採用や人材管理の効率化が測れるHRテック(HR Tech)。
近年、HRテックの市場は急成長を続けており、様々なサービスがリリースされています。
この記事では、実際にどんなサービスがあるのか、その代表的な例と、HRテックを導入している企業について紹介します。
これから自社にHRテックを導入したいとお考えの方は、ぜひ参考にしてください。
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この記事の目次
HRテックのサービス事例
ここでは以下8つの分野に分け、それぞれのサービスを一覧で紹介。
・求人
・採用管理
・勤怠管理
・給与計算
・人材管理(タレントマネジメント)
・データ分析
・社会保険手続
・教育・福利厚生
それぞれの分野の解説が、紹介する全てのサービスに当てはまるわけではありません。
詳細は各サービスの公式サイトを参照してください。
求人
・WANTEDLY
・careertrek
・mitsucari
・OfferBox
・yenta
・ミイダス
HRテックによって、就職希望者から企業へアプローチする従来の方法から、就職希望者と企業との間に双方向性を持たせたサービスが展開されています。
採用担当者と直接チャットでやりとりできたり、自分の経歴やスキルを登録するだけで、企業からオファーを受けられたりするサービスも成長中です。
採用管理
・ジョブカン採用管理
・jinjer採用
・HRMOS採用
・talentio
・ジョブオプ採用管理
・採用一括かんりくん
採用管理にはさまざまな業務が必要で、対応もれやミスが発生しやすいのが現状です。しかし以上のサービスでは、採用に関する情報を一元管理できます。
求人情報の登録や候補者の情報、採用フローの管理なども可能で、候補者それぞれのステータスも表示されるため、連絡ミスが発生しにくいです。
採用管理における細々とした業務が効率化できるため、優秀な人材確保のための採用フローの見直しなど、より「戦略的な採用」に注力できるようになります。
勤怠管理
・ジョブカン勤怠管理
・jinjer勤怠
・TeamSpirit
・IEYASU
・KING of TIME
・AKASHI
フレックスや裁量労働、リモートワークなど、さまざまな勤務形態の勤怠管理に対応できるサービスです。
社員はスマートフォンで打刻でき、LINEやslackなどとの連携も可能。社員の出勤状況の把握や、労働時間の集計がリアルタイムでできます。
給与計算
・マネーフォワードクラウド給与
・Workcloud
・Gozal
・スマイルワークス
・給与奉行クラウド
・人事労務freee
・やよいの給与明細オンライン
給与計算に必要なデータ(勤怠・残業・休暇など)を一元管理でき、自動計算で給与算出、給与明細の作成が可能です。
タイムカード集計〜給与計算までにかかっていたフローを効率化できるため、コスト削減に役立ります。
役職手当や歩合給などのカスタマイズも可能で、月給・日給・時給などさまざまな給与体系に対応可能です。
人材管理(タレントマネジメント)
・カオナビ
・あしたのチーム
・Oracle HCM Cloud
・COCOREPO
・SilkRoad Performance
・CYDAS PEAPLE
・HITO Talent
タレントマネジメントの「タレント」は、「才能」を意味します。
これらのサービスでは、社員一人ひとりのこれまでの経験や評価などを「見える化」でき、データを元にした戦略的人事マネジメントができます。
新規プロジェクトに優秀な人材を集めたい場合も、社員のスキルが一元管理されているため抜擢しやすいです。
データ分析
・MOTIVATION CLOUD
・タレントパレット
・HR君
人事領域のあらゆるデータを活用し、モチベーションやパフォーマンスを予測したり、AIによる人材配置案を自動生成したりできるサービスがあります。
組織の構成メンバーや会社の設立年数など、さまざまな角度から組織の状況を分析し、社員のモチベーションを高めるための戦略を練ることが可能です。
社会保険手続
・SmartHR
・Bizer
・オフィスステーション
・jinjer労務
社会保険手続をオンライン化し、社員に直接入力してもらうことでミスを防ぎ、効率化を測ることができます。基本情報変更もリアルタイムで可能です。
エクセル管理の煩わしさがなくなるほか、手続き漏れを防ぐTODO機能が備わったものもあります。
教育・福利厚生
・FiNC for BUSINESS
・Schoo
・TUNAG
・lafool survey
社員のフィジカルやメンタル、エンゲージメント(会社に対する愛着心・思い入れ)の管理に役立ちます。
社員の学び直しをサポートしたり、生産性低下に関わる課題(心身の状態や職場環境の満足度など)を調査・分析によって特定し、対策を提示したりするサービスがあります。
HRテックの導入事例
ここからは、実際にHRテックを導入した3社の事例を見てみましょう。
株式会社日立製作所
日立製作所では、2012年度より世界規模の人材データベース構築に着手。2018年1月より新システム本格導入を開始しました。
本体と海外現地法人の従業員約5万人を対象にしていますが、最終的にはグループ企業含む約25万人まで広げる計画です。
この新システムには、基本情報やスキル、人事評価、キャリアビジョンなど幅広い情報を盛り込んでいます。
権限に応じて閲覧範囲を限定できるようになっており、管理職レベルでは研修記録やキャリアの希望まで見られるため、プロジェクトチームに必要な優秀な人材選抜に役立ちます。
ソフトバンク
ソフトバンクでは、2017年から米IBMのAI「ワトソン」を利用したエントリーシート(ES)の自動判定を導入しています。
ソフトバンクへのエントリーは1年で約3万件にも上るため、ESに目を通すだけでも膨大な時間が必要でした。
しかしAIを導入することで「求める人物像の最低条件」を満たしているかどうかを判定。これによって第一次選考の時間を約75%削減できました。
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NTT東日本
NTT東日本ではテレワーク(在宅勤務)推進の一貫として、株式会社オリィ研究所と共同で分身ロボット「OriHime(オリヒメ)」のテスト導入を行っています。
この導入の目的は、在宅勤務中の社員と職場の社員とのコミュニケーション円滑化です。
オリヒメを在宅勤務中の社員に変わってオフィスに置くことで、例えば急な会議においてオリヒメを通して音声を伝えたり、遠隔操作によって気持ちを伝えたりすることができます。
在宅勤務は存在が希薄になるといった懸念点もありますが、オリヒメが代わりにオフィスに出勤することで、まるで当人が出社しているかのような役割も果たしてくれます。
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さいごに
HRテックにはさまざまなサービスがありますが、いずれも膨大で煩雑な業務をこなす人事担当者の負担を減らす一助になるでしょう。
これまで管理に追われていた時間的コストをカットできるだけでなく、優秀人材の採用や社員のモチベーション管理など、より意義のある業務に従事できる時間を確保することにもつながります。
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