【転職者必見！】トライアル雇用について知っておきたい7つの事

転職の際耳にする「トライアル雇用」。あなたは、トライアル期間が過ぎた後は正社員として働けるかわからない、という現実から応募を足踏みしていませんか？

国が奨励金を出してくれるということもあり、多くの企業がトライアル雇用制度を利用しているのが現状です。
トライアル雇用にはデメリットもありますが、うまくこの機会を活用すれば転職を成功させることができます。

この記事はトライアル雇用に関する知識だけでなく、メリット、デメリットなどを徹底解説するガイドラインです。加えてトライアル雇用でエンジニアへの転職を成功させる方法も解説します。

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この記事の目次

1 1.トライアル雇用制度とは？
2 2.トライアル雇用のメリットは？
- 2.1 2-1　トライアル雇用で保険に入れるか？
3 3.トライアル雇用のデメリットや問題点は？
4 4.トライアル雇用からの採用率はどれくらい？
- 4.1 4-1　トライアル雇用期間中に退職せざるを得ない場合
5 5.エンジニアでも多いトライアル雇用案件
- 5.1 5-1　トライアル雇用の例1
- 5.2 5-2　トライアル雇用の例2
6 6.未経験からのトライアル雇用
7 7.エンジニアへ転職する前にすべき事
8 8.最後に

1.トライアル雇用制度とは？

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トライアル雇用とは、企業側が3カ月など一定の短い試用期間を設けて労働者を雇うことです。

トライアル雇用期間中、労働者は新しいスキルを身に付けながら、その仕事が本当に自分に合っているかどうかを見極める事ができます。

たとえ未経験であっても、トライアル雇用に応募する事ができるのです。

1-1　トライアル雇用の対象者の年齢

トライアル雇用には以下のような条件があります。この条件は場所によって多少の差があるので、詳細については地元のハローワークに聞いてみるのがオススメです。

① 紹介日時点で、就労経験のない職業に就くことを希望している

② 紹介日時点で、学校卒業後3年以内で、卒業後、安定した職業に就いていない

③ 紹介日の前日から過去3年以内に、3回以上離職や転職を繰り返している

④ 紹介日の前日時点で、離職している期間が1年を超えている

⑤ 妊娠、出産・育児を理由に離職し、紹介日の前日時点で、安定した職業に就いていない期間が1年を超えている

⑥ 就職の援助を行うに当たって、特別な配慮を要する

出典：東京労働局

これら6つの条件のうち②は「卒業後3年間安定した職業についていない」という条件であり、トライアル雇用に応募できるのはだいたい高卒であれば18歳から21歳、大卒であれば22歳から24歳までといえます。

1-2　トライアル雇用併用求人

トライアル雇用の他にトライアル雇用併用求人というものがありますが、この「併用」の意味は、普通採用と同時進行で募集を行っているということです。

トライアル雇用併用求人では、正社員としての就職を希望する方も応募はできるものの、もし未経験者がトライアル雇用を申込んだ場合はその応募も考慮されるので、倍率が高くなります。

1-3　若年者のトライアル雇用

若年者をターゲットに絞ってトライアル雇用採用をする企業もあります。制度の内容は基本的に一般的なトライアル雇用と変わりません。

若者向けのトライアル雇用は、とくに学校を卒業してすぐの経験のない若者に適しているといえるでしょう。

トライアル雇用の場合、労働者に問題があれば企業側は解雇する事ができます。

そうではあっても、まっとうな理由がないのに解雇すると、次回から助成金が出なくなるので、企業側はトライアル雇用制度を乱用する事はできない仕組みなのです。

1-4　障害者のトライアル雇用

障害者を積極的に雇用する、障害者トライアル雇用というものもあります。

とくに企業側が過去に障害者を雇ったことがない場合、トライアル雇用によって障害者の適正の見極めができるのです。

トライアル雇用期間中に企業側は、障害者が「定期的に通勤できるか」「どれほどのサポートが必要か」などを見極めます。

2.トライアル雇用のメリットは？

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トライアル雇用の最大のメリットとしては、その仕事の経験が全くなくても応募できることです。

エンジニアのトライアル雇用ならば、プログラミングなどのスキルを企業で学びながら仕事を覚え、正社員へと移行できます。

労働者には関係ありませんが、企業側は奨励金がもらえるという点もメリットです。

トライアル雇用で雇っている間は毎月奨励金が出るので、企業としても人件費の負担を減らすことができます。

トライアル雇用には「企業と労働者のミスマッチを減らすことができるので、企業側も労働者側も負担が少ない」という利点があるのです。

2-1　トライアル雇用で保険に入れるか？

トライアル雇用は雇用期間が短いとは言え、企業側は労働者に保険などの福利厚生を与える義務があります。

トライアル雇用でも、雇用保険と健康保険、厚生年金に加入する事ができるというのは大きな強みと言えるでしょう。

例外的に労働時間が短い場合は健康保険や厚生年金に入れない場合もあるので、トライアル雇用を受け入れる前に確認しておく必要があります。

3.トライアル雇用のデメリットや問題点は？

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トライアル雇用の認知度は低く、手続きも複雑なため、すべての企業が行っているとは限りません。

選べる企業が少ないということは、就職者にとってデメリットになります。

ある一定の条件をクリアしなければ、トライアル雇用制度を利用することができないこともデメリットです。

そのほか、トライアル雇用期間を終えて、企業側が採用をしなかった場合、就職希望者は「3カ月かそれ以内で辞めてしまった」という職業履歴をつくってしまう事になります。

このような短い職歴は、次の就職活動にマイナスに働いてしまうことがあるのです。

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4.トライアル雇用からの採用率はどれくらい？

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トライアル雇用から正式に正社員として採用される確率について具体的なデータはありませんが、多くの企業がトライアル雇用で募集する理由は、よい人材が必要だからです。

エンジニアなどの訓練や引き継ぎに多大の労力と時間を必要とする職種では、たとえ奨励金が出るとはいえ、企業にとってトライアル雇用は非生産的なものになります。

非生産的なのに、なぜトライアル雇用で人材を集めるのでしょうか？それは、適材を社員として採用したいからです。

トライアル雇用とはいえ、企業側は応募するあなたを切実に必要としているので、未経験からでもしっかり学び、その企業に適応すれば正社員採用される確率は高まります。

一例として、東京労働局のハローワークの調べによれば、約80%のトライアル雇用が正社員への本採用へと移行しているのです。

4-1　トライアル雇用期間中に退職せざるを得ない場合

万が一トライアル雇用中に退職せざるを得ない場合、雇用中でも退職する事は可能です。

トライアル雇用自体が最大3カ月ととても短いので、なるべくトライアル雇用を終えてから退職するのが最善です。

ごくまれとはいえ、体調や家庭の理由などによりトライアル雇用期間中に退職せざるを得ない場合があります。

その場合も穏当に雇い主とやり取りをして、なるべく誠意を持って退職したい旨を伝えるのが得策でしょう。

5.エンジニアでも多いトライアル雇用案件

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スキルが求められるエンジニアの業界でもトライアル雇用制度が活用されています。

とくにSE（システムエンジニア）、ネットワークエンジニア、インフラエンジニアなどの案件が多いため、トライアル雇用を通して専門知識と技術を身につける事ができるのです。

例として以下のような案件があります。

5-1　トライアル雇用の例1

雇用形態	正社員
就業形態	フルタイム
仕事の内容	ユーザー訪問し、サポートを行う。・ソフトの操作指導・パソコン調整　など＊トライアル雇用併用求人
賃金	定額的に支払われる手当職務手当　10,000円～80,000円a+b180,000円～290,000円
賞与	あり　前年度実績　年2回・計4.00月分
通勤手当	実費支給上限なし
就業時間	09：00～18：00

出典：ハローワーク求人情報

5-2　トライアル雇用の例2

就業形態	一般（フルタイム）
事業内容	ソフトウエア開発やネットワークシステム管理・運営、アウトソーシング事業、IT ・教育・不動産・経営等、各種コンサルタント事業
職種	ネットワークエンジニア
雇用形態	正社員
産業	情報通信業のうちソフトウェア業
月給	160,000円～660,000円
手当	役職手当・技術手当・残業手当
休日	土　日　祝　他
仕事の内容	・ネットワーク設計・構築　ネットワーク構築の要件定着、基本～招請設計、構築、評価および検証業務・運用設計、運用保守　新規・リプレイス案件の運用設計　既存ネットワークの運用業務
特記事項	・トライアル雇用併用求人の為、必ずハローワーク窓口でご　相談願います。・トライアル雇用期間中（3ヶ月）の求人条件：求人票同じ・トライアル雇用対象者の選考は面接から。