転職
給料が安いと感じる?職業・業種による違いや収入を上げる方法を解説

転職する際、それぞれ自分自身の興味やキャリアプランに照らして求人を探すことでしょう。それと同じくらい、収入がどれくらい得られるか、ということは大切です。

お金は生活の糧です。やりがいのある仕事に転職できても、給料が安ければ生活を維持することは困難です。転職の際はその企業の給与や条件面を、しっかり確認する必要があります。

また、既に正社員で採用されている皆さんも、現在の収入に関して「自分の給料が少ないのではないか?」「友人が働く企業と比較して、自分の給料はどうなのか?」と不安に思うことはあるでしょう。

この記事では、給料について、職業・業種による違いや収入を上げる方法を解説します。

給料を上げるための方法

一般的に付加価値の低い業務、単純作業の要素が強い業務は給料が低い傾向にあります。

言い換えれば、転職や就業の際にスキルや資格等を求められることのない、誰でもできる仕事は給料が安いと言えるでしょう。

では、職業や職種を問わず、一般的に給料を上げるためにはどうしたら良いのでしょうか。

スキルを身につける

まずは、自分自身の興味がある分野や、得意とする分野でスキルを身につけましょう。

スキルを身につけることで希望の条件で転職しやすくなります。また、その分野で経験や自信をつけることにより、フリーランスとしての独立や起業など選択の幅も広がります。

読書

読書の効用は非常に大きいと言えます。本を読むことは、先人が長い人生を通して得た考え方や教訓を短期間で吸収することができ、非常に効率的なのです。

例えば、最初は1か月に1冊と決めて読書を始め、徐々に読む速度も速くなれば、年間で相当数の本から様々な知識を得ることができるでしょう。

世界的な起業家や成功者、例えばイーロン・マスクやビル・ゲイツ、ウォーレン・バフェットも、大変な読書家であることが知られています。

プログラミング

もし、あなたが「将来のために勉強したいけど、何をすれば良いかわからない」と思っているのであれば、プログラミングを学ぶことをおすすめします。

プログラミングを身につけておくと、将来的に働き方の選択肢が増え、よりよい環境に転職したいと考えた時も、希望の条件で転職しやすくなります。

プログラミングスキルは物事をロジカルに考える習慣づけの一助にもなり、日々の業務にも役立ちます。

例えばプログラミング言語「Python(パイソン)」ではデータ解析を行うことができる多くのライブラリが備わっています。

これらを使用することで膨大なデータの処理や、入力データの解析が可能になるのです。例えば、事務職であっても、定型業務の効率化を図ることができ、あなたが会社の中で一目おかれることは間違いありません。

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昇給の交渉

もし、あなたが貢献に見合った給料をもらえていないと考えているのであれば、上司や人事に昇給交渉してみるのも良いでしょう。

実績が伴っていなければ昇給は認められないため、何らかの成果を出していることが必要ですが、交渉次第で給与アップに応じてくれる可能性は十分にあります。

自分自身の実績・成果や今後の改善提案など、具体的なアウトプットをまとめて上司に交渉してみましょう。

こちらの記事では、転職で年収アップを目指すために意識すべきポイントを紹介しています。『転職で年収アップを目指すには?意識すべきポイントを紹介』

副業を始める

これまで日本の企業、特に大企業の多くは社員の副業を禁じてきました。しかし、昨今状況は変わりつつあります。

厚生労働省は、2017年10月より「柔軟な働き方に関する検討会」を開催し、12月には「副業・兼業の促進に関するガイドライン(案)」を提示しました。

これは、原則禁止とされている副業や兼業のメリットや留意点を示したものです。幅広く副業・兼業を行える環境の整備が必要であるとされています。今後、副業を持つという働き方が広がっていく可能性があるでしょう。

このような政府の方針もあり、最近では一定条件の元、副業を許容する企業も出始めています。社会的背景として今後副業が一般的になると、今後は年収アップの手段として様々な仕事を検討できるようになりそうです。

では、具体的な副業について見てみましょう。

ブログ・ライター

初期投資もほとんどなく、パソコンとインターネット環境があれば手軽にスタートできます。

個人の趣味や業務の経験など、コンテンツとして公開することでビジネスに繋がり、年齢や性別も問いません。

「WEBサイトを作って、そこに広告を載せる」アドセンスやアフィリエイトなどの仕組みを整えれば、コンスタントに収入を得ることも可能でしょう。

せどり

せどりとは、一言で言えば、「安く仕入れて、高く売る」ことです。

「田舎では安いけど、東京では需要があって高値が付く」や、「アマゾンでは高いけどブックオフでは安い」など、それぞれ場所での「価値の差異」が発生する際の価格差によって成立するビジネスと言えます。

せどりは、昨今のフリマアプリなどの普及によって手軽に始めることができます。

データ入力

発注元から求められる条件(例:一定時間でのデータ入力数)に対応できれば、特別なスキルは必要ありません。

固定報酬制の仕事の場合、作業に慣れてデータ入力が速くなっていけば所要時間は減っていくことので、実質的に時給を上げていく事ができます。

webデザイン・アプリ制作

ここ数年のクラウドソーシングの普及により、在宅であってもweb・システム系の仕事がしやすくなっています。

アプリを作成するにはプログラミングスキルが必要になります。プログラミング言語には様々な種類がありますが、簡単なアプリであればRubyとHTMLを学べば制作は十分可能です。

はじめは簡単なものから作り、徐々に他のプログラミング言語を組み合わせることでアプリの質を上げていくのがスキルアップにつながるコツです。

IT業界はプログラマーなどの人材不足の影響もあり、プログラミングスキルを持っている人材は売り手市場です。

また、プログラミングスキルは成果物(開発ステップ数やwebサイト)として採用側に訴求しやすく、高スキルを持つ人材は高収入を得やすいと言えるでしょう。

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生活費を見直す

二宮尊徳の有名な言葉で、「入るを量って出ずるを制す」があります。

収入に応じて支出に一定の限度を設け、収支を計算した上で支出を計画的に行いましょう、ということです。稲盛和夫氏など、多くの経営者がこの言葉を引用して企業経営にあたってきました。

企業経営同様、家庭の生活でも家計に余裕がないと感じるときは、収入に対して出費が多すぎる可能性もあるのです。

収支をしっかりと把握するために、家計簿をつけるのがおすすめです。レシートを撮影するだけで簡単に家計簿がつけられるスマホアプリも出ています。

少しずつで構わないので、長く続ける事が大事です。自分に合ったやり方で家計の見える化を習慣化してみましょう。

転職する

現在の仕事で給料をあげられない場合は、転職することも視野に入れましょう。

現職よりも給料の上がりやすい仕事は何か、転職先の企業規模など、しっかりと戦略を立てて転職活動を行いましょう。

中途採用では即戦力人材が求められます。まずは現在の勤め先において、転職活動でアピールできるスキルや実績を積んでから行動すると良いでしょう。

給料アップが見込める業種

では、今後給料アップが見込める業種はどこでしょうか?将来性の高い、いくつかの業種を紹介しましょう。

総合商社

総合商社とは、食料品や日用品からエネルギー資源、設備機器、不動産など、多種多様な商材を総合的に扱う商社業界のことです。

従来からの商材を仕入れて他に売る売買や、有望な事業に対する先行投資など、業務分野が広いため、同じ会社内に所属していても、部署によって仕事内容は大きく異なりますが、平均年収は478万円と高収入です。

金融

金融業界は、銀行、証券会社、保険会社などをいいます。

投資顧問会社や信託銀行では平均年収が大きく上がりますが、金融業界の平均年収は450万円です。

顧客への金融商品の提案など、高いコミュニケーション能力と、情報収集スキルが必要とされます。

IT・通信業界

IT・通信業界は、IoTやビッグデータの解析、フィンテック、AI(人工知能)などで注目を集めており、社会的ニーズが高いと言えます。

IT・通信業界の職種は様々ですが、業界の平均年収は466万円です。

人口減少による求職者の売り手市場の影響もあり、2018年現在のIT業界の有効求人倍率は6.32倍と人手不足感が続いています。

プログラミング学習におけるハードルも低くなっています。かつて、プログラミングを学ぶ環境というのは身近にありませんでしたが、近年はオンライン上で学習できるサービスや、プログラミングスクールなど選択肢は増え、自分のペースに合わせた学習ができるようになっています。

最近では、実務未経験者からエンジニアへの転職を積極的に受け入れている企業も多くあります。

エンジニアは、身につけたスキルが収入に直結する仕事です。給料をあげたいと考えている方は積極的に検討してみてはいかがでしょうか。

給料とは

何気なく使っている給料という言葉ですが、その定義をご存知でしょうか?

給料とは、給与から残業代や各種手当などを引いたものです。つまり、正規の労働時間に対する報酬=基本給が給料になります。

給料と間違えやすい言葉を解説

給料と似たような言葉に、給与や所得、賃金などがあります。それぞれ意味が異なるので、ここで改めて確認しましょう。

給与

まずは給与です。所得税法28条では、給与を次の様に定義しています。

「給与所得とは、俸給、給料、賃金、歳費収び賞与並びにこれらの性質を有する給与に係る所得をいう。」

給与には残業代や手当、賞与といったものが含まれます。給与は給料よりも範囲が広く考えられており、会社から受け取る報酬はすべて「給与」と呼びます。

現物支給、という言葉を聞いたことがあるでしょうか?現金の代わりに自社製品等を支給することです。

給与は原則的に現金で支払われますが、例えば、ある会社でボーナスとして現物支給された場合、支給された自社製品は会社から受け取る報酬と捉えられ、給与に加算されることになるのです。

支給された物は「現物給与」と呼ばれ、金銭に換算した金額に対して所得税が掛かることになります。万が一、現物支給された場合は給与明細で内容を確認しましょう。

所得

次に所得です。所得とは、収入から必要経費、諸経費を引いた金額のことをいいます。

控除される対象は、税金や社会保険料控除、住宅ローン控除、扶養控除などがあります。毎月の給与明細を見ると基本給や各種手当の他に、こういった控除の明細も明記されています。

賃金

最後に賃金です。賃金は基本給に諸手当を加えたもので、ほぼ給与と同じ意味になります。

給与が支払う側から見た言葉であったのに対し、賃金は支払われる側から見た言葉(給与が所得税法という法律で出てくる言葉であるのに対し、賃金は労働基準法という法律の中で出てくる言葉)なのです。

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