卒就職人気企業ランキング
1位は通信大手の「NTTデータ」で、2位が「楽天」、3位は富士通。「LINE」が9位にランクインし、初のトップテン入りとなりました。
SONYとMicrosoftがゲームやAI事業での提携を発表
SONYとMicrosoftが、クラウドベースのゲームやAIソリューションの開発において戦略的提携の合意に至ったことを発表しました。
photo from SONY
両社は、Microsoft Azureを活用して、ゲームやコンテンツのストリーミングサービスに関するクラウドソリューションを共同開発することを検討。
さらに半導体やAI分野での協業も検討しており、半導体においては、「新しいインテリジェントイメージセンサーの共同開発の可能性を探っていく」とのこと。
未経験からの転職の悩みを解決!無料カウンセリング開催中【転職成功人数4000名以上!※1】

こんな不安や疑問はありませんか?
・未経験から転職して、本当に年収が上がるのか
・ITエンジニア転職後の働き方や稼ぎ方が想像できない
・スキルゼロからITエンジニアとしてフリーランスになれるのか
カウンセリングでは、ITエンジニア転職やプログラミング学習を知り尽くしたプロのカウンセラーが、あなたの悩み解決をサポートします。満足度93%※1、累計利用者数は42,000人以上!※2
無料で相談できますので、気軽にご参加ください。【テックキャンプは給付金活用で受講料最大70%オフ※4】
※1.2018年10月24日〜11月16日(N=106) 2.2020年12月時点 3.テックキャンプ エンジニア転職は経済産業省の第四次産業革命スキル習得講座の認定も受けており、条件を満たすことで支払った受講料の最大70%(最大56万円)が給付金として支給されます